判例全文

【事件名】カバーデザインの著作権帰属事件 【年月日】令和３年５月２７日 　東京地裁　令和２年（ワ）第７４６９号　損害賠償等請求事件 　（口頭弁論終結日　令和３年４月２６日） 判決 原告　株式会社パイインターナショナル 同訴訟代理人弁護士　雪丸真吾 同　近藤美智子 被告　株式会社永岡書店 同訴訟代理人弁護士　前田泰志 主文 １　原告の請求をいずれも棄却する。 ２　訴訟費用は原告の負担とする。 事実及び理由 第１　請求 １　被告は、別紙１「被告書籍目録」記載の書籍（以下「被告書籍」という。）を複製し、頒布してはならない。 ２　被告は、被告書籍を廃棄せよ。 ３　被告は、原告に対し、１２６万９９００円及びこれに対する令和２年６月２４日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２　事案の概要 　本件は、原告が、被告が出版している被告書籍の別紙２「被告書籍カバーデザイン」記載のカバーデザイン（以下「被告カバーデザイン」という。）は、原告が出版する別紙３「本件書籍目録」記載の書籍（以下「本件書籍」という。）の共有著作権及び著作者人格権を侵害すると主張して、被告に対し、著作権法１１２条１項に基づき、被告書籍の複製及び頒布の差止めを、同条２項に基づき、被告書籍の廃棄を求めるとともに、民法７０９条及び著作権法１１４条３項に基づき、損害賠償金１２６万９９００円及びこれに対する訴状送達の日の翌日（令和２年６月２４日）から支払済みまで平成２９年法律第４４号による改正前の民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求める事案である。 １　前提事実（証拠等を掲げた事実以外は、当事者間に争いがない。なお、枝番号の記載を省略したものは、枝番号を含む（以下同じ）。） （１）当事者 ア　原告は、デザイン書、ビジュアル書等を主として出版している出版社である。 イ　被告は、児童書、生活実用書等を主として出版している出版社である。 ウ　訴外Ａ（以下「Ａ」という。）は、書籍のデザインを手掛けるデザイナーである（甲４）。 （２）原告とＡとの間の出版契約書の締結 　原告は、平成２７年１２月１５日、Ａとの間で、「出版契約書」と題する書面（以下「本件出版契約書」という。）において、本件書籍に関し、以下の内容の出版契約（以下「本件出版契約」という。）を締結した（括弧内の条文は、本件出版契約書の条番号である（以下同じ）。）（甲２）。 ア　Ａは、本件書籍の複製及び頒布の権利を原告に許諾し、他に許諾しない（１条）。 イ　Ａは、この契約の有効期間中に、本件書籍と明らかに類似すると認められる内容の著作物もしくは本件書籍と同一書籍名の著作物を出版せず、あるいは他人をして出版させない（５条）。 ウ　原告は、Ａの権利保全のために所定の位置に下記の著作権表示（以下「本件著作権表示」という。）をする（９条）。「Copyright(c)2015「Ａ」/PIEInternational」 エ　原告は、Ａに対し、本件書籍の著作権使用料を支払う（１３条）。 （３）原告による本件書籍の出版 　原告は、平成２７年１１月１３日、別紙４「本件書籍カバーデザイン」記載のカバーデザイン（以下「本件カバーデザイン」という。）を表紙とし、奥付部分に本件著作権表示が記載された本件書籍を出版した。（甲１、４）。 （４）被告による被告書籍の出版 　被告は、令和元年９月、被告カバーデザインを表紙とする被告書籍を出版した（甲５、６、７、乙１）。 ２　争点 （１）本件書籍は原告とＡの共同著作物か（争点１） （２）原告による、Ａの著作権持分の取得の成否（上記（１）の主張に係る予備的主張）（争点２） （３）本件カバーデザインに係る複製又は翻案の成否（争点３） （４）利用許諾の抗弁の成否（争点４） （５）被告の故意または過失の有無（争点５） （６）原告の損害及び損害額（争点６） （７）差止めの必要性（争点７） ３　争点に対する当事者の主張 （１）争点１（本件書籍は原告とＡの共同著作物か） 〔原告の主張〕 　本件書籍はＡの単独の著作物ではなく、原告とＡの共同著作物である。 　