判例全文 line
line
【事件名】「生命の實相」復刻出版事件Ｂ
【年月日】平成２６年２月７日
　東京地裁　平成２５年（ワ）第４７１０号　著作物利用権確認請求事件
　（口頭弁論終結日　平成２５年１１月２０日）

判決
原告　株式会社日本教文社
同訴訟代理人弁護士　脇田輝次
被告　公益財団法人生長の家社会事業団
被告補助参加人　株式会社光明思想社
上記２名訴訟代理人弁護士　内田智


主文
１　原告の請求を棄却する。
２　訴訟費用は原告の負担とする。

事実及び理由
第１　当事者の求めた裁判
１　請求の趣旨
(1)　被告は原告に対し、原告が別紙書籍目録記載１ないし３１の書籍について著作物利用権を有することを確認する。
(2)　訴訟費用は被告の負担とする。
２　請求の趣旨に対する答弁
（本案前の答弁）
　本件訴えを却下する。
（本案の答弁）
　主文同旨
第２　事案の概要
１　本件は、原告が、被告に対し、出版使用許諾契約に基づく著作物利用権の確認を求めた事案である。
２　前提となる事実
(1)　当事者
ア　原告は、宗教法人生長の家（以下「生長の家」という。）の創始者であるＰ（以下「亡Ｐ」という。）の提唱により、各種書籍及び雑誌の刊行等を目的として、昭和９年１１月２５日に設立された株式会社である（当時の社名は株式会社光明思想普及会であったが、昭和２１年７月２８日、株式会社日本教文社と社名変更された。甲３６、乙１３、弁論の全趣旨）。
イ　被告は、亡Ｐの宗教的信念に基づき、諸種の社会事情による困窮家庭の援護、これに伴う社会福祉施設の経営、その他社会情勢の変遷に応じて社会の福利を図るための文化科学的研究の助成又は社会事業を営む世界各国団体との親善提携等により社会厚生事業並びに社会文化事業の発展強化を図ることを目的として、昭和２１年１月８日に設立された財団法人であり、平成２４年４月１日、公益財団法人に移行した（乙２０、弁論の全趣旨）。
ウ　被告補助参加人は、書籍及び雑誌の刊行等を目的として、平成２０年６月２４日設立された株式会社である（丙６、弁論の全趣旨）。
(2)　亡Ｐの生前における同人の著作物の出版の状況
ア　別紙書籍目録記載１～３１の書籍（以下「本件書籍１」のようにいい、合わせて「本件書籍」という。）は、いずれも「生長の家」の創始者である亡Ｐの創作した著作物である（甲３、弁論の全趣旨）。亡Ｐは、昭和６０年６月１７日死亡した（乙２０・１頁）。
イ　亡Ｐは、亡Ｐが保有していた本件書籍の著作権を、昭和２１年１月８日の被告設立時の寄附行為又はその後の著作権譲渡により、被告に移転した（甲３、２８、３０、弁論の全趣旨）。
ウ　原告と被告は、昭和４９年１月３１日、「著作権使用（出版）契約書」と題する契約書をもって、被告が原告に対し被告が著作権を有する本件書籍を出版するための独占的排他的使用権を設定し、原告が被告に対し出版時に定価の１０％を印税として支払う旨の著作権使用（出版）契約を締結した（甲２。以下「本件昭和４９年契約」という。）。
エ　原告は、別紙「出版使用許諾契約一覧表」の各「初版発行日」欄記載の年月日頃、本件書籍の各初版を出版した（弁論の全趣旨）。
(3)　本件出版使用許諾契約
　原告と被告は、被告につき生長の家を代理人として、別紙「出版使用許諾契約一覧表」の各「出版使用許諾契約締結日」欄記載の各年月日、本件書籍について、概要以下の内容の出版使用許諾契約を締結した（甲５（枝番を含む。以下同じ）。以下、合わせて「本件出版使用許諾契約」という。）。
ア　印税　定価の１０％を、当月入庫部数分の翌月末支払
イ　被告は、原告に対し、本件書籍に係る著作権を出版使用することを、著作権法６３条に基づき許諾する。（甲５の１・約款１条１項）
ウ　前項の規定は、被告が、生長の家又はその被包括法人に対し、生長の家の教義宣布のため、著作権の使用許諾を行うことを妨げるものと解してはならない。（１条２項）
