日本ユニ著作権センター／判例全文・2023/03/24c

判例全文

【事件名】ニフティへの発信者情報開示請求事件Ｇ
【年月日】令和５年３月２４日
　東京地裁　令和３年（ワ）第３２５４７号　発信者情報開示請求事件
　（口頭弁論終結日　令和５年２月１７日）

判決
原告　株式会社ケイ・エム・プロデュース
同訴訟代理人弁護士　戸田泉
角地山宗行
被告　ニフティ株式会社
同訴訟代理人弁護士　村島俊宏
同　穂積伸一
同　谷口悠樹
同　藤平真吾
同　工藤友良

主文
１　原告の請求をいずれも棄却する。
２　訴訟費用は原告の負担とする。

事実及び理由
第１　請求等
１　被告は、原告に対し、別紙発信者情報目録記載の各情報（以下「本件各情報」という。）を開示せよ。
２　仮執行宣言
第２　事案の概要
　本件は，原告が、被告に対し、原告が著作権を有する別紙動画目録記載の各動画（以下「本件各動画」という。）の複製物を送信可能化した複数の者がそれぞれ被告の提供するプロバイダを経由して通信を行い、原告の各著作権（公衆送信権）が侵害されたところ、損害賠償請求権等の行使のために必要であると主張して、特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律（以下「プロバイダ責任制限法」という。）５条１項所定の発信者情報開示請求権に基づき、上記の各権利侵害に係る発信者情報である本件各情報の開示を求める事案である。
１　前提事実（当事者間に争いのない事実及び証拠上容易に認められる事実。証拠は文末に括弧で付記した。なお，書証は特記しない限り枝番を全て含む。以下同じ。）
(1)原告は、映像の企画、制作等を目的とする株式会社である。（弁論の全趣旨）
　被告は、電気通信事業等を目的とする株式会社である。（弁論の全趣旨）
(2)ビットトレントとは、ビットトレントインク（BitTorrent,Inc.）が提供するＰ２Ｐ（ピアツーピア）方式のファイルの共有及び交換を行うためのソフトである。
　ビットトレントにおいては、中央サーバーを介さず、個々の使用者の間で相互に直接ファイルが共有される。すなわち、特定のファイルを取得した使用者は、ピアとしてファイルの提供者の一覧であるトラッカーに登録され、他の使用者から要求を受けた場合には、自己の使用する端末に保存した当該ファイルを送信して提供しなければならない。具体的には、特定のファイルをダウンロードし、自己の端末に保存すると、当該端末の電源が入っていてインターネットに接続されている限り、当該ファイルの送信を要求した不特定の者に対し、当該端末に保存された当該ファイルを自動的に直接送信する状態となる。
　ビットトレントにおいて特定のファイルを得ようとする場合には、トラッカーサイトと呼ばれるウェブサイトに接続して、当該ファイルに関する情報が記載されたトレントファイルを取得する。そして、トレントファイルに含まれるリンクからトラッカーサーバーに接続して、当該ファイルの提供者であるピアのアイ・ピー・アドレスが記載されたリストを取得し、これらに接続して、当該ピアから、当該ピアが使用する端末に保存した当該ファイルの送信を受ける。
（本項につき、甲３、弁論の全趣旨）
(3)ア　本件各動画は著作物であり、原告はその各著作権を有する。（甲１、２）
イ　原告は、調査会社が以下のような調査を行ったと説明する。
　株式会社ＨＤＲ（以下「本件調査会社」という。）は、独自に著作権侵害検知システムのソフトウェア（以下「本件ソフト」という。）を開発し、本件ソフトを用いて、ビットトレントにおいて本件各動画の複製物であるファイル（以下「本件各ファイル」という。）等の共有及び交換がされているかの調査（以下「本件調査」という。）を行った。
　本件調査会社は、トラッカーサーバーから、本件各ファイルの提供者であるとされたピアが使用しているものとして、別紙各通信目録の「ＩＰアドレス」欄記載の各アイ・ピー・アドレス（以下「本件各ＩＰアドレス」という。）を含むアイ・ピー・アドレスが記載されたリストを取得し、令和３年３月から同年９月までの間、そのアイ・ピー・アドレスに接続し接続先から応答があることを確認する各通信を行った。その中には、本件各ＩＰアドレスに接続し、同目録の「発信時刻」欄記載の各時刻（以下「本件各時刻」という。）頃に接続先から応答があることを確認する各通信（以下「本件各通信」という。）が含まれる。本件調査会社は、これらの各応答確認をもってそれぞれの調査を終了したため、各接続先から本件各動画の複製物である本件各ファイルを受信していない。
　なお、本件ソフトは、プロバイダ責任制限法発信者情報開示関係ガイドラインにおける認定システムではない。
（本項につき、弁論の全趣旨）