すなわち、まず、著作権法は、著作物の原作品にその氏名や名称が著作者名として通常の方法により表示されている者は、その著作物の著作者として推定する旨定めている（１４条）。そして、「(c)」の表示（以下「(c)表示」という。）は、著作者名の表示として通常の方法ということができる。しかして、本件書籍の奥付部分には、(c)表示を用いた本件著作権表示が記載されているから、原告は、Ａと共に本件書籍の著作者（共同著作者）と推定される。 　実質的にも、原告は、本件書籍の創作に携わっている。すなわち、本件書籍は、原告の出版事業の一環として発行されたものであるところ、原告の従業員であり本件書籍の担当編集者であったＢ（以下「Ｂ」という。）は、本件書籍のデザインを決めるに当たり、既にパブリックドメインとなっている草や花、蝶などのイラスト素材を探してＡに提示し、どの素材を使用するかの取捨選択や、どの素材をどこにどのように組み合わせて配列するかといったデザインの全般にわたり、Ａと協議を重ねたものであるから、Ａと共に本件書籍のデザインの作成について創作的関与をしたといえる。また、本件書籍の創作過程におけるＡと原告の従業員の寄与は一体となっており、各人の寄与分を個別に評価したり、利用したりすることはできない。 　そして、原告の従業員は、原告における自己の職務である編集業務の一環として本件書をＡと共に創作したのであるから、原告の従業員の寄与部分は、職務著作（著作権法１５条１項）となり、本件書籍はＡと原告との共同著作物（著作権法２条１項１２号）であるといえる。 〔被告の主張〕 　本件書籍はＡの単独の著作物であり、原告とＡの共同著作物ではない。 　まず、著作者とは、著作物を創作する者であり、現実に当該著作物の創作に携わった者が著作者となるのであって、(c)表示（本件著作権表示）をもって当然に著作権者であるということはできない。そして、本件カバーデザインの表面には、「ＤＥＳＩＧＮＥＤ　ＢＹ「Ａ」」と記載され、その裏面には、「発売元：パイインターナショナル」と記載されているにすぎず、本件書籍について、原告が著作者名として通常の方法により表示されている者には当たらない。 　また、著作権及び著作者人格権は、「著作物を創作する者」（２条１項２号）すなわち、具体的表現の創作に実質的に関与した者に原始的に帰属するものであるところ、本件出版契約書によれば、本件出版契約において本件書籍がＡの著作物であることを前提に、Ａが原告に対して本件書籍の複製、頒布を許諾すること、原告が本件書籍を複製、頒布すなわち出版を行うことが約されているし、原告の従業員であるＢが本件書籍の作成に当たり、アイデアや素材を提供したとしても、Ｂは単に補助的な役割を果たしたにすぎず、その関与の程度、態様から、本件書籍について自己の思考や感情を創作的に表現したということはできない。 　これらからすれば、本件書籍の創作に携わったのはＡのみであり、原告は本件書籍の著作者とはいえず、本件書籍が原告とＡの共同著作物であるとはいえない。 （２）争点２（原告による、Ａの著作権持分の取得の成否） 〔原告の主張〕 　仮に、本件書籍がＡの単独の著作物でありＡが単独の著作権を有していたとしても、令和元年１２月２７日付け「確認書」（以下「本件確認書１」という。）や令和２年１１月２４日付け「確認書」（以下「本件確認書２」といい、本件確認書１と併せて「本件各確認書」という。）において明らかにされているとおり、原告はＡから本件書籍の著作権持分について譲渡を受けており、本件書籍にかかる著作権をＡと共有している。なお、原告は、Ａから、著作権持分の譲渡を受ける際、翻訳権・翻案権等（著作権法２７条）の譲渡をも含むものとして合意している。 〔被告の主張〕 　本件出版契約書には、その１条において、本件書籍がＡの著作物であることを前提に、Ａが原告に対して複製及び頒布を許諾することが約されており、その２条において、本件書籍を原告が複製及び頒布、すなわち出版を行うことが規定されていることからしても、Ａが原告に対して本件書籍の著作権持分を譲渡したとはいえない。