判例全文

【事件名】催眠術ＤＶＤの“オマケ”事件 【年月日】平成２８年１月２２日 　東京地裁　平成２７年（ワ）第９４６９号　損害賠償請求事件 　（口頭弁論終結日　平成２７年１２月１１日） 判決 原告　有限会社スーパーグラフィック(以下「原告会社」という。) 原告　Ａ(以下「原告Ａ」という。) 被告　Ｂ 同訴訟代理人弁護士　高橋建嗣 主 文 １　被告は、原告会社に対し、３万０４４８円及びこれに対する平成２７年４月１６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２　原告会社のその余の請求を棄却する。 ３　原告Ａの請求をいずれも棄却する。 ４　訴訟費用は、原告会社に生じた費用の２０分の１と被告に生じた費用の１００分の１を被告の負担とし、その余を原告らの負担とする。 ５　この判決は、第１項に限り、仮に執行することができる。 事実及び理由 第１　請求 １　被告は、原告会社に対し、１０３万０４４８円及びこれに対する平成２７年４月１６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２　被告は、原告Ａに対し、朝日新聞朝刊の全国紙の下段広告欄に、２段抜きで、別紙謝罪広告文案記載の謝罪広告を、見出し及び原告Ａの氏名は４号活字をもって、その他は５号活字をもって１回掲載せよ。 ３　被告は、原告Ａに対し、６０万円及びこれに対する平成２７年４月１６日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２　事案の概要 １　本件は、原告らが、被告に対し、原告Ａが創作し、原告会社が著作権を有する著作物（ＤＶＤ）について、被告が無断で複製・販売して、原告会社の著作権（複製権、頒布権）を侵害し、また、原告Ａの名誉・声望を害する方法で利用したことを理由に著作者人格権を侵害したとみなされると主張して、不法行為に基づく損害賠償金（原告会社につき１０３万０４４８円、原告Ａにつき６０万円）及びこれらに対する不法行為の後の日である平成２７年４月１６日（訴状送達の日の翌日）から支払済みまで年５分の割合による遅延損害金の支払を求め、併せて、原告Ａが被告に対し、著作権法１１５条に基づき、謝罪広告の掲載を求めた事案である。 ２　前提事実（証拠等を掲げていない事実は当事者間に争いがない。） (1)　当事者 ア　原告会社は、原告Ａが設立したグラフィックデザイン、セールスプロモーションの企画等を目的とする特例有限会社である。（甲１） イ　原告Ａは、原告会社の代表者である。原告Ａは、独学で催眠術の研究をし、原告会社において催眠術の解説書やＤＶＤの企画制作販売を行ってきた。 (2)　原告著作物 　原告Ａは、「催眠術の掛け方〔専門版〕自己催眠編」と題するＤＶＤ（以下「原告著作物」という。）を企画・制作し、その著作権を原告会社に譲渡した。 　原告会社は、平成１６年８月２４日、原告著作物を、１枚当たり５万４０００円で販売を開始した。（被告は明らかに争っていない。） (3)　被告による原告著作物の複製及び販売 ア　被告は、原告著作物を原告らの許諾を得ることなく複製し、その複製品を、精神工学研究所のＤＶＤ「内部表現の書き換え方法 言葉を使わない催眠術 完全独習法 中級〜完結編」の中古品と抱き合わせて、３万０４４８円でインターネットオークションサイト「ヤフオク！」(以下「本件オークションサイト」という。)に出品した。 イ　原告Ａは、平成２６年３月１７日、本件オークションサイトからの通知（アラート）により、被告が、上記アのとおり、原告著作物を本件オークションサイトにおいて販売していることを知り、妻であるＣ(以下「原告の妻」という。)をして、被告に対する購入申込みをさせ、代金３万０４４８円を支払った。（甲９） ウ　被告は、代金受領後、原告の妻に対し、上記精神工学研究所のＤＶＤ及び原告著作物の複製物を送付した。