ウ　被告は、本件各時刻に本件各ＩＰアドレスを割り当てられた各電気通信設備を用いており、被告から本件各時刻に同各電気通信設備を電気通信の用に供された者の氏名等に係る本件各情報を保有している。（争いがない事実）
２　争点及び争点に関する当事者の主張
　本件の争点は次のとおりである。
①本件各通信による情報の流通によって原告の著作権が侵害されたことが明らかといえるか。
②本件各情報が原告の権利の侵害に係る発信者情報であるか。
③原告に本件各情報の開示を受けるべき正当な理由があるか。
(1)争点①（本件各通信による情報の流通によって原告の著作権が侵害されたことが明らかといえるか。）
（原告の主張）
　本件各時刻に本件各ＩＰアドレスを使用していた者が、本件各通信による情報の流通によって原告の本件各動画についての著作権（公衆送信権）を侵害したことは明らかである。
ア　ビットトレントにおいては、トラッカーサーバーから他のピアのリストを取得して、他のピアとの間でファイルの断片を相互に送受信するという一連の流れの通信によりファイルの共有及び交換がされるから、この一連の流れの通信は、「不特定の者によって受信されることを目的とする」「特定電気通信」に該当する。
イ　本件調査会社は、トラッカーサーバーから、本件各ファイルの提供者であるとされたピアが使用しているものとして本件各ＩＰアドレスの提供を受け、その後、本件各ＩＰアドレスに接続して本件各通信により応答確認を行ったところ、本件各ＩＰアドレスを使用していた者は、特定電気通信である本件各通信により、本件各時刻に本件調査会社に応答して、本件各ファイルを他の利用者に自動的に直接送信できるようにしたものであり、仮にそうでないとしても、本件各時刻までに、トラッカーサーバーから他のピアのリストを取得して、他のピアとの間でファイルの断片を相互に送受信するという特定電気通信である一連の流れの通信により、本件各ファイルを自己の使用する端末に保存して他の利用者に自動的に直接送信できるようにしていた。なお、本件各ＩＰアドレスを使用していた者が、本件各ファイルの断片しか保有していなかったり、さらに、その断片が本件各動画とは無関係の広告動画の部分のみであったりしたとしても、他のピアのファイル送信行為とあいまって公衆送信権を侵害するものであって共同不法行為が成立する。
　すなわち、ビットトレントを用いたファイル交換等では、トラッカーにアクセスすることによってビットトレントネットワークに参加している他のピアに接続するために必要な情報を取得した後、同情報に基づいて当該ピアと通信して、同ピアが必要とするピースを保有しているときには、当該ピアからピースをダウンロードすることになる。当該ピアとの通信では、「ＨＡＮＤＳＨＡＫＥ」、「ＢＩＴＦＩＥＬＤ」、「ＵＮＣＨＯＫＥ」等の通信を経て当該ピアからのピースのダウンロードが開始される。
　本件調査会社は、ビットトレントネットワークを監視する独自の本件ソフトを開発した。本件ソフトを用いた監視では、ビットトレントネットワークに参加する他のコンピューターと同様に、監視対象となるファイルのトレントファイル等を用いて対応するトラッカーにアクセスして、ビットトレントネットワークに参加しているピアのＩＰアドレス等の情報を取得する。監視ソフトは、同情報に基づいて、同ネットワーク上のピアとの間で、前記「ＨＡＮＤＳＨＡＫＥ」、「ＢＩＴＦＩＥＬＤ」、「ＵＮＣＨＯＫＥ」等の通信を行い、監視ソフトに対してピースのデータの送信がされる前の通信である「ＵＮＣＨＯＫＥ」の通信が行われた時点でそれ以上の通信を中止する（したがって、当該ファイルに係るピースが監視ソフトを導入したコンピューターにダウンロードされることはない。）。本件ソフトでは、「ＢＩＴＦＩＥＬＤ」の通信で通信相手のピアが当該ファイルのピースを保有していることを確認し、その後に行われる「ＵＮＣＨＯＫＥ」の通信の時刻を自動的に記録する仕様になっている。本件各時刻は、通信相手のピアとの間で「ＵＮＣＨＯＫＥ」の通信が行われた時刻であり、本件各ＩＰアドレス及び別紙各通信目録の「ポート番号」欄記載の各ポート番号はこのときの通信に係る通信相手のピアの「ＩＰアドレス」及び「ポート番号」である。本件ソフトがデータベースに侵害者として記録するのは前記「ＨＡＮＤＳＨＡＫＥ」、「ＢＩＴＦＩＥＬＤ」、「ＵＮＣＨＯＫＥ」等の通信を全て行ったピアのみである。
　なお、ビットトレントにおいては使用者が特定のファイルを要求するとその時点においてピアとしてトラッカーに登録されるところ、本件調査会社が使用する本件ソフトが調査において特定のファイルを要求し当該ファイルのピアとしてトラッカーに登録された後に、本件ソフトが当該ファイルのピアとして記載されたリストを取得したピアが本件ソフトに対し直接当該ファイルの送信を要求した場合、本件ソフトはこのような通信も記録する。このような場合には送信元ポート番号を検出できないことがあり、本件ソフトは送信元ポート番号を「０」、「１」などと記録する。