エ　被告に対する出版使用許諾期間は、各契約締結の日から３年間とする。この期間満了の３か月前までに、被告（代理人を含む。）、原告いずれかから文書をもって終了する旨の通告がない限り、この契約と同一条件で、順次自動的に同一期間ずつ延長せられるものとする。（３条）
オ　本著作物（本件書籍）の改訂版又は増補版の発行については、被告（代理人を含む。）原告協議のうえ決定する。（８条）
カ　被告又は原告は、相手方がこの契約の条項に違反したときは、相当の期間を定めて書面により契約の履行を催告のうえ、この契約の全部又は一部を解除することができる。（１４条）
キ　従前の昭和４９年１月３１日付け著作物使用（出版）契約書のうち本著作物（本件書籍）に関する内容は、この契約に継承されるものとし、従前の契約書のうち本著作物（本件書籍）に係る事項は、この契約の成立と同時に効力を失う。（１６条１項）
(4)　本件更新拒絶
ア　被告は、平成１９年６月１９日付け「通告書」により、原告に対し、「生命の實相」頭注版及び愛蔵版（本件書籍１５、１６）の本件出版使用許諾契約３条の規定により、本件書籍１５、１６の各出版使用許諾は、現在の出版使用許諾期間の満了時（別紙「出版使用許諾契約一覧表」の本件書籍１５、１６の各「更新拒絶通知時における直近の更新時期」欄記載の年月日）をもって終了することを通告した（甲９の１。以下「本件更新拒絶１」という。）。
イ　原告と被告は、その後書面のやり取りを重ねたが（甲９の２、甲１０の１・２、甲１１の１・２）、被告は、平成２１年１月１３日付け「『履行催告』兼『契約解除』の通知」により、原告に対し、①「初版革表紙　生命の實相　復刻版」（本件書籍には含まれていない。）につき未払の印税を被告に支払うこと、②同書籍のマルＣ表示につき訂正のために必要な措置をとること、を催告するとともに、同書面到達後２週間以内にそれらが実行されない場合には、原被告間の本件昭和４９年契約を将来に向かって解約する旨を通知した（甲１２の１）。
ウ　原告は、平成２１年１月２６日付け回答書（甲１２の２）をもって回答したが、被告の催告に係る行為を実行しなかった。
　被告は、平成２１年２月４日付け「契約解除の確認及び通告書」により、本件昭和４９年契約が将来に向かって解約されていることを確認するとともに、本件書籍１～１４、１７～３１についても、現在の使用許諾期間の満了（別紙「出版使用許諾契約一覧表」の本件書籍１～１４、１７～３１の各「更新拒絶通知時における直近の更新時期」欄記載の日）によって使用許諾が終了することを通知した（甲１３の１。以下「本件更新拒絶２　」といい、　本件更新拒絶１　と合わせて「本件更新拒絶」という。）。
　原告は、平成２１年３月２５日付け「回答書」（甲１３の２）をもって、本件更新拒絶２は有効なものとは認められない旨回答した。
(5)　前訴
ア　被告は、原告に対し、本件昭和４９年契約に基づく「初版革表紙　生命の實相　復刻版」及び「初版革表紙　生命の實相第２巻『久遠の實在』復刻版」（いずれも本件書籍には含まれていない。以下「復刻版１」及び「復刻版２」といい、合わせて「復刻版」という。）の未払印税２７４０万円及び遅延損害金の支払並びに謝罪広告を求める訴えを提起した（当庁平成２１年（ワ）第６３６８号。以下「前訴第１　事件」という。）。
　生長の家及び亡Ｐの遺族であるＱは、被告及び被告補助参加人に対し、本件書籍（１８、２１～２５を除く。）の出版の差止等を求める訴えを提起した（当庁平成２１年（ワ）第１７０７３号。以下「前訴第２事件」という。）。
　原告は、被告に対し、本件書籍の出版権の確認を求めるとともに、被告及び被告補助参加人に対し、本件書籍（１６～３０を除く。）の出版の差止等を求める訴えを提起した（当庁平成２１年（ワ）第４１３９８号。以下「前訴第３事件」といい、前訴第１、第２事件と合わせ、審級を通じて「前訴」という。）。