原告Ａは、原告の妻を経由して原告著作物の複製物を受領し、被告が、原告らの許諾を得ることなく原告著作物を複製していたことを知った。（甲２、１１） (4)　その後の経緯 ア　原告会社は、平成２６年４月、赤坂警察署に、被告が原告著作物を原告らの許諾なく複製して販売したとして相談し、同年７月２９日、著作権法違反により被告を告訴した。（甲３、４、乙２） イ　被告は、同年５月、家宅捜索を受け、同年７月には赤坂警察署において、同年１２月には東京地方検察庁において取調べを受けた。東京地方検察庁は、同月１６日、被告を不起訴処分とした。（乙１、２） ウ　被告は、同年１２月３０日付けで、原告Ａに対し、手紙を送付して謝罪するともに２０万円の支払を申し入れた。これに対し、原告会社から、被告に対し、原告会社の損失や原告Ａの精神的苦痛も含め、１００万円の支払を求める旨の返信があったので、被告は、平成２７年１月２３日付けで、被告代理人弁護士を通じ、再び２０万円の支払による解決を提案した。（甲５ないし７） ３　争点 (1)　原告会社の損害の発生及びその額 (2)　被告の行為が原告Ａの著作者人格権のみなし侵害行為に当たるか (3)　原告Ａの慰謝料額 (4)　謝罪広告の要否 第３　争点に関する当事者の主張 １　争点(1)（原告会社の損害の発生及びその額）について 〔原告会社の主張〕 (1)　前記第２、２(3)ア及びイのとおり、被告は、原告会社が著作権を有する原告著作物を違法に複製・販売し、原告会社は、被告の著作権侵害行為を認識し、また、その証拠品を入手するため、代金３万０４４８円を支払った。 (2)　原告Ａは、被告の著作権侵害行為が発覚したのち、被告の行為を特定し、住所氏名を特定し、被告と交渉（手紙・メールのやり取り）をし、また、警察への相談と告訴状の作成などのために、少なくとも２０日を費やし、その間、原告会社のための業務遂行ができなかった。 　原告会社は、事実上、原告Ａの一人会社であり、原告会社の平成２５年度の売上高年約１２１３万円は原告Ａの稼働によるものであるところ、原告Ａが一日当たり５時間、月２０日稼働することを前提とすると、原告Ａの稼働一時間当たりの原告会社の売上高は約１万円である。そうすると、原告会社は、被告の著作権侵害行為のために、原告Ａの稼働１００時間に相当する売上である１００万円を喪失した。 (3)　したがって、被告の著作権侵害行為により、原告会社には１０３万０４４８円の損害が生じた。 〔被告の主張〕 (1)　原告会社の主張(1)については明らかに争わない。 (2)　原告会社の主張(2)の損害の発生及び因果関係については否認ないし争う。原告Ａがあえて原告会社の業務に従事する時間に、原告会社が主張するような作業をする必要はなく、また、原告Ａ自身が同作業をする必要もないのであるから、原告Ａが同作業を行ったことをもって原告会社が直ちに損害を被ることにはならない。 ２　争点(2)（被告の行為が原告Ａの著作者人格権のみなし侵害行為に当たるか）について 〔原告Ａの主張〕 　原告Ａは、催眠術の研究者として、複数の解説書や研究書を出版し、テレビ番組に解説者として出演するなどして一定の評価を得ており、名前が知られている。ところが、被告によりその著作物を、客寄せの道具として、また、おまけとして利用されたことにより、原告著作物の価値や評価が下落し、原告Ａの名誉が著しく毀損された。 　したがって、被告の行為は、著作権法１１３条６項により、著作者人格権を侵害する行為とみなされる。 〔被告の主張〕 　否認ないし争う。原告Ａの主張は独自の理論にすぎず、また、主観的価値・感情に関するものであって、損害賠償において考慮すべきではない。 ３　争点(3)（原告Ａの慰謝料額）について 〔原告Ａの主張〕 　著作者人格権のみなし侵害行為による原告Ａの精神的苦痛の慰謝料として、６０万円を請求する。 〔被告の主張〕 　争う。 ４　争点(4)（謝罪広告の要否）について 〔原告Ａの主張〕 　原告Ａは、平成９年頃から、たびたびテレビやラジオに出演し、催眠術の指導や社会的効用についての解説や啓蒙に力を注ぎ、いまでは各テレビ局が催眠術に係る番組を製作する際には、多くの場合、原告Ａに監修を依頼するようになっているなど、社会的評価を受けた催眠術の専門家である。そして、原告Ａが催眠術研究の集大成として企画・制作したのが原告著作物のシリーズであり、その価格は１枚５万４０００円と高額である。 　ところが、被告は、平成２６年３月１７日、本件オークションサイトにおいて、精神工学研究所の「内部表現の書き換え方法　言葉を使わない催眠術　完全独習法　中級〜完結編」ＤＶＤ４枚組を販売するにあたり、『オマケとして希望の方には、精神工学研究所ＤＢ法のＰＤＦファイルとＡさんの「催眠術の掛け方〔専門編〕自己催眠編」のデータをお付けします』と記述した。「オマケ」とは無料であることを意味しており、同サイトを見た消費者は、原告著作物の複製が無料で提供されるものと理解する。そして、原告Ａがそのようなことを承諾しているとみられた場合には、著作者自ら原告著作物が無価値であると認めているということになって、商品の価値はゼロであると理解されるし、原告Ａが承諾料を得ているとみられた場合には、著作者の人格も最低と評価される。また、無断で著作物が複製され流通することは、著作者に対する侮辱にほかならない。インターネット上で上記記述がされたことによって、原告Ａの名誉や原告著作物の信用性は、著しく侵害された。 　上記名誉及び信用の棄損を回復するには金銭による補填では足りないから、著作権法１１５条により、謝罪広告を請求する。なお、インターネットでは、情報が全世界に開示され、一瞬にして名誉も信用も失わせることが可能である。このような行為をした者に対しては、従前にも増して、被害者の名誉や信用を回復するための重い責任を課すべきである。 〔被告の主張〕 　被告は、原告著作物を一度複製したのみである。被告が、被害者との示談もしておらず、被害者が強い処罰感情を有しているにもかかわらず不起訴処分となったのは、被疑事件である著作権法違反事件の犯情が軽微であったためである。 　そして、たった一度しか原告著作物を複製していない本件において、謝罪広告は、著作権法１１５条所定の「適切な処置」の範囲を明らかに超える。 第４　当裁判所の判断 １　前記第２、２の前提事実並びに後掲各証拠及び弁論の全趣旨によれば、次の各事実が認められる。 (1)　被告は、原告著作物（原本）を入手し、そのデータをパソコンに取り込み、同データをＤＶＤ−Ｒに記録させて、原告著作物の複製物を１枚作成した。（乙２） (2)　被告は、その後、上記(1)の原告著作物（原本）を、本件オークションサイトにおいて、２万９００２円で売却した。（乙２、３） (3)　被告は、平成２６年３月１７日、精神工学研究所のＤＶＤ「内部表現の書き換え方法　言葉を使わない催眠術　完全独習法　中級〜完結編」の中古品を本件オークションサイトにおいて出品するにあたり、上記(1)で作成した原告著作物の複製物を付ければ、落札されやすくなると考え、商品説明に、『★☆オマケとしてご希望の方には 精神工学研究所の【ＤＢ法】のＰＤＦファイルとＡさんの【催眠術の掛け方〔専門版〕自己催眠編】のデータをお付けします。』と記載した。（甲１０、乙２） (4)　原告Ａは、原告の妻に依頼して上記(3)の出品を落札し、原告会社は、同人を経由して、被告に対し、代金３万０４４８円を支払った。 (5)　原告らは、上記(4)の後、被告から原告の妻宛に送付された原告著作物の複製物を入手し、被告が、原告著作物を原告らの許可なく複製・販売していたことを知った。 ２　争点(1)（原告会社の損害の発生及びその額）について (1)　前記１(4)のとおり、原告会社は、被告が許可なく複製した原告著作物の複製物を入手するために３万０４４８円を支払った。