　本件ソフトが上記のとおり動作することは種々の動作試験の結果から認められる。本件調査会社は、本件調査の結果に存在自体が認められない通信が含まれるとの被告が主張する各事象が発生し得ることの原因は思い当たらない。
（被告の主張）
　本件各通信による情報の流通によって原告の著作権が侵害されたことは明らかとはいえない。
ア　本件各通信は、本件調査会社が接続したのに対して応答したという通信であって、本件各ファイルの全部又は断片を自動公衆送信したり、公衆送信用記録媒体に本件各ファイルの全部又は断片をアップロードしたりする等の通信ではなく、本件各時刻に本件各ＩＰアドレスを使用していた者が本件各動画の全部又は一部を保有し、送信可能化していたかは不明である。
　また、ビットトレントにおいて各ピアはファイルの断片を相互に送受信する方法によりファイルの共有及び交換を行うところ、本件各ファイルにはその冒頭に本件各動画とは全く無関係の広告動画が含まれているものがあり、それらについては、本件調査によって特定された者が当該広告動画の部分の断片しか保有しておらず本件各動画の複製物を送信可能化していない可能性が存在する。そして、各ピアの送信可能化行為はそれぞれに独立したものであり、互いにあいまって公衆送信権を侵害するわけではないから、各ピアの間に共同不法行為は成立しない。
イ　本件調査会社による本件調査はおよそ信用できない。本件ソフトはプロバイダ責任制限法ガイドライン等検討協議会が定める認定システムではない。
　Ｐ２Ｐ方式のファイルの共有及び交換を行うソフトを利用してファイルを送信可能化した利用者のアイ・ピー・アドレス等を検出、記録するソフトウェアについては、その検出、記録による特定が正確であることが要求され、特定の正確性が確認試験により複数回にわたり確認されるほか、当該ソフトウェアによる特定の信頼性に疑いを差し挟むような事実がないこと等が必要であるが、本件ソフトについては、特定の正確性が複数回にわたり確認されておらず、また、特定の信頼性に疑いを差し挟む事実が存在する。
　すなわち、本件ソフトについては、本件調査と同条件の方法による調査の正確性について、中立な立場にあり専門的な知見を有する第三者による客観性の担保された多数回にわたる再現性の検証はされていない。
　原告によれば、本件ソフトがデータベースに侵害者として記録するのは前記「ＨＡＮＤＳＨＡＫＥ」、「ＢＩＴＦＩＥＬＤ」、「ＵＮＣＨＯＫＥ」等の通信を全て行ったピアのみであるというが、実際には、本件ソフトは、他のピアが本件ソフトに対し直接当該ファイルの送信を要求した場合の通信やトラッカーサーバーとの間の通信も記録されている。被告は、偶然にも、送信元ポート番号についての問題点やトラッカーとの記載に気づき疑問を抱いたが、請求を受けたプロバイダ側が気付かなければ全く無関係の契約者の個人情報が開示される結果となる。また、原告によれば、直接ファイルの送信を要求してきたピアとはハンドシェイクすなわちビットフィールドと呼ばれる通信を行っていないというところ、本件調査会社による調査におけるファイル保有率の判定も正しくは行われていないということになる。
　加えて、原告は、本件訴え提起に先立ち、被告に対し、本件調査会社が本件調査により検出、記録したアイ・ピー・アドレス、送信元ポート番号、時刻の組合せによって特定される各通信について契約者の情報の開示を求めたが、その中には、その通信の存在自体が認められないものが７件、技術仕様上契約者に割当てをすることがあり得ない「０」、「１」などのポート番号により特定されたものが１３件存在した。これらはいずれも通信自体が存在しないのであるから、本件調査会社が接続先との間でアンチョークと呼ばれる通信を行ったということはあり得ず、したがって、本件調査会社が本件調査により検知、記録した本件各ＩＰアドレス等は本件調査会社と接続先との間の通信に関するものであるとはいえず、誤った記録がされていることが強く推認される。
　また、本件調査会社がトラッカーサーバーから取得したリストに記載されたアイ・ピー・アドレスについて、時間の経過により、本件調査までの間に、通信の終了等によって全く無関係の者に割り当てられているということがあり得、本件調査の結果に存在しない通信が含まれていることに照らしてもその可能性は否定できない。
　以上から、本件調査によって特定された本件各通信の中には、ビットトレントへの接続とはおよそ無関係の契約者に係るものが含まれている可能性が非常に高い。仮に本件調査結果に一部正しいものが含まれていたとしても、明らかに誤ったものが含まれており、どれが正しいものであるかについて客観的な検証ができない状況にある。このような不正確な本件調査に基づいて被告のサービスの契約者の個人情報が開示されるとすれば、契約者の権利利益を著しく害するとともに、今後の同種事件に与える悪影響も多大である。