　当庁は、前訴第１ないし第３事件を併合の上、平成２３年３月４日判決を言い渡した（以下「前訴第１審判決」という。）。
　前訴第３事件に係る判断の要旨は以下のとおりである。
　本件出版使用許諾契約における許諾の内容が独占的排他的な出版権を設定するものであることを認めるに足りる証拠はない。かえって、本件出版使用許諾契約に係る契約書１条に、「甲は、乙に対し、この契約の表記の記載事項と約款に従い、本著作物に係る著作権を出版使用することを、著作権法第６３条に基づき許諾する。」との規定があり、同規定中に「著作権法６３条に基づき」と明示されているとおり、上記各使用許諾契約における許諾は、著作権法７９条の出版権を設定する内容のものではなく、同法６３条に基づく利用許諾に過ぎないというべきであるから、独占的排他的なものであるとはいえない。
　したがって、本件書籍について独占的排他的な出版権の設定を受けたとの原告の主張は採用することができない。（乙１・７６、７７頁）
　「生活改善の鍵」「希望実現の鍵」「人生調和の鍵」（本件書籍には含まれていない。）については本件昭和４９年契約に基づいて出版権を取得したものと認められるが、原告は復刻版１の印税の未払額１５４０万円を支払わなかったのであるから、本件昭和４９年契約は被告の解約により催告期限の翌日である平成２１年１月２９日以降効力を失ったものというべきである。（乙１・７７、７８頁）
　以上のとおり、原告の前訴第３事件に係る請求はいずれも理由がないからこれを棄却する。（乙１・２、７８、７９頁）
　なお、前訴第１事件に係る判断の要旨は以下のとおりである。
　復刻版の著作権は、亡Ｐの寄附行為により、被告に帰属していたと認められる。（乙１・４４～５６頁）
　原告は、本件昭和４９年契約に基づいて、被告に対し、２７４０万円の印税の支払義務を負っていた。（乙１・５６～６０頁）
　うち２６９０万円については、時効により消滅したものと認められる。（乙１・６０～６３頁）
　復刻版１の第１８版及び第１９版の著作権表示として、復刻版１の著作権者は被告であるのに、これが亡Ｒ及びＱであるかのような表示をしたことは、本件昭和４９年契約の付随的な注意義務に違反する債務不履行に当たるとともに、被告の法律上保護に値する利益を侵害する不法行為を構成するものと認められるが、被告の社会的評価が低下したとは認められないから、謝罪広告請求は理由がない。（乙１・６３～６５頁）
　以上のとおり、被告の前訴第１事件に係る請求は、原告に対し５０万円及びこれに対する平成２１年３月１２日から支払済みまで年５分の割合による金員の支払を求める限度で理由があるからこれを認容し、その余は理由がないから棄却する。（乙１・２、６３、７９頁）
　おって、生長の家及びＱの前訴第２事件に係る請求も、いずれも理由がないものとして棄却された。（乙１・２、６５～７５、７９頁）
　（以上につき、乙１）
イ　前訴第１審判決に対し、生長の家、Ｑ及び原告がそれぞれ控訴し、被告も附帯控訴をしたが、知的財産高等裁判所は、平成２４年１月３１日、各控訴及び附帯控訴をいずれも棄却する判決をした（知財高裁平成２３年（ネ）第１００２８号、１００３９号。乙２。以下「前訴第２審判決」という。）。前訴第２審判決は、前訴第３事件に対する判断については、全面的に前訴第１審判決の判示を引用している。
　前訴第１事件については、前訴第１審判決と異なり、原告による著作権表示は誤った表示といえるが、不法行為及び債務不履行は構成しないとした。（乙２・１１～１５頁）
ウ　前訴第２審判決に対し、生長の家、Ｑ及び原告はそれぞれ上告及び上告受理申立てをしたが、最高裁判所は、平成２５年５月２７日、上告を棄却し、上告を受理しない旨の決定をした（最高裁平成２４年（オ）第８３０号、平成２４年（受）第１００６号。乙３～５、８）。
