判例全文

【事件名】貴乃花親方夫妻への名誉棄損事件（週刊現代） 【年月日】平成２１年７月１３日 　東京地裁　平成１７年（ワ）第２７１８９号　損害賠償等請求事件 　（口頭弁論終結日　平成２１年４月２０日） 判決 当事者の表示（省略） ※人名等については、適宜仮名とした（Ｘ、Ｙ、及び各アルファベット小文字で記載のもの。なお「Ａ」。） 、 ないし「Ｈ」及び「Ｍ」は、判決原本においてもアルファベット表記である。 主文 １　被告Ｙ１及び被告Ｙ２は、連帯して、原告Ｘ１に対し、金７１５万円（ただし、４４０万円の限度で被告Ｙ３と、４４０万円の限度で被告Ｙ４と、１１０万円の限度で被告Ｙ５と、１１０万円の限度で被告Ｙ６と、５５万円の限度で被告Ｙ７とそれぞれ連帯して）及び原告Ｘ２に対し、金１３２万円（ただし、８８万円の限度で被告Ｙ３と、８８万円の限度で被告Ｙ４と、２２万円の限度で被告Ｙ５と、２２万円の限度で被告Ｙ６とそれぞれ連帯して）並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ２　被告Ｙ３は、被告Ｙ１及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１に対し、金４４０万円（ただし、３３０万円の限度で被告Ｙ４と、１１０万円の限度で被告Ｙ６とそれぞれ連帯して）及び原告Ｘ２に対し、金８８万円（ただし、６６万円の限度で被告Ｙ４と、２２万円の限度で被告Ｙ６とそれぞれ連帯して）並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ３　被告Ｙ４は、被告Ｙ１及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１に対し金４４０万円（ただし、３３０万円の限度で被告Ｙ３と連帯して）及び原告Ｘ２に対し金８８万円（ただし、６６万円の限度で被告Ｙ３と連帯して）並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ４　被告Ｙ５は、被告Ｙ１及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１に対し金１１０万円及び原告Ｘ２に対し金２２万円並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ５　被告Ｙ６は、被告Ｙ１、被告Ｙ３及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１に対し金１１０万円及び原告Ｘ２に対し金２２万円並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ６　被告Ｙ７は、被告Ｙ１及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１に対し金５５万円及びこれに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ７　被告Ｙ１は、原告らに対し、別紙１の１記載の謝罪広告を別紙１の２記載の掲載要領により被告Ｙ１の発行する「週刊現代」に１回掲載せよ。 ８　被告Ｙ１は、原告らに対し、別紙２の１記載の謝罪広告を別紙２の２記載の掲載要領により被告Ｙ１の発行する「現代」に１回掲載せよ。 ９　原告らのその余の請求をいずれも棄却する。 １０　訴訟費用はこれを１０分し、その９を原告らの負担とし、その余を被告らの負担とする。 １１　この判決は、１項ないし６項に限り、仮に執行することができる。 事実及び理由 第１　当事者の求めた裁判 １　請求の趣旨 （１）被告Ｙ１、被告Ｙ３、被告Ｙ４及び被告Ｙ２は、連帯して、原告Ｘ１に対し金４０００万円及び原告Ｘ２に対し金１０００万円並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 （２）被告Ｙ１、被告Ｙ３、被告Ｙ５及び被告Ｙ２は、連帯して、原告Ｘ１に対し金５００万円及び原告Ｘ２に対し金１３０万円並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 （３）被告Ｙ１、被告Ｙ３、被告Ｙ６及び被告Ｙ２は、連帯して、原告Ｘ１に対し金１０００万円及び原告Ｘ２に対し金２５０万円並びにこれらに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 （４）被告Ｙ１、被告Ｙ３、被告Ｙ７及び被告Ｙ２は、連帯して、原告Ｘ１に対し金５００万円及びこれに対する平成１８年１月１８日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 （５）被告Ｙ１は、原告らに対し、別紙３の１記載の謝罪広告を別紙３の２記載の掲載要領により被告Ｙ１の発行する「週刊現代」に１回掲載せよ。 （６）被告Ｙ１は、原告らに対し、別紙４の１記載の謝罪広告を別紙４の２記載の掲載要領により被告Ｙ１の発行する「月刊現代」に１回掲載せよ。 （７）訴訟費用は被告らの負担とする。 （８）仮執行宣言 ２　請求の趣旨に対する答弁 （１）原告らの請求をいずれも棄却する。 （２）訴訟費用は原告らの負担とする。 第２ 事案の概要 １ 事案の要旨 　本件は、原告らが、被告Ｙ１（以下「被告会社」という。）の発行する週刊誌「週刊現代」（以下「週刊現代」という。）及び月刊誌「現代」（以下「月刊現代」という。）において、原告らの名誉を毀損する記事が掲載されたことにより損害を被ったと主張して、当該記事が掲載された当時の週刊現代編集長被告Ｙ４及び被告Ｙ５、当該記事が掲載された当時の月刊現代編集長被告Ｙ６及び被告Ｙ７並びに当該記事の執筆者被告Ｙ２に対して不法行為（民法７０９条、７１９条１項）に基づき、被告会社に対して、編集長らの使用者責任（民法７１５条１項）に基づき、被告会社の代表取締役被告Ｙ３に対して取締役の責任（平成１７年法律第８７号による改正前の商法（以下「旧商法」という。）２６６条の３第１項）に基づき、上記損害の賠償及びこれに対する遅延損害金の支払を求めるとともに、被告会社に対し、民法７２３条に基づき、謝罪広告の掲載を求めた事案である。 ２ 前提事実（証拠を掲記した以外の事実は当事者間に争いがない。） （１）当事者等 ア　原告Ｘ１は、昭和６３年、実父ａ（平成１７年５月３０日死亡。）が親方を務めていた財団法人ｂ会（以下「ｂ会」という。）所属のｃ部屋（当時の名称、その後ｄ部屋に改称。）に入門し、第６５代横綱（四股名ｘ）となった。平成１５年に引退した後、ｘ親方としてｘ部屋の親方を務めている。（甲３５） 　原告Ｘ２は、原告Ｘ１の妻である。 　ａには、元妻ｅとの間に、長男ｆ（横綱ｇ。）、次男原告Ｘ１がいる。 イ　被告会社は、雑誌・書籍の編集・発行等を業とする株式会社であり、週刊現代及び月刊現代を発行している。 　被告Ｙ３は、平成１３年２月以降、被告会社の代表取締役である。 　被告Ｙ５は、週刊現代平成１６年７月１７日号の発刊当時の、被告Ｙ４は、週刊現代平成１７年３月１２日号ないし同年８月６日号の各発刊当時の、同誌編集長である。 　被告Ｙ７は、月刊現代平成１６年６月号発刊当時の、被告Ｙ６は、月刊現代平成１７年８月号発刊当時の、同誌編集長である。 　被告Ｙ２は、後記（３）記載の各記事を執筆した者である。 （２）被告会社は、平成１６年６月ころから平成１７年８月ころにかけて、週刊現代平成１６年７月１７日号（甲１。以下「週刊現代１」という。）、平成１７年３月１２日号（甲２。以下「週刊現代２」という。）、同年４月２日号（甲３。以下「週刊現代３」という。）、同年６月１１日号（甲４。以下「週刊現代４」という。）、同年６月１８日号（甲５。以下「週刊現代５」という。）、同年６月２５日号（甲６。以下「週刊現代６」という。）、同年７月２日号（甲７。以下「週刊現代７」という。）、同年７月９日号（甲８。以下「週刊現代８」という。）、同年７月１６日号（甲９。以下「週刊現代９」という。）、同年７月２３日号（甲１０。以下「週刊現代１０」という。）及び同年８月６日号（甲１１。以下「週刊現代１１」という。）並びに月刊現代平成１６年６月号（甲１２。以下「月刊現代１」という。）及び平成１７年８月号（甲１３。以下「月刊現代２」という。）を発刊し（以下まとめて「本件各雑誌」という。）、全国で発売した。 （３）被告会社は、本件各雑誌において、いずれも被告Ｙ２の署名入り記事として、別紙５の一覧表の「記事の内容」欄記載の記事を、「記事の所在」欄に記載の箇所に掲載した（以下、まとめて「本件各記事」といい、個別の記事については、それぞれ「本件記事１−１、１−２」などと同一覧表の「記事番号」欄の記載の番号を付して示す。） ３　争点及びこれに対する当事者の主張 （１）本件各記事の摘示事実の内容。また、摘示事実が原告らの社会的評価を低下させるか。 （原告らの主張） ア　本件各記事の摘示事実は、別紙５の「記事の内容」欄記載のとおりであり、以下のとおり、いずれも、原告Ｘ１又は原告らの社会的評価を低下させる。本件各記事は、原告Ｘ１とａ、ｆとの関係等、同一テーマについて、全て被告Ｙ２の署名入り記事として、継続的に掲載されているから、一連の連載記事である。一般の読者は、一連の記事を継続して読むことによって、連載記事全体からその意味内容を読み取るのが通常である。したがって、本件各記事の摘示事実は、連載記事全体から意味内容を評価すべきである。 イ　本件記事４−２、６−４、８−１、１３−２について （ア）上記各記事は、連載記事として、後記オ、カ及びキの摘示内容と相俟って、あたかも原告らがａの入院にあたり治療方針等を独断で決定してａに対する影響力を確保し、ａの財産又はｂ会の理事（以下「理事」という。）の座を奪い取ろうとしているとの文脈で記載されている。これらの記事は、治療方針に対する原告らの強引な判断が、ａの死亡原因であり、原告らは、ａの財産又は理事の座を奪うためには手段を選ばない人物であるとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 （イ）仮に、前記各記事を連載記事とせず、個別に評価した場合でも、原告らが強引で悪質な人物であるとの印象を与えており、社会的評価を低下させる。 ウ　本件記事１−１、２−１、４−３、６−５、７−３、９−７、１３−２について （ア）上記各記事は、連載記事として、後記エ（ア）、カ及びキの摘示内容と相俟って、あたかも原告らが、ａと、ａの親族やａの内妻Ｍ（以下「内妻Ｍ」という。）等との接触を遮断することによって、ａへの影響力を独占的に行使してａの財産又は理事の座を奪い取ろうとしているとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 （イ）仮に、上記各記事を、連載記事と評価せず、個別に評価した場合でも、前記（ア）同様に原告らの社会的評価を低下させる。 エ　本件記事１−４、４−４、６−４、７−３、１１について （ア）上記各記事は、連載記事として、後記オ及びカの摘示内容と相俟って、あたかも原告らがａを病気療養と称してフランスに追いやる等の方法により、ａの財産を独占し、理事の座を狙おうとしたとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 （イ）仮に、上記各記事を、連載記事と評価せず、個別に評価した場合でも、前記（ア）と同様に原告らの社会的評価を低下させる。 オ　本件記事１０−２は、前記イ（ア）及びエ（ア）のとおり連載記事として評価すべきであるが、個別に評価した場合でも、原告らが、ａの見舞いにめったに来ないうえ、たまに来ても財産の話しかしない非常識な人物であるとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 カ　本件記事１−２、１−３、６−７、１２、１３−４は、前記イ（ア）、ウ（ア）及びエ（ア）のとおり連載記事として評価すべきであるが、個別に評価した場合でも、前記イ（ア）、ウ（ア）及びエ（ア）と同様、原告らの社会的評価を低下させる。 キ　本件記事１−４、４−１、６−６、７−５、８−２、９−３、１０−３、１１、１３−３は、前記イ（ア）及びウ（ア）のとおり、連載記事として評価すべきであるが、個別に評価した場合でも、前記イ（ア）及びウ（ア）と同様、原告らの社会的評価を低下させる。 ク　本件記事７−２について （ア）本件記事７−２は、週刊現代７の記事全体を考慮すると、原告らがａの財産を独占しようとしたり、理事禅譲を迫るなどしてａの怒りを買うところを内妻Ｍに見られてしまったために、内妻Ｍを煙たがっているとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 （イ）仮に、上記記事は、該当箇所のみを考慮して評価した場合でも、原告らが、原告Ｘ１の親方であり親であるａから激しく怒られるようなひどい言動に及ぶ人物であるとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 ケ　本件記事２−２・３、４−６・７、６−３、９−５・６について （ア）上記各記事は、連載記事として、原告Ｘ１がａの相続財産を独占するため、親族らとの話し合いにも応じない上、ａに対して親を親とも思わない態度をとって私利私欲に走った結果、親族らによってａの病室から締め出されたとの印象を読者に与えており、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる。 （イ）仮に、上記各記事を、連載記事と評価せず、個別に評価した場合でも、前記（ア）と同様原告Ｘ１の社会的評価を低下させる。 コ　本件記事２−４、４−５、６−１、７−４、１３−５について （ア）上記各記事は、連載記事として、原告らが、ａに対する態度等についてａから非難され、ａには原告Ｘ１に相続させる意思がなかったにもかかわらず、原告Ｘ１がｄ部屋を継承しており、継承の正当性に疑問があるとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 （イ）仮に、上記各記事を、連載記事と評価せず、個別に評価した場合でも、前記（ア）と同様原告らの社会的評価を低下させる。 サ　本件記事６−２、８−２、９−４、１０−１・３、１３−５について （ア）上記各記事は、連載記事として、原告らがａの財産を無理矢理得ようとして、ａに対して吐き捨てるような発言をして迫ったり、念書を書かせようとして、ａと口論になったとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 （イ）仮に、上記各記事を、連載記事と評価せず、個別に評価した場合でも、前記（ア）同様、原告らの社会的評価を低下させる。 シ　本件記事９−１・２は、ａが、原告Ｘ１を理事にすべきでないと評価しており、その評価が、ａが当時のｂ会の理事長であるｈにその旨を直訴するほど強固であり、原告Ｘ１が正当な理由なくａの所有する山響名跡を有しているとの印象を読者に与えており、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる。 ス　本件記事１０−４・５は、原告Ｘ１の経済状態が逼迫しており、原告らの不相応に華美な生活がその原因の一つであるとの印象を読者に与えており、原告らの社会的評価を低下させる。 セ　本件記事３、５、７−１、８−３、１３−１は、原告Ｘ１が、平成７年九州場所の優勝決定戦で八百長を行ったという印象を読者に与えており、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる。 ソ　本件記事８−４・５は、原告Ｘ１が、平成７年１１月場所に引き続いて平成８年１月場所及び平成９年１１月場所の各優勝決定戦でも八百長を行ったという印象を読者に与えており、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる。 （被告らの主張） ア　週刊誌等の雑誌は、一般の新聞等と異なり、定期購読によらない店頭での販売が大半を占めており、一般読者は、複数の号を継続的に読んだり、別の日に発行された週刊誌と月刊誌を並べて読むことはしない。 　また、一般読者は、同一の週刊誌等の記事についてそのうち特定の部分同士をつなぎ合わせて読むことはしない。 　したがって、原告らの主張する摘示事実の評価は、特殊な読み方に基づく誤ったものである。 イ　本件各記事は、本件記事３、５、７−１、８−３ないし同５、１３−１を除き、原告ら又は原告Ｘ１の社会的評価を低下させない。 　本件記事３、５、７−１、８−３ないし同５、１３−１が読者に与える印象及び同印象が原告Ｘ１の社会的評価を低下させることは争わない。 （２）本件各記事の摘示事実は公共の利害に関する事実に係わり、専ら公益を図る目的があるといえるか。 （被告らの主張） 　本件各記事は、日本国の国技である相撲の著名な力士一家における、原告らとａ、ｆを含むＸ家親族との対立状況、ａの生前の病状の経過、同人の相続問題という、原告Ｘ１が運営する相撲部屋の存続や、相撲という国技の進展・衰退に関する事項である。また、原告Ｘ１自らが全国放送のテレビに出演して自己の主張を繰り返すことにより国民の関心が高まっていた事項を報じている。したがって、本件各記事は、公共の関心事に関して専ら公益目的に基づき掲載されたものである。 （原告らの主張） 　本件各記事の大半は、原告らとａとの財産を巡る問題、原告らと親族らとの確執、原告Ｘ１の資産状態という、相撲界の趨勢とは何ら関係のない原告らの私的領域に関する内容であり、これを公開することに公共的な意義は全く認められないから、公共の利害とは関係がない。 　