(2)争点②（本件各情報が原告の権利の侵害に係る発信者情報であるか。）について
（原告の主張）
　本件各ＩＰアドレスを使用していた者は、遅くとも本件各時刻までに、本件各ファイルを自己の使用する端末に保存して他の利用者に自動的に直接送信できるようにしていたから、本件各情報は原告の本件各動画についての公衆送信権の侵害に係る発信者情報である。
（被告の主張）
　本件各情報は、本件調査会社が接続したのに対して応答したという通信に係るものであって、本件各ファイルの全部又は断片を自動公衆送信したり、公衆送信用記録媒体に本件各ファイルの全部又は断片をアップロードしたりする等の通信に係るものではないために、本件各通信による情報の流通によって原告の著作権が侵害されたことが明らかとはいえないから、原告の本件各動画についての著作権（公衆送信権）を侵害する通信に係るものではないから、本件各通信に係る本件各情報は原告の権利の侵害に係る発信者情報ではない。
(3)争点③（原告に本件各情報の開示を受けるべき正当な理由があるか。）について
（原告の主張）
　原告には本件各情報の開示を受けるべき正当な理由がある。
（被告の主張）
　否認する。
第３　当裁判所の判断
１　認定事実
　前提事実、各項末尾に掲記の証拠及び弁論の全趣旨によれば、次の各事実が認められる。
(1)ビットトレントにおいて、ファイルのデータは「ピース」と呼ばれる断片（実際には更にこれを細分化した「ピースセクション」と呼ばれる断片）に分解され、これらの断片が各ピアに分散される。一つのファイルの完全なデータを保有しているピアをシーダーといい、ファイルの断片のデータのみを保有しているピアをリーチャーという。
　特定のファイルを得ようとする場合に、トラッカーサーバーに接続すると、当該ファイルの提供者であるとされるシーダー及びリーチャーのアイ・ピー・アドレスが記載されたリストが提供される。これらのピアに接続すると、分散された断片が各ピア（シーダー及びリーチャー）から集められ、全ての断片がダウンロードされると元どおりの一つのファイルとして完成される。（本項につき、甲３）
(2)本件調査会社の説明によれば、本件調査会社は、トラッカーサーバーから、本件各ファイルの提供者であるとされたピアが使用しているものとして、本件各ＩＰアドレスを含むアイ・ピー・アドレスが記載されたリストを取得して、各アイ・ピー・アドレスに接続し応答があることを確認する各通信を行った。そして、原告に対し、その各通信に係る記録であるとして、別紙各通信目録の「ＩＰアドレス欄」記載の本件各ＩＰアドレス、同「ポート番号」欄記載の各送信元ポート番号及び同「発信時刻」欄記載の本件各時刻の組合せのほか、アイ・ピー・アドレス、ポート番号及び時刻の組合せによって特定される各通信を提示した。原告は、本件訴え提起に先立ち、被告に対し、これらの各組合せによって特定される各通信について、原告の本件各動画を含む各動画についての著作権侵害に係るものであるとして、氏名等の発信者情報の開示を求めた。
　被告が前記の各組合せによって特定される各通信について調査を行ったところ、ＰＰＰｏＥ方式に係る７件について同組合せによって特定される通信自体がそもそも存在せず、また、１３件について「０」や「１」など技術仕様上契約者に割り当てていないポート番号が示されていた。被告がその旨を伝えたところ、原告はこれらの通信については本件訴えの対象とはしなかった。また、本件訴えが提起された通信のうち１件についても同組合せによって特定される通信自体が存在せず、原告は同通信について訴えを取り下げた。（本項につき、当裁判所に顕著な事実、乙２、３～５、弁論の全趣旨）
(3)プロバイダ責任制限法ガイドライン等検討協議会（以下「検討協議会」という。）が作成した「プロバイダ責任制限法発信者情報開示関係ガイドライン」は、Ｐ２Ｐ方式のファイル交換ソフトの利用者に係る発信者情報開示請求について、請求者において、著作権その他の権利を侵害するファイルを送信可能状態に置いていた利用者のアイ・ピー・アドレス、当該アイ・ピー・アドレスと組み合わされたポート番号、タイムスタンプ等をプロバイダ等に提示するとともに、これらを特定した方法が信頼できるものであることに関する技術的資料を提出し、プロバイダ等は当該資料に基づいて当該特定方法の信頼性の有無を判断すること、請求者が検討協議会が特定方法の信頼性が認められると別途認定したシステムである認定システムを用いてこれらを技術的に特定し、プロバイダ等が確認した場合には当該資料の提出を要しないこと等を定める。（乙１）