エ　被告は、原告から、前訴第１審判決の仮執行宣言に基づき、未払印税５０万円を取り立てた（証人Ｓ［３２頁］）。
(6)　被告と被告補助参加人との間の出版契約
　平成２１年６月１５日から平成２５年３月２８日にかけて、被告と被告補助参加人は、「生命の實相」（本件書籍１５、１６）、「聖経　四部経」（本件書籍９）、「日々読誦三十章経　ブック型」（本件書籍５）、「人生の鍵シリーズ　無限供給の鍵」（本件書籍３１）、「人生読本」（本件書籍２０）につき、出版契約を締結した（丙１～５）。
３　争点
(1)　前訴との二重起訴の有無（争点１）
(2)　本件更新拒絶の有効性（争点２）
第３　争点に対する当事者の主張
１　争点１（前訴との二重起訴の有無）について
（被告の主張）
　本件訴えは、前訴と当事者及び訴訟物を同じくするものであって、二重起訴の禁止に該当するから却下されるべきである。
（原告の主張）
　前訴は出版権の確認を求めた訴訟であり、本訴は著作物利用権の確認を求めるものであるから、二重起訴には該当しない。
２　争点２（本件更新拒絶の有効性）について
（原告の主張）
　本件更新拒絶は、以下の理由により無効である。
(1)　原告に何らの契約違反も存在しないこと
ア　「生命の實相」について
　本件書籍については、原告と被告の間で長年にわたり出版契約関係が継続してきており、この関係は、生長の家の文書伝道による布教活動が続く限りは当然のこととして認識されていたものである。したがって、この関係は法的にも十分に尊重、保護されるべきものであり、原告における重大な契約違反等の正当な事由のない限り、一方的に更新拒絶することは信義誠実の原則からしても許されない。
　被告は、原告が被告との協議なしに、「生命の實相」頭注版（本件書籍１５）を文庫本としてリニューアルする計画を進めてきたと指摘するが、原告が生長の家との協議の下に進めていた「生命の實相」のリニューアル計画には何らの契約違反も存在しないのであるから、被告の「生命の實相」頭注版４０巻、愛蔵版２０巻（本件書籍１５、１６）に関する更新拒絶には、正当な理由は全く認められず、無効な更新拒絶である。
イ　その他の書籍について
　仮に前訴第１審判決が認定したとおり復刻版の印税について未払があるとしても、①復刻版は、「生長の家」の草創期に発行された雑誌「生長の家」に掲載された亡Ｐの著作物を、「生命の實相」の初版本として編集した単行本であること、②「生命の實相」頭注版、愛蔵版は、上記初版本の出版後に発行された雑誌「生長の家」に掲載された著作物を加えて、それぞれ４０巻ないし２０巻の編集著作物として編集された全集版であり、復刻版とは内容、編集、構成を異にしていること、③復刻版については、「生命の實相」頭注版、愛蔵版において作成されている本件出版使用許諾契約書が作成されていないこと、④原告は未払と認定された復刻版の印税を長年に亘り亡Ｐ及びその相続人に支払ってきていること、⑤時効が成立するまでの長きにわたり被告が原告に復刻版の印税支払の請求をしなかったのは、復刻版の著作権が亡Ｐに帰属していることを十分認識していたからであること、⑥当時被告の理事長であったＴが、復刻版の印税が被告にではなく亡Ｐに支払われていることを確認していること、⑦被告が主張するように２７４０万円もの著作権収入の未払を看過してその大半が時効になるまで放置していたとすれば、重大な善管注意義務違反を犯してきたことになるであろうこと、等を総合すれば、仮に復刻版の印税の未払が認定されるとしても、これが本件出版使用許諾契約の契約違反となることは有り得ないことである。
　したがって、仮に復刻版について印税の未払があるとしても、これをもって本件更新拒絶の理由とすることは許されない。
(2)　管理者である生長の家の意思に反した通告であること