仮に、Ａが原告に対して本件書籍の著作権持分を譲渡したとしても、それは、本件各確認書が作成された日に至ってからであって、被告カバーデザインが作成された当時には、原告書籍に係るカバーデザインの著作権者はＡであり、原告はその著作権を共有していたとはいえない。また、原告がＡから本件カバーデザインの著作権持分の譲渡を受けていたとしても、著作権が譲渡された場合、当然には翻案権等（同法２７条）はその対象に含まれず（同法６１条１項）、本件において、翻案権等が譲渡の目的とされていたとの事実は認められないから、原告は、本件書籍の翻案権等の侵害を主張することはできない。 　なお、著作者人格権は譲渡することはできない（著作権法５９条）から、本件書籍の著作者人格権はＡにのみ帰属し、原告は、これを譲渡により取得していない。 （３）争点３（本件カバーデザインに係る複製又は翻案の成否） 〔原告の主張〕 　被告は、被告カバーデザインを表紙とする被告書籍を出版したものであるところ、被告カバーデザインは、本件書籍の表紙である本件カバーデザインに依拠して作成され、その表現上の本質的特徴を直接感得できるものであるから、本件カバーデザインを複製、翻案したものというべきである。 〔被告の主張〕 　被告カバーデザインは、被告が、本件カバーデザインとは無関係に、Ａに依頼して作成したものであって、本件カバーデザインに依拠したものではなく、本件カバーデザインを複製、翻案したものとはいえない。被告カバーデザインは、本件カバーデザインとは別個の著作物である。 （４）争点４（利用許諾の抗弁の成否） 〔被告の主張〕 　仮に、被告カバーデザインの利用が、本件カバーデザインの複製又は翻案に該当するものであったとしても、被告は、本件書籍（本件カバーデザイン）の著作権者であるＡから、本件カバーデザインの利用について黙示の利用許諾を得ていた。なお、前記のとおり、原告は本件書籍（本件カバーデザイン）の共有著作権を有していないから、被告が、本件カバーデザインの利用について原告から許諾を得る必要はなかった。 〔原告の主張〕 　前記のとおり、原告は、本件書籍の著作権をＡと共に原始的に取得しており、あるいは、Ａから著作権の持分の譲渡を受けているから、本件カバーデザインの利用については、Ａの許諾だけでなく、共有著作権者である原告の許諾ないし同意が必要である。 　ところが、被告が被告カバーデザインを利用するに当たり、被告は共有著作権者である原告の許諾や同意を得ておらず、被告カバーデザインの利用につき、著作権者の利用許諾があったとはいえない。 （５）争点５（被告の故意または過失の有無） 〔原告の主張〕 　被告カバーデザインは、本件カバーデザインに依拠しており、また、これらの間に類似性があることからすれば、被告が本件カバーデザインを利用して被告カバーデザインを作成したことにつき、原告の本件書籍（本件カバーデザイン）に係る共有著作権を侵害するとの故意あるいは過失があることは明らかである。 〔被告の主張〕 　否認する。 （６）争点６（原告の損害及び損害額） 〔原告の主張〕 　被告が本件カバーデザインを利用して被告カバーデザインを作成したことによって原告に生じた損害は、次の額（合計１２６万９９００円）を下らない。 ア　許諾料相当額 �@被告書籍の売上部数１万０７２５部（被告書籍の販売が開始された令和元年９月から令和２年２月までの間） �A被告書籍の定価１８００円 �B原告印税率２パーセント �Cその他の事情 　原告の本件書籍の著作権の共有持分は、２分の１と推定される（民法２６４条、２５０条）ため、請求できる損害賠償額も２分の１となり得る。しかし、本件については、本件訴訟に至るまでの被告の不誠実な対応があったこと、企画検討等に要する時間的・人的コストを削減するために、出版社から各デザイナーに対して売れ筋のよい書籍を真似たデザインを作成するよう指示することが横行し、その結果として、他人の著作権が保護されず、市場に質の低い類似品があふれ、読者の本離れが進むというような出版業界における歪みを是正し、業界の改善を図るという本件訴訟の意義に鑑みると、原告は、少なくとも原告が受けられる許諾料相当額（全体の２分の１）の２倍の賠償額が認められるべきといえるから、許諾料相当額全額を請求できることになる。 （計算式） 　売上部数１万０２７５×本体価格１８００円×印税率２％＝３６万９９００円 イ　著作者人格権侵害に係る慰謝料５０万円 ウ　弁護士費用４０万円 エ　合計額１２６万９９００円〔被告の主張〕 　否認する。 （７）争点７（差止め等の必要性） 〔原告の主張〕 　被告は、原告の許諾を得ないままに、被告書籍を複製、頒布しており、原告の著作者人格権及び共有著作権を侵害しているから、著作権法１１２条１項及び２項に基づく被告書籍の複製、販売及び頒布の差止め並びに被告書籍の廃棄を求める必要性がある。 〔被告の主張〕 　被告書籍の在庫は僅かであり、被告において今後被告書籍を販売する意思はない。また、被告書籍は、２０２０年の手帳であって、既にその需要はなくなっており、増刷の可能性もないことからすると、その差止め等の必要性はない。 第３　当裁判所の判断 １　争点１、２について （１）認定事実（当事者間に争いのない事実、弁論の全趣旨を含む。証拠により認定した場合はその末尾に証拠番号を付記する。） ア　原告は、平成２７年１１月１３日、本件カバーデザインを表紙とする本件書籍を出版した。本件書籍の奥付部分には、本件著作権表示が記載されている（甲４）。また、本件カバーデザインの表面には、本件書籍のタイトルとともに、「Ａ」との記載や、「ＤＥＳＩＧＮＥＤＢＹ「Ａ」」との記載がされている（甲１）。 イ　原告とＡは、平成２７年１２月１５日付けで、本件書籍の出版に関し、以下の内容の本件出版契約を締結した（甲２）。 （ア）本件書籍を出版することについて、著作権者をＡとして、本件出版契約を締結する（前文）。 （イ）Ａは、本件書籍の複製及び頒布の権利を原告に許諾し、他に許諾しない（１条）。 （ウ）原告は、本件書籍の複製及び頒布の責任を負う（２条）。 （エ）原告の本件書籍の複写にかかわる権利の範囲は、原告が制作及び頒布する本件書籍、本件書籍の販売促進のための印刷物及びその他の販売促進物とする（４条）。 （オ）Ａは、本件出版契約の有効期間中に、本件書籍と明らかに類似すると認められる内容の著作物若しくは本件書籍と同一書籍名の著作物を出版せず、あるいは他人をして出版させない（５条）。 （カ）原告は、Ａの権利保全のために、所定の位置に、本件著作権表示をする（９条）。 （キ）原告は、Ａに対して、本件出版契約書の別紙において定められたところにより、本件書籍の著作権使用料を支払う（１３条）。 　また、本件出版契約書の末尾には、「著作権者」の欄にはＡの署名押印がされ、「出版社」の欄には原告の記名押印がされている。 ウ　被告は、令和元年６月頃、Ａに対し、ライターであるＣ氏を著者とする令和２年の手帳である被告書籍の表紙デザインの制作を依頼した。その際、Ｃ氏から、Ａから提案された表紙デザインについて修正の意向が示されたものの、被告の従業員であるＤは、Ａの提案した表紙デザインについて修正を依頼することは難しいため、原案を採用したい旨をＣ氏に伝えた（乙１）。 エ　被告は、令和元年９月、Ａから提供を受けた被告カバーデザインを表紙として被告書籍を発行した（甲７）。 （２）本件カバーデザインの著作者 　著作物とは、「思想又は感情を創作的に表現したものであつて、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するもの」をいい（著作権法２条１項１号）、著作者とは、「著作物を創作する者」をいうのであり（同項２号）、本件カバーデザインは美術に属するから、本件カバーデザインの作成につき創作的に関与した者が本件カバーデザインの著作者であると認められるべきである（Ａが同「著作者」に当たることは明らかであり、当事者間でも争いがない。）。 　そして、著作権法１４条は、著作物の原作品に、その氏名若しくは名称（以下「実名」という。）又はその雅号、筆名、略称その他実名に代えて用いられるものとして周知のものが著作者名として通常の方法により表示されている者は、その著作物の著作者と推定するとの旨を規定する。しかして、同条の規定は、著作者としての立証に困難を伴うことが多いことから、著作権を行使しようとする者の立証の負担を軽減する趣旨で、当該著作物を創作したことの立証に代えて、著作者を示す方法として通常の方法が採られている場合には、その著作者として表示された者を著作者と推定することとしたものである。