　上記の認定システムについて、検討協議会は、認定対象は、「（ア）以下のすべての機能を備えているシステムとする。①Ｐ２Ｐ型ファイル交換ソフトのネットワークに接続する機能、②当該ネットワークから利用者が指定するファイルをダウンロードする機能、③ダウンロード時に発信元ノード（ユーザのＰＣ等）のＩＰアドレス、ポート番号、ファイルハッシュ値、ファイルサイズ、ダウンロード完了時刻等（以下「メタデータ」という。）を自動的にデータベースに記録する機能。、（イ）ダウンロードしたファイルが、一度利用者により権利侵害情報と判定されたファイルと同一のファイルであるかどうかを比較検証する機能（以下「比較検証機能」という）を有する場合、当該機能も認定を受けることができる。※ファイル交換ソフトネットワーク上をクローリングし、利用者が指定するキーワードや属性に合致するファイルを自動ダウンロードする機能は必須機能ではない。」であるとする。また、認定の要件として、「（ア）発信元ノードの特定方法の信頼性が以下により確認できていること①システムの時刻データが正確であること、②メタデータが正確に記録されることにつき確認試験が十分行われていること、（イ）調査時点で発信元ノードがファイルを送信可能状態にしている場合のみ当該ファイルをダウンロードするシステムであること。すなわち、中継機能（他のノードのファイルを一時的に複製して送信可能状態にすること）のみを担うノードを発信元ノードとして確認せず、また、ファイルのダウンロード時に新たな送信可能状態を作出する（調査対象ノードに無かったファイルがダウンロードを契機として他のノードから複製され送信可能状態になること）ものでないこと。（ウ）比較検証機能を有する場合には、その信頼性が確認できていること」が必要であるとしている。（乙６）
２　争点①（本件各通信による情報の流通によって原告の著作権が侵害されたことが明らかといえるか。）について
(1)本件ソフト及び本件調査会社が行った調査について、本件調査会社の代表者作成の報告書（甲５、１８）には、以下の記載がある。
ア　ビットトレントにおいて、トラッカーからビットトレントネットワークに参加しているピアへの接続に必要な情報を得たコンピューター（当該ピアは、ピースの受信と並行して既に保有している別のピースの送信を行う可能性もあるが、以下「受信ピア」という。）は、トラッカーから取得した既にビットトレントネットワークを形成している他のピアのＩＰアドレス等を用いて当該ピア（当該ピアは、当該ピースの送信と並行して別のピースの受信を行う可能性があるが、以下「送信ピア」という。）に接続して通信を行う。
　受信ピアと送信ピアは、まず、「ＨＡＮＤＳＨＡＫＥ」と呼ばれる通信を行って、受信ピアと送信ピアがファイル交換等の対象ファイルに係るビットトレントネットワークに属するピアであることの確認を行う。続いて、受信ピアから送信ピアに対して「ＡＣＫ」という通信を行い、その後、受信ピア及び送信ピアで相互に「ＢＩＴＦＩＥＬＤ」という通信を行ってお互いが対象ファイルのどの部分を所持しているかを確認する。そして、受信ピアから送信ピアに対して「ＩＮＴＥＲＥＳＴＥＤ」という通信を行って送信ピアが保有しているファイルに興味があることを通知し、送信ピアは受信ピアに対して「ＵＮＣＨＯＫＥ」の通信を行って当該ファイルを送信することが可能であることを通知する。（ここまでの一連の通信は「ＨｏｓｔＣｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎＰｈａｓｅ」と呼ばれている。）。
　続いて、受信ピアは、送信ピアに対して「Ｒｅｑｕｅｓｔ（ｐｉｅｃｅ，ｓｕｂｐｉｅｃｅ）」の通信を行い、これに応じて、送信ピアは「Ｐｉｅｃｅ」の通信でピースのデータを送信し、受信ピアはこれを受信する。
イ　本件調査会社は、本件ソフトを用いて次のとおりの調査を行った。
（ア）本件ソフトに著作権侵害が疑われる対象ファイルのハッシュ値を登録すると、本件ソフトはトラッカーサイトに公開されている同ハッシュ値に対応するトレントファイル又はトレントファイルに代替するマグネットリンク（以下「トレントファイル等」という。）を取得する。本件ソフトは、トレントファイル等に基づいてトラッカーに３０分おきにダウンロードリクエストを行い、トラッカーから当該ファイルに係るピアの一覧（ＩＰアドレス及びポート番号で特定される。）を取得し、これを記録する。