　本件出版使用許諾契約の約款第３条には、期間満了により契約を終了させる場合には、被告の代理人である生長の家を含めた文書による通告を必要とすると定められている。これは、生長の家の宗教活動を円滑に推進するためには、生長の家、原告、被告の三者が一体となって一致協力して共通の目的たる生長の家の真理の普及伝道に当たることが不可欠であるとの共通の認識によるものである。しかるに、本件更新拒絶について生長の家からは何の意思表示もされていない。そればかりか、生長の家は、被告の本件更新拒絶を承認しておらず、被告の行為を生長の家の宗教活動を妨害する敵対行為であると看做し、被告に対し著作権等侵害差止請求事件（前訴第２事件）を提起している。
　したがって、被告単独の更新拒絶の通告は、本件書籍の出版等の管理者である生長の家の意思に反してなされたものであるから、本件出版使用許諾契約の約款第３条に定める更新拒絶の要件を欠如するものである。
（被告の主張）
(1)　原告は、被告が長年にわたり何度も申し入れをしていた「生命の實相（頭注版）」（本件書籍１５）のリニューアル（新版発行）につき、言を左右して応じようとしなかった。販売部数の激減（２０年で７分の１）に対して原告は何ら有効な手当を行ってこなかった。被告からの質問（甲６の１「質問書」）に対して、原告は急遽、全く唐突に、「頭注版」（通常の判型）とサイズはもとより書籍商品として全く性質の異なる「文庫」化の回答をした（甲６の２「回答書」）。原告は上記「回答書」において既に取締役会で決定したものであるとし、「頭注版」のリニューアル（新版発行）の具体的意思があるのかとの被告の質問（甲６の１「質問書」及び甲７の１「再質問書」）を全く無視する態度であった。
　原告は、前訴において明らかになったとおり、既に平成１９年６月１９日（甲１０の１「通告書」）の段階で、復刻版について、著作権者である被告に対する印税支払（合計２５７０万円の多額に上る）を「意図的に」行っていなかった。
　すなわち前訴において被告から復刻版の印税支払を求められた原告は、主位的に復刻版の著作権は被告に属していないから印税を支払わないと争った（予備的に時効の抗弁を主張して結果として被告への支払を免れた）。この原告の態度は、文化庁において被告に著作権が帰属する旨の著作権登録された「生命の實相」（昭和７年１月１日初版発行）の著作権公示を殊更に無視し、不当な判断に立った理由無き主張であり争いであった。
　かつまた、原告は復刻版について昭和６１年発行の第１２版から奥付の著作権者表示を勝手に変更（甲２９の２）し、従来の、被告が著作権者である旨の（真実の）「理長」印（検印）（甲２９の１）を、被告の了解無く勝手に削除（検印省略と表示）した挙げ句、第１８版及び第１９版においては不当にも真実と異なる著作権者の表示（マルＣマーク）（甲２９の３）を違法かつ不当に作出したものである。
　このように原告は、客観的に上記のごとく出版社として最も基本的な著作権者に対する「印税支払」の義務を被告に対して履行せず、さらに被告から支払を求められた裁判において常識的にも成り立ち得ない不当な主張を継続して最高裁まで争った。著作権表示（理長印の削除及び不当なマルＣマーク）についての違法かつ不当さも出版社として基本的な義務に違反して悪質である。
　このような原告との間で、本件出版使用許諾契約を更新しないことにつき、原告から権利濫用とか信義則違反などと言われる筋合いは全くない。原告こそ、本件更新拒絶時点において既に被告に対して印税支払をせずに２５７０万円もの多額の損害を与えた違法かつ不当な出版社である。
(2)　原告は、更新拒絶については生長の家とともに意思表示ないし決定をすべき義務があったと主張するが、そのような特殊な義務の存在は否認し、争う。
第４　当裁判所の判断
１　争点１（前訴との二重起訴の有無）について