また、原告Ｘ１は積極的にテレビ出演等をしたのではなく、被告らをはじめとするマスコミによって虚偽の報道が繰り返されたため、やむを得ず取材に回答して真実を述べたに過ぎないから、原告Ｘ１のテレビでの発言により、原告らの私的領域に関する事柄が公共の関心事となるものではない。 　被告らは、原告側の再三の警告にもかかわらず、原告らを攻撃する意図で、長期間に亘りほぼ同一の内容を繰り返し掲載しており、公益目的はない。 （３）本件各記事の摘示事実は真実か。また、被告らには、摘示事実が真実であると信じるにつき相当な理由があるか。 （被告らの主張） ア　本件各記事の摘示事実は、以下のとおり、いずれも真実である。 （ア）本件記事４−２、６−４、１３−２について、原告Ｘ１がｉ病院の治療方針に反対してａをｊ医院に転院させたことは、事実上争いがない。原告Ｘ１がｉ病院の治療方針に反対していたことは、被告Ｙ２のａの近親者Ａ（以下「近親者Ａ」という。）に対する取材結果から真実である。 　本件記事８−１について、ａが転院を後悔していることは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果並びに原告Ｘ１がテレビ番組及び週刊文春において認めていることから真実である。 　転院を勧めた原告Ｘ１とａの関係が対立状態にあったことは、被告Ｙ２の近親者Ａ、ａの友人Ｂ（以下「友人Ｂ」という。）及びａの近親者Ｃ（以下「近親者Ｃ」という。）に対する取材結果から真実である。 （イ）本件記事１−１、４−３、６−５、１３−２について、原告らが、平成１５年１０月にａがｊ医院に入院したとき、その事実をｆを含むＸ家親族に知らせず、親族を含む外部の見舞い・接触を拒絶したことは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から、真実である。また、原告Ｘ１は、週刊文春において、ａの携帯電話を預かったことを認めており、上記事実が真実であることを裏付けている。 　本件記事２−１、９−７について、原告Ｘ１がａとの面会時に内妻Ｍの同席を拒み、病室から追い出そうとしたことは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。 （ウ）本件記事１−４、４−４、６−４、７−３、１１について、原告らがａに対しフランスでの療養を勧め理事を原告Ｘ１に譲るよう主張したことは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。また、原告Ｘ１は、週刊文春において、ａに対し理事を辞めるよう強く主張していたことを認めており、上記事実が真実であることを裏付けている。 （エ）本件記事１０−２について、ａの再入院時に原告らが見舞いにあまり行っておらず、見舞いの際にはａの財産状況の話に終始したとの事実は、後記（カ）に述べる点から真実である。 （オ）本件記事１−２・３、６−７、１２、１３−４について、原告Ｘ１がａとｋ間で譲渡の約束があった山響名跡を取得することを希望し、その結果ａとｋ間での譲渡対象が藤島名跡に変更されたこと、原告Ｘ１がａの入院時にｋに対し、当初の約束の１億５０００万円の２倍の金額で藤島名跡を譲ると申し出たことは、被告Ｙ２の元スポーツ新聞記者Ｄ（以下「元記者Ｄ」という。）、同Ｅ（以下「元記者Ｅ」という。）、元相撲雑誌記者Ｆ（以下「元記者Ｆ」という。）に対する取材結果から真実である。 （カ）本件記事１−４、４−１、６−６、７−５、８−２、９−３、１０−３、１１、１３−３について、原告らが中野新橋の相撲部屋の土地建物の権利書をａに無断で持ち去り、ａがその返還を求めたのに対し、原告らが「親方が預かってくれと言った」と言い権利書を返還しなかったこと、原告らがａに対し、当該権利書を原告らに預けた旨の念書を書くよう要求したことは、被告Ｙ２の近親者Ａ及び元記者Ｄに対する取材結果から真実である。 （キ）本件記事７−２について、内妻Ｍが原告らの病室における行状に関してａが怒りを露にしているところを見聞きしたことから、原告Ｘ１が、内妻Ｍを煙たがっていることは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。 （ク）本件記事２−２、９−５について、原告Ｘ１がｆとの会話を拒絶したことは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。 　