（イ）本件ソフトは、トラッカーから取得したピアの情報を基に当該ピアに接続し、「ＨｏｓｔＣｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎＰｈａｓｅ」に当たる各通信を実行する。本件ソフトは「ＢＩＴＦＩＥＬＤ」の通信で当該ピアが０より大きいピースを所持していることを判定し、その後行われる「ＨｏｓｔＣｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎＰｈａｓｅ」の各通信の最後に行われる「ＵＮＣＨＯＫＥ」の通信を実施した時点の時刻を記録したところで通信を終了し、その後の通信を行わない。上記の過程によって、対象ファイルの少なくとも一部を所持しているピアだけが本件ソフトのデータベースに記録される。
(2)本件ソフトの動作及び本件調査会社の調査の正確性に関して、証拠として提出された報告書には以下の記載がある。
ア　本件調査会社の代表者作成の報告書(甲５)には、以下の記載がある。
　令和３年７月１５日、他の人によってアップロードされる可能性の極めて少ない試験用ファイルを用いて、同ファイルＢｉｔＴｏｒｒｅｎｔネットワークに参加する１台のコンピューターから同ファイルの送信を、もう１台のパソコンに同ファイルの受信をさせたところ、試験用ファイルをダウンロードしたパソコンのＩＰアドレスと本件ソフトで記録されたＩＰアドレスが一致した。また、ダウンロード環境以外のＩＰアドレスから、試験用ファイルのダウンロードは行われなかった。また、本件ソフトウェアを稼働した令和３年以降、今まで本件ソフトがシステム異常を起こしたことはない。
イ　原告代理人が所属する法律事務所事務員作成の報告書（甲６）には、以下の記載がある。
　令和３年１０月７日、ＢｉｔＴｏｒｒｅｎｔＷｅｂを用いて、クライアント環境のコンピューターから試験用ファイルを公開し、モニタリング用環境のトレントモニタリングシステムを用いて、ダウンロードかつビットトレントネットワークの監視を行った。その結果、トレントモニタリングシステムによって、同日１０時３０分～１０時４０分までに、クライアント環境のピアから試験用のファイルがダウンロードされた。このとき、トレントモニタリングシステムが検知したＩＰアドレスと、クライアント環境のＩＰアドレスが完全に一致した。
ウ　原告代理人が所属する法律事務所事務員作成の報告書（甲１０）には、以下の記載がある。
　令和４年３月２日、クラウドサービスを利用して、３個のダウンロード用環境及び１個のモニタリング用環境を準備した。モニタリング用環境において試験用データを配置し、μＴｏｒｒｅｎｔを利用して配布可能な状態にした。その後、ダウンロード用環境のパソコンがモニタリング用環境から同データのダウンロードを行った。モニタリング用環境のトレント監視システムによって、同日１１時２１分～１２時３６分までに３つのピアから試験用ファイルのリクエストがなされ、モニタリング用環境から試験用ファイルのダウンロードが行われた。上記テストにおいて、トレント監視システムによって試験用ファイルの交換を行っていると検知された３個のＩＰアドレスとダウンロード用環境の３個のコンピューターのＩＰアドレスはすべて一致した。また、ダウンロード用環境以外のＩＰアドレスからはダウンロードは行われなかった。さらに、ダウンロード用環境からトレントファイルをダウンロードした時刻と同一の時刻がトレント監視システムにおいて、当該ダウンロードを行ったＩＰアドレスの欄に表示されていた。これらのことから、トレント監視システムは、試験用ファイルが交換されている環境について、ダウンロードが行われたＩＰアドレス、ダウンロードが行われた時刻を正確に検知していた事実が確認された。
エ　本件調査会社の代表者作成の報告書(甲１９)には、以下の記載がある。
　令和４年１０月２６日１０時３０分から１１時４０分までの間、次のとおりの試験を行った。アップロード用環境において試験用ファイルをビットトレントを通じて配布可能な状態にし、本件ソフトを用いて監視を開始した後、アップロード用環境においてアップロードを一時停止し、他のピアが試験用ファイルをダウンロードできないようにした。その後、ダウンロード用環境のコンピューターを同ファイルに係るビットトレントネットワークに参加させたものの、前記一時停止によってファイル保持率は０％のままとなった。本件ソフトのログには、本件ソフトがダウンロード用環境のコンピューターに対してハンドシェイクを試みたことが記録されていたものの、本件ソフトのデータベースにはダウンロード用環境のＩＰアドレス等は記録されなかった。よって、本件ソフトは、ファイル保持率が０％のピアに対してもハンドシェイクを試みるものの、本件ソフトのデータベースにはＩＰアドレス等の情報は記録されないことが示された。
(3)原告は、別紙各通信目録記載の各情報が、当該ファイルの少なくとも一部（ピース）を保持する状態で本件各動画に係るビットトレントネットワークに参加するピアとの間で行われた「ＵＮＣＨＯＫＥ」の通信を行った時刻と当該ピアが使用したＩＰアドレスに係るものであると主張する。しかし、以下に述べるとおり、本件においては、これらの事実を認めるには足りない。