　被告は、本訴は前訴と訴訟物を同じくする二重起訴であると主張する。
　しかし、前訴第３事件のうち原告から被告に対する訴えは、原告が、被告に対し、著作権法７９条に規定される出版権の確認を求めた訴訟であり、同法６３条に規定される著作物利用権（著作物の利用許諾を受けた者の債権的な権利）は訴訟物となっていなかったものと認められる（乙１、２、８）。
　したがって、本訴は前訴との二重起訴には該当しないし、原告の出版権確認請求を棄却した前訴第１審判決の既判力が本訴に及ぶこともない。
２　争点２（本件更新拒絶の有効性）について
(1)　原告は、本件出版使用許諾契約の約款第３条によれば、更新拒絶は、被告単独でなく代理人である生長の家とともにその意思表示をすべき義務があり、生長の家の意思に反した本件更新拒絶は無効である、などと主張する。
　本件出版許諾契約は、原告と、被告の代理人である生長の家との間で、被告のためにすることを明示して締結されたものであり（甲５）、その約款第３条には、「期間満了の３ヵ月前までに、甲（代理人を含む。）、乙いずれかから文書をもって終了する旨の通告がない限り、この契約と同一条件で、順次自動的に同一期間づつ延長せられるものとする。」との条項があるところ（上記条項中、「甲」は被告、「乙」は原告、「代理人」は生長の家である。なお、証人Ｓの証言中、代理人は当時の生長の家の代表役員であったＵ個人であるかのような部分［２３、２７頁］があるが、本件出版許諾契約の文言、委任状（甲４・７頁、乙２３・５頁）の文言、昭和６３年４月１９日付け生長の家常任理事会議事録別紙４（甲４・５頁）、昭和６３年５月１０日付け生長の家定例理事会議事録別紙４（乙２３・３頁）に「本部［判決注：生長の家］が社会事業団からの受任者として新たに加わる」とあること等に照らして採用し難い。）、上記条項中の「甲（代理人を含む）」にいう「（代理人を含む）」との文言は、生長の家が契約当事者本人である被告の「代理人」として３条所定の通告を行う場合があることを意味するものと解され、上記文言を根拠として、更新拒絶は被告と生長の家の連名で行うことを必要とすると解釈することは、文理上明らかに困難である。
　したがって、原告の解釈は失当であり、被告は、単独で本件出版許諾契約の更新拒絶の意思表示をなし得るものである。
(2)　本件出版許諾契約は３年ごとに更新される期間の定めのある契約であるが、前身である本件昭和４９年契約から数えて３０年以上にわたって更新されてきたことなどを考慮すれば、被告の更新拒絶権も無制限のものではなく、正当な理由がない場合には権利濫用として許されない場合があり得るというべきである。
　しかし、当裁判所は、原告には復刻版の印税の支払につき本件昭和４９年契約の債務不履行があり、原被告間の信頼関係は既に破壊されていると認められることから、本件更新拒絶は権利濫用に当たらないと判断する。以下、説明する。
(3)　証拠等によれば、以下の事実が認められる。
ア　亡Ｐは、昭和５年に創刊された月刊雑誌「生長の家」に数々の論文等の言語の著作物を発表してきた。
　亡Ｐが、これらの著作物の内容を整理し、順序立て、説明を補うなどして編纂した書籍が、「生命の實相」の題号を付して、次のとおり出版された。
(ア)　戦前
①「生命の實相＜革表紙版＞」（全１巻）
　初版発行昭和７年１月１日
②「久遠の實在」（副題「生命の實相第２巻」）
　初版発行昭和８年１２月２５日
③「生命の實相＜黒布表紙版＞」（全２０巻）
　初版発行昭和１０年１月２５日から昭和１６年１２月２５日
④　「生命の實相＜　革表紙版（　地・水・火・風・空・教・行・信・證）＞」（全９巻）
　初版発行昭和１０年１０月１日から昭和１４年３月１５日
⑤「生命の實相＜豪華大聖典＞」（全１巻）
　初版発行昭和１１年１１月２２日
⑥「生命の實相＜縮刷中聖典＞」（全１巻）