そうすると、このような推定を覆す事実の反証があれば、この推定は覆り、当該著作物の作成につき創作的関与をしたと認められる者が、その著作物の著作者といえることとなる。 　上記の観点から、原告が原告書籍（本件カバーデザインを含む。）の共同著作者といえるかについて検討すると、前記（１）で認定したとおり、本件書籍については、原告とＡとの間で本件出版契約が締結されているところ、本件出版契約においては、Ａが本件カバーデザインを含む本件書籍の「著作権者」であるとして、その著作者であることを前提に、「出版者」とされた原告に対し、本件書籍を複製・頒布することを許諾し、原告はその許諾を受ける対価としてＡに対して著作権使用料を支払うことが約されていることが認められる。また、本件カバーデザインの表面には、「Ａ」との記載や、「ＤＥＳＩＧＮＥＤ　ＢＹ「Ａ」」との記載がされ、原告の記載はされていない。さらに、原告の従業員等が、本件書籍（本件カバーデザインを含む。）につき、Ａとともに共同著作者として認められる程度にまで至るような創作的関与をしたことを根拠付ける具体的な事実の主張、立証はされていない。 　これらからすれば、本件著作権表示にかかわらず、本件カバーデザインの著作者は、本件カバーデザインの表面に当該デザインを創作した者であるとの旨が明示され、本件出版契約においても本件書籍（本件カバーデザインを含む。）の著作者であることが前提とされ、ゆえに本件書籍（本件カバーデザインを含む。）の作成に創作的に関与した者であると認められるＡのみであるというべきである。そして、原告は、これを前提に、Ａの著作物である本件書籍を複製、頒布して出版する権利を取得したに過ぎず、このような原告をもって、本件書籍の共同著作者と認めることはできず、本件書籍（本件カバーデザインを含む。）が、原告とＡの共同著作物であるということはできない。 （３）原告の主張について 　原告は、本件書籍には、著作権者を表す通常の方法である(c)表示を用いて本件著作権表示がされているため、著作権法１４条により、原告とＡとが本件書籍の共同著作者として推定されると主張する。 　しかしながら、(c)表示によって著作権者を表示することが通常の方法であるどうかは措くとしても、前記（２）のとおり、本件出版契約においては、Ａが本件書籍（本件カバーデザインを含む。）の「著作権者」であるとして、その著作者であることを前提に、「出版者」とされた原告に対し、本件書籍を複製・頒布することを許諾することが約されていることに加え、本件カバーデザインの表面には、Ａが当該デザインを創作した者であるとの旨が明示されていることからすると、仮に本件著作権表示をもって原告を共同著作者とする著作権法１４条の推定が働くとしても、この推定は、上記の旨が反証により認められることにより覆るものというほかなく、本件カバーデザインを創作した者であるＡが、その単独の著作者と認められるものというべきである。 　また、原告は、原告の従業員であるＢが本件書籍（本件カバーデザインを含む。）の制作に当たり、Ａに対して、イラスト素材を探して提示し、素材の組合せや配列等デザイン全般にわたり、Ａと協議を重ねるなどしており、本件書籍（本件カバーデザインを含む。）の作成に創作的に関与していると主張する。 　しかしながら、前記のとおり、Ｂが本件カバーデザインにつき、Ａとともに共同著作者として認められる程度にまで至るような創作的関与をしたことを根拠付ける具体的な事実の主張、立証はされていない（なお原告は、Ａの陳述書の提出や、Ａの証人尋問の申出をしない旨述べている。）。たとえ、Ｂが、Ａが本件カバーデザインを制作するに当たり、イラスト素材を提供し、素材の組合せや配列等についてＡと協議を重ねていたとしても、原告の主張するこのようなＢの関与は、その内容自体からして、補助的なものにすぎないというほかなく、Ｂが本件書籍（本件カバーデザイン）の作成に創作的に関与していたと認めるには足りない。 　なお、この点に関し、Ａ作成に係る本件確認書１（甲３）において、Ａが、本件書籍の著作権は原告との共有にかかることを確認していることがうかがわれる。