ア　原告は、前記(1)の報告書を提出し、また、本件調査会社の調査について、同(2)の報告書等を提出する。
　しかし、別紙各通信目録記載の通信情報が、それぞれ、当該ファイルの少なくとも一部（ピース）を保持する状態で本件各動画に係るビットトレントネットワークに参加するピアとの間で行われた「ＵＮＣＨＯＫＥ」の通信を行った時刻と当該ピアが使用したＩＰアドレスに係るものであると認められるためには、単に本件ソフトがこれを満たすピアを検出できるだけでは足りず、上記条件を満たさないピアが検出されることがないことが必要である。
イ　本件で行なわれた調査の結果については、前記１(2)のとおりの事情がある。すなわち、被告が、本件調査会社の記録したアイ・ピー・アドレス、送信元ポート番号及び時刻の組合せによって特定される各通信について調査を行ったところ、通信自体がそもそも存在しないものや、「０」や「１」など技術仕様上契約者に割り当てていない送信元ポート番号が示されたものが相当数含まれていた。このような結果のうち通信自体がそもそも存在しないという結果について、本件調査会社からは、仮にそのような結果が事実であったとしてもその原因は分からないとしか説明されていない（甲１５）。
　また、「０」や「１」など技術仕様上契約者に割り当てていない送信元ポート番号が示されたものが相当数含まれていたという結果について、本件調査会社は、本件ソフトが調査において特定のファイルを要求し当該ファイルのピアとしてトラッカーに登録された後に、本件ソフトが当該ファイルのピアとして記載されたリストを取得したピアが本件ソフトに対し直接当該ファイルの送信を要求した際の通信に関するものであり、このような通信について送信元ポート番号を検出できないことがあり、その場合には本件ソフトは送信元ポート番号を「０」や「１」などと記録するが、実際にはこのような通信の前後に本件ソフトに対し直接当該ファイルの送信を要求してきたピアとハンドシェイクを行っており、侵害者を正確に特定している等と説明する（同前）。しかしながら、本件調査会社の代表者の説明するピアからのファイル送信要求の通信とハンドシェイクの通信との間には約６時間の間隙がある記録もあり（乙３）、アイ・ピー・アドレスは時間の経過によって他の者に割り当てられる可能性もあるものであること（弁論の全趣旨）にも照らすと、本件ソフトに対し直接当該ファイルの送信を要求した際の通信について送信元ポート番号を検出できない場合に送信元ポート番号を「０」や「１」などと記録する等の上記の説明が直ちに信用できるものとまではいえない（なお、そもそも、ピアからのファイル送信要求の通信は、当該ピアが当該ファイルを全く保有せずにファイル送信要求する場合もあるから、必ずしも当該ファイルを送信可能化している者に関するものであるとはいえない。それにもかかわらず、本件調査会社はこのような通信も含めて原告の著作権侵害に係るものであるとして原告に提示し、原告は本件訴え提起に先立ち被告に対しそのような通信についても発信者情報の開示を求めていたことになる。）。
ウ　上記イによれば、本件調査の結果には、アイ・ピー・アドレス、送信元ポート番号又は時刻を誤って記録したもの等が存在していたことが認められる。そして、そのような誤った記録がされた理由について、説明はない。本件で行われた調査については、本件ソフトを現実のビットトレントネットワークに接続して動作させた際、誤った情報が記録されたことがあったことを相当程度うかがわせるといえる事情があるといえる。
　そうすると、令和３年３月から同年９月に本件ソフトを用いて行われた本件調査においては本件ソフトを現実のビットトレントネットワークに接続して動作させた際、原告がそこで記録される情報であると主張する情報とは異なる誤った情報が記録されたことがあったのであり、本件ソフトを用いた本件調査の正確性については疑問があり、本件調査の結果に基づき現在原告が本件において対象としている各通信についても、本件調査において本件ソフトを現実のビットトレントネットワークに接続して動作させた際、誤った情報が記録されたことがあったことを相当程度うかがわせるといえる事情がある。
エ　これに対し、原告は、本件ソフト及び本件調査会社が行った調査やその正確性等に関して、報告書を証拠として証拠を提出する。