　初版発行昭和１２年６月１日
⑦「生命の實相＜ビロード表紙版＞」（全９巻）
　初版発行昭和１３年３月２０日から昭和１４年３月１５日
⑧「生命の實相＜菊版＞」（全１３巻）
　初版発行昭和１４年５月２０日から昭和１６年１０月１５日
⑨「生命の實相＜人造羊皮版＞」（全９巻）
　初版発行昭和１４年１１月２０日から昭和１５年６月２０日
⑩「生命の實相＜満州版（乾・艮・兌・離）＞」
　初版発行昭和１８年８月１５日から昭和２０年５月５日
(イ)　戦後
①「生命の實相＜新修特製版・普及版＞」（各全２０巻）
　初版発行昭和２４年１１月１０日から昭和２８年４月２５日
②「生命の實相＜地の巻＞」（全１巻）
　初版発行昭和２８年１１月２０日
③「生命の實相＜水の巻＞」（全１巻）
　初版発行昭和３０年３月５日
④「生命の實相＜布装携帯版＞」（全４０巻）
　初版発行昭和３１年１１月１０日から昭和３５年５月１５日
⑤「生命の實相＜豪華版＞」（全２０巻）
　初版発行昭和３５年６月１５日から昭和３７年１月１０日
⑥「生命の實相＜頭注版＞」（全４０巻）（本件書籍１５）
　初版発行昭和３７年５月５日から昭和４２年１月２０日
⑦「生命の實相＜新装携帯版＞」（全４０巻）
　初版発行昭和４２年３月１日から昭和４５年６月１０日
⑧「生命の實相＜愛蔵版＞」（全２０巻）（本件書籍１６）
　初版発行昭和４５年１０月１５日から昭和４８年１２月１５日
⑨「初版革表紙　生命の實相　復刻版」（復刻版１）
　初版発行昭和５７年５月１日
⑩　「初版革表紙　生命の實相第２巻『久遠の實在』　復刻版」（復刻版２）
　初版発行昭和５９年３月１日
　（以上につき、乙１・７～９頁、弁論の全趣旨）
イ　被告は、亡Ｐが設立者として寄附行為を行い、東京都長官の許可を受けて、昭和２１年１月８日に設立された。被告の寄附行為である「財団法人生長の家社会事業団寄附行為」には、次のような規定がある。
　「第五條　本団ノ資産ハ左ニ掲クルモノヨリ成ル
　　　一．基本資産
　　　ニ．Ｐ著作「生命の實相」ノ著作権」
　（乙１・１０頁、弁論の全趣旨）
　上記寄附行為の文言などからすると、亡Ｐが被告に寄附行為として移転した権利は、「生命の實相」の著作権であり、著作権収入を得る権利だけであったとは認められない。
　亡Ｐが寄附行為を行った昭和２１年１月８日当時、亡Ｐが月刊雑誌「生長の家」に発表した著作物を素材とし、これらを亡Ｐ自らが編集した編集著作物である「生命の實相」の題号を付した書籍は、戦前に１０書籍が出版されており、それぞれの書籍はそれぞれの題号（版名を含む。）により識別できたにもかかわらず、被告の寄附行為には、「Ｐ著作「生命の實相」ノ著作権」と規定されているのみで、「生命の實相」の範囲を限定する文言や条項は存在しないことなどからすれば、亡Ｐが寄附行為により被告に著作権を移転した「生命の實相」とは、上記１０書籍の著作物の全て（編集著作物としての著作権及びその素材となった著作物の著作権全て）であると解するのが相当である。
ウ　原告と被告は、昭和４９年１月３１日、被告が著作権を有する書籍につき原告に出版権を設定する本件昭和４９年契約を締結したが、その別紙「版権所有出版物一覧表（４９．１．３１　現在）」には、「印税率１０％」との記載があるほか、「書名」欄及び「初版年月」欄に「生命の実相全巻（各種各判）」、「昭７．１」との記載がある（甲２）。
　上記記載などからすれば、本件昭和４９年契約により原告が出版権を設定された「生命の実相全巻（各種各判）」は、昭和７年１月１日以降に出版された「生命の實相」と題する書籍の各種各判に係る著作物であって、昭和４９年１月３１日現在において被告が著作権を有していたものを意味するものと解されるから、復刻版１の元となった「生命の實相＜革表紙版＞」（全１巻）（初版発行昭和７年１月１日）、復刻版２の元となった「久遠の實在」（副題「生命の實相第２巻」）（初版発行昭和８年１２月２５日）（乙１・９頁、弁論の全趣旨）はこれに含まれるものと認められる。