これは、被告が著作権侵害行為をしたことを原告会社が認識し、また、原告会社が被告に対して損害賠償請求をするための証拠を入手するために必要な出費であったということができるから、被告の不法行為と相当因果関係がある原告会社の損失と認められる。 (2)　次に、原告会社は、被告の著作権侵害行為のために、代表者である原告Ａが２０日間、原告会社の勤務をすることができなくなり、１００万円の売上を喪失した旨主張するが、そもそも原告Ａが、被告の著作権侵害行為のために２０日にわたり原告会社の業務遂行をすることができなかったことを認めるに足りる証拠はなく、被告の著作権侵害行為のために原告会社の売上が減少したことを認めるに足りる証拠もない。 　したがって、原告会社に逸失利益として１００万円の損害が生じたとの原告会社の主張は理由がない。 (3)　以上のとおり、被告が原告著作物を許可なく複製・販売した行為により原告会社が受けた損害額は３万０４４８円であると認めるのが相当である。 ３　争点(2)（被告の行為が原告Ａの著作者人格権のみなし侵害行為に当たるか）について (1)　原告Ａは、被告が原告著作物を許可なく複製し、本件オークションサイトに、『★☆オマケとしてご希望の方には 精神工学研究所の【ＤＢ法】のＰＤＦファイルとＡさんの【催眠術の掛け方〔専門版〕自己催眠編】のデータをお付けします。』などと記載し、原告著作物を「オマケ」として頒布したことにより、著作者である原告Ａの名誉や声望が毀損されたことを理由に、被告の上記行為は著作権法１１３条６項の著作者人格権のみなし侵害行為に当たる旨主張している。 　ところで、同条項の「著作者の名誉又は声望」とは、著作者がその品性、徳行、名声、信用等の人格的価値について社会から受ける客観的な評価、すなわち社会的名誉声望を指すものであって、人が自己自身の人格的価値について有する主観的な評価、すなわち名誉感情は含まれないものと解すべきである（最高裁判所昭和６１年５月３０日第二小法廷判決・民集４０巻４号７２５頁参照）。 (2)　本件についてみると、被告の上記行為は、原告著作物を原告らの許可を得ることなく複製し、ＤＶＤ−Ｒに記録して複製物１枚を作成し、本件オークションサイトにおいて、原告著作物を複製したもの（データ）を第三者の発行したＤＶＤのおまけとして頒布する旨記述し、原告著作物の複製物を落札者に送付したというものである。原告Ａが、原告著作物を「オマケとして」「お付けします」などと記述されたことによって名誉感情を害されたことは理解できるとしても、上記記述を付して原告著作物の複製の頒布が一度申し出されたことによって、それを見た通常人が、原告著作物の内容が、上記第三者の発行したＤＶＤに付加価値を与えるものであると考えることはあっても、原告著作物には価値がないと認識することが通常であるとまではいえないから、被告が、上記記述をしたことや、無断で原告著作物を複製、頒布をした行為が、原告Ａの社会的評価を低下させる行為であるということはできない。そうすると、被告が、原告Ａの名誉又は声望を害する方法により原告著作物を利用したと認めることはできない。 　したがって、被告の行為は、原告Ａの著作者人格権のみなし侵害行為に当たらないから、その余の争点につき判断するまでもなく、原告Ａの請求にはいずれも理由がない。 ４　結論 　以上のとおり、原告会社の請求は、被告に対し、３万０４４８円及びこれに対する平成２７年４月１６日から支払済みまで年５分の割合による金員の支払を求める限度で理由があるからその限度で認容し、その余の請求は理由がないからこれを棄却し、原告Ａの請求はいずれも理由がないから、これらを棄却することとして、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４０部 　裁判長裁判官　東海林保 　裁判官　廣瀬孝 　裁判官　勝又来未子 （別紙謝罪広告文案）省略

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