　そのうち、前記(1)の報告書には、ビットトレントの仕組みや本件ソフトの基本的な動作の仕組みが記載されている。しかし、同報告書に記載されているのは基本的には上記の仕組みであって、その記載からは本件ソフトがそこに記載されたとおりに作動し、様々な動作環境において、相当の正確性、信用性を有して作動した上で、誤った情報を記録することはないプログラムであることを直接検証することができるものとはいえない。また、同イからエの報告書には、ビットトレントの利用者が試験用ファイルを利用できるようにした上で、システムで監視したところ、所定のＩＰアドレスが正確に検知できたことが記載されている。しかし、これらが、令和３年３月から同年９月に本件調査で使用された本件ソフトと同じソフトウェアを用いて行われたものであるとしても、これらは、当該実験で、短時間、他に流通していないと思われる試験ファイルを極めて少ない台数のコンピューターのみで共有を試みるなどして行われたものであって、実際の動作環境において、反復継続して行われたものではない。したがって、本件で行われた調査で使用された本件ソフトによる調査について、実際の様々な動作環境において、多数回にわたる検証の結果、本来顕出すべきではない通信が検出されたり、そもそも存在しない通信が記録されたりする可能性がなかったことが記載されているものではなく、上記の各報告書は、本件で行われた調査が、本来顕出すべきではない通信が検出されたり、そもそも存在しない通信が記録されたりする可能性があることを排除するものとはいえない。また、同アの報告書には具体的な条件等が記載されておらず、この報告書が直ちに本件ソフトの正確性等を裏付けるものとはいえない。
　なお、検討協議会は、Ｐ２Ｐ方式のファイル交換ソフトの利用者に係る発信者情報開示請求について、プロバイダ等は請求者が提示したＩＰアドレス、ポート番号などについて、それらを特定した方法の信頼性の有無を判断することを定め、また、検討協議会がそれらの特定方法の信頼性が認められると認定した認定システムがあることを定める。そして、当該認定システムは、ＩＰアドレス、ポート番号、ファイルハッシュ値等が「正確に記録されることにつき確認試験が十分行われていること」などが必要であるとする（前記１(3)）、本件ソフトウェアは、認定システムではない（前記第２の１(3)イ）。
オ　以上によれば、令和３年３月から同年９月に本件ソフトを用いて行われた本件調査については、本件ソフトを現実のビットトレントネットワークに接続して動作させた際、誤った情報が記録されたことがあったことを相当程度うかがわせるといえる事情がある。そして、そのような状況下において、本件で提出された証拠によっては、上記時点での本件ソフトが、実際の様々な動作環境において、本来記録してはならない通信を誤って記録してしまうことがないことについて、これを認めることができるとまではいえない。
　特に本件においては、原告が証拠として提出する各報告書に記載のとおりに本件ソフトが動作等するのであれば、通信自体が存在しないにもかかわらずそれが記録されること（前記１(2)）などはないはずであるにもかかわらず、現実には当該通信が存在するものとして記録されるなどしているのであり、上記各報告書はこのような事象の発生について何ら合理的な説明をするものではない。このような状況からは、むしろ本件ソフトが上記各報告書の記載のとおりに動作していないことがあることがうかがわれる。
　これらを考慮すると、別紙各通信目録記載の通信情報が、その全てについて、原告が主張する内容の通信についての情報であると認めることはできない。
(4)原告は、本件において、別紙各通信目録記載の各通信の発信者のいずれもが原告主張の内容の通信を行ったとして、本件の請求をするところ、以上によれば、本件においては、本件で対象とする各通信情報に係る発信者の全てが、当該通信を行ったとまでは認めるに足りない。
　したがって、本件調査会社に対し応答したという本件各通信による情報の流通によって、原告の本件各ファイルについての著作権（公衆送信権）が侵害されたとは認めるに足りない。
第４　結論
　以上によれば、原告の請求は理由がないからいずれも棄却すべきである。
　よって、主文のとおり判決する。

東京地方裁判所民事第４６部
　裁判長裁判官　柴田義明
　裁判官　佐伯良子
　裁判官　仲田憲史

別紙　発信者情報目録
　別紙通信目録(1)から(8)記載の各ＩＰアドレスを、同目録記載の各発信時刻頃に被告から割り当てられていた契約者に関する以下の情報
１　氏名又は名称
２　住所
３　電子メールアドレス
　以上

別紙　通信目録(1)　（記載省略）
別紙　通信目録(2)　（記載省略）
別紙　通信目録(3)　（記載省略）
別紙　通信目録(4)　（記載省略）
別紙　通信目録(5)　（記載省略）
別紙　通信目録(6)　（記載省略）
別紙　通信目録(7)　（記載省略）
別紙　通信目録(8)　（記載省略）
別紙　動画目録　（記載省略）
　以上

日本ユニ著作権センター
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