　復刻版は、被告が著作権を有する上記著作物を復刻した復刻版であって、当該著作物の複製といえるから、復刻版の著作権は被告に帰属するというべきである。
エ　原告は、昭和５７年５月１日から平成２０年５月１日までの間、復刻版１の初版ないし１９版を出版し、昭和５９年３月１日から同年５月２５日までの間、復刻版２の初版ないし３版を出版した（甲２９、乙１・９、５６、９０、９１頁、弁論の全趣旨）。
　復刻版１の印税額は合計２８２０万円、復刻版２の印税額は１２００万円となるが、原告は、そのうち復刻版１につき１５４０万円、復刻版２につき１２００万円を、亡Ｐないしその相続人に支払い、被告に支払わなかった（甲２５、３２、３３、乙１・５８～６０、９０、９１頁、乙２・１３頁、乙４・６２頁、乙５・６３頁、弁論の全趣旨）。
オ　被告は、原告に対し未払印税合計２７４０万円の債権を有していたところ、原告は、被告から平成２１年１月１３日付け「『履行催告』兼『契約解除』の通知」（甲１２の１）によりその支払を催告されるもその支払をせず、うち２６９０万円については、前訴において原告が消滅時効を援用したため、これを回収することができなくなった。
　うち５０万円については、被告は、平成２３年３月４日言渡しの前訴第１審判決の仮執行宣言に基づき、これを回収した。
　（乙１、２、８、証人Ｓ［３２頁］、弁論の全趣旨）
(4)　以上によれば、原告は、本件更新拒絶２がなされた平成２１年２月４日時点において、被告に支払うべき復刻版の印税２７４０万円の未払があり、被告から平成２１年１月１３日付け「『履行催告』兼『契約解除』の通知」（甲１２の１）によりその支払を催告されるもその支払をしなかったのであるから、このことは、本件昭和４９年契約の債務不履行として本件昭和４９年契約を解除するに十分な事実であるし、本件書籍については本件出版許諾契約に切り替えたことにより形式的には本件昭和４９年契約の対象外となっているものの、原被告間の信頼関係を破壊するに十分な事実であるから、本件出版使用許諾契約の更新拒絶の理由としても十分な事実というべきである。
　その後、被告による前訴第１事件の提起によりようやく５０万円のみは回収できたが、それまでに被告は少なからぬ労力や弁護士費用を費やすこととなったのであり、また、２６９０万円については、前訴において消滅時効の援用がなされたため起算日に遡って債権がなかったことになったが（民法１４４条）、多額の不払により信頼関係が破壊された事実までもなかったことになるものでもない。
(5)　原告は、復刻版の著作権は亡Ｐないしその相続人に帰属すると信じて、復刻版の印税は亡Ｐないしその相続人に支払ってきたのであり、原告がそのように信じたことには正当な理由があったなどとるる主張するが、復刻版の著作権が被告に帰属していることは前記のとおりであり、本件全証拠によっても、原告がそのように信じたことに正当な理由があったとは認められない。亡Ｐの遺産分割協議書において、亡Ｐの遺産として「復刻版　実相」が挙げられている（甲２６・第３遺産目録６４）としても、そのことは、亡Ｐの相続人らの認識を示すものにすぎず、上記認定を左右するものではない。
　その他、上記不払の事実にもかかわらず本件更新拒絶を権利濫用とすべきほどの事情は認められない。
３　以上によれば、本件更新拒絶はいずれも有効であるから、原告は本件出版使用許諾契約に基づく本件書籍の著作物利用権を有しない。
　よって、主文のとおり判決する。

東京地方裁判所民事第２９部
　裁判長裁判官　大須賀滋
　裁判官　西村康夫
　裁判官　森川さつき
line
　
日本ユニ著作権センター
http://jucc.sakura.ne.jp/