しかしながら、前記のとおり、平成２７年１１月に原告が本件書籍を出版するに際して締結された本件出版契約においては、Ａが本件カバーデザインを含む本件書籍の「著作権者」であるとして、その著作者であることを前提に、「出版者」とされた原告に対し、本件書籍を複製・頒布することを許諾し、原告はその許諾を受ける対価としてＡに対して著作権使用料を支払うことが約されていること、本件確認書１は、原告と被告との間で本件書籍の著作権侵害の紛争が顕在化してから作成されていること、しかして、本件出版契約の存在にかかわらずこれに沿わない内容の本件確認書１が作成された経緯について合理的に説明できる具体的な事実の主張、立証がされていないこと（なお原告は、Ａの陳述書の提出や、Ａの証人尋問の申出をしない旨述べている。）などからすると、本件確認書１の存在及びその内容は唐突であり不自然なものとの評価を免れず、これを採用して直ちに、本件書籍の作成につき原告が創作的関与をしたと認められるということはできないといわざるを得ない。ゆえに、本件確認書１をもって、原告とＡとが本件書籍の共同著作者であると認めることはできず、本件書籍（本件カバーデザインを含む。）が、原告とＡの共同著作物であるということはできない。 （４）著作権持分の譲渡について 　原告は、仮に、Ａが本件カバーデザインについて単独で著作者となるとしても、原告はＡから本件書籍の著作権の持分の譲渡を受けているとして、原告は本件書籍の共同著作権者であると主張し、本件確認書１につき、本件書籍が原告とＡとの共同著作とは認められないとしても、Ａは原告に対して本件書籍に係る著作権（著作権法２７条及び２８条の権利を含む。）の持分の半分を譲渡するとの趣旨を含むものであるとのＡ作成に係る本件確認書２（甲２０）を提出する。 　しかしながら、前記のとおり、本件出版契約に沿わない本件確認書１の内容は、唐突かつ不自然なものであり、このことは、それが共同著作者との内容の場合であれ、それが持分２分の１の譲渡との内容の場合であれ、何ら変わるものではないというべきであるから、原告の上記主張のように、本件確認書１に本件確認書２を併せても、これをもって本件書籍の作成につき原告が創作的関与をしたと認められないとの前記認定は左右できないといわなければならない。なお、本件確認書２自体も、本件確認書１と同様の理由により唐突かつ不自然なものというべきであるから、採用することができないものであって、仮に原告の主張が、本件確認書２が作成された令和２年１１月２４日においてＡから原告が本件書籍の著作権の持分譲渡を受けた事実を証するものであるとの旨を含むものとしても、この主張にも理由はないものといわざるを得ない。 （５）小括 　以上のとおり、原告において、本件書籍（本件カバーデザインを含む。）の作成につき創作的関与をしたとは認められず、Ａとともにその共同著作者であると認めることはできず、Ａから著作権持分の譲渡を受けているとも認められない。 　したがって、本件書籍（本件カバーデザインを含む。）が、原告とＡの共同著作物であるとはいえず、上記につき、原告が著作者（共同著作者）として共有著作権及び著作者人格権を有しているとは認められない。 ２　結論 　よって、原告の本件各請求は、その余の点を判断するまでもなく、いずれも理由がないからこれを棄却することとして、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４７部 　裁判長裁判官　田中孝一 　裁判官　小口五大 　裁判官　鈴木美智子 別紙１　被告書籍目録 書籍名　願いを叶える手帳２０２０（ＩＳＢＮ：９７８４５２２６１１５００） 発行年　２０１９年 発行者　Ｅ 発行　株式会社永岡書店 別紙２　被告書籍カバーデザイン　省略 別紙３　本件書籍目録 書籍名　１００枚レターブック　西洋の美しい装飾（ＩＳＢＮ：９７８４７５６２４７１７９） 発行年　２０１５年 発行人　Ｆ 発行　元株式会社パイインターナショナル 別紙４　本件書籍カバーデザイン　省略

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