本件記事２−３、６−３、９−６について、ｆが、ａの病室に見舞いに来た原告Ｘ１に対して、激昂して原告Ｘ１のこれまでのａに対する何らかの行動を責めたことは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。 　また、本件記事６−３は、原告Ｘ１がａに対し、親を親とも思わない尋常ではない行動をとってきたという論評を読者に伝達しているが、当該論評の前提となる事実については、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。 　本件記事４−６について、ａへの対応をめぐって原告Ｘ１と親族との間で確執があり、原告Ｘ１が、ｌら親族によってａの病室から事実上の締め出しを受けたことは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。 　本件記事４−７について、ｌが一門の親方衆に手をまわして原告Ｘ１を相撲界から追放しようとしており、実際ａらが原告Ｘ１を無視しているということは、被告Ｙ２のａの近親者Ｇ（以下「近親者Ｇ」という。）に対する取材結果から真実である。 （ケ）本件記事２−４、４−５、７−４について、ａが、原告Ｘ１に財産を相続させたくないとの意向を有していたことを読者に伝達したことは、ａの大親友と証する人物のテレビ番組における発言から真実である。 　本件記事６−１について、ａが原告らを非難する意向を有していたことは、被告Ｙ２の近親者Ａ及び近親者Ｃに対する取材結果並びに原告Ｘ１が週刊文春において認めていることから真実である。 （コ）本件記事６−２、８−２、９−４、１０−１・３、１３−５について、原告らとａが、激しい口論をするほど意見を違わせており、両者の関係が良好ではなかったことは、被告Ｙ２の近親者Ａ及び近親者Ｃに対する取材結果並びに原告Ｘ１が週刊文春において認めていることから真実である。 　本件記事１０−３のａ作成のメモや原告Ｘ１とａのやりとりを録音したＩＣレコーダーの存在については、ｍ親方がテレビ番組において同レコーダーの存在に言及していること、ａの近親者Ａ及び元スポーツ新聞記者の供述から真実である。 （サ）本件記事９−１・２について、ａがｈ理事長に対して何らかの書類を提出したことは、被告Ｙ２の元記者Ｄ及びａの代理人であったｎ弁護士に対する取材結果から真実である。 　また、同書類には、原告Ｘ１を理事にさせない意見が記載されていたという噂やａの有する年寄名跡の事後処理に関する内容が記載されていたという噂の存在は、被告Ｙ２の元記者Ｄに対する取材結果から真実である。 （シ）本件記事１０−４について、原告Ｘ１が現在経済面で困っている、または、将来的に困るであろうという噂の存在は、被告Ｙ２の近親者Ａ及び元記者Ｄに対する取材結果及び当時ａの相続財産が多額であること等の多数の報道から、真実である。 　本件記事１０−５について、原告Ｘ２が、子供の同級生の誕生日に、貸し切りのクルーザーでディナーパーティーを開催し、クラスメイトを招待したことは、被告Ｙ２の近親者Ｇ及び芸能レポーターＨに対する取材結果から真実である。 （ス）本件記事３、５、７−１、８−３、１３−１について、原告Ｘ１が平成７年九州場所の千秋楽の優勝決定戦で八百長を行い、ｇに優勝を譲ったことは、原告Ｘ１のテレビ番組における発言から真実である。 （セ）本件記事８−４・５について、原告Ｘ１が、平成８年１月場所及び平成９年１１月場所の優勝決定戦で八百長を行い、ｏに優勝を譲ったことは、被告Ｙ２の近親者Ａに対する取材結果から真実である。 イ　被告Ｙ２は、主たる取材源の近親者Ａのほか、他の親族、後援会関係者や、ａの現役時代からの相談相手であった元スポーツ記者、後援会の重鎮であるｐという信用性の高い取材源に対し、綿密な取材を行っており、仮に、前記各摘示事実が真実とは認められないとしても、被告らがこれらを真実であると信じたことについては相当の理由がある。 （原告らの主張） 　以下の事情に照らせば、本件各記事の摘示事実は、いずれも真実ではない。また、被告らには、摘示事実を真実であると信じるにつき相当の理由もない。 ア　被告Ｙ２は、平成１２年３月場所から、ｄ部屋に出入り禁止になっており、ａ、ｄ部屋、同部屋に出入りできる相撲関係者、及びａと親しい関係にある人物に対する取材を行うことが困難な状態にあったのであるから、被告Ｙ２がａに関する何らかの取材結果を得ていたとしても、その取材結果は信用に値しない。また、被告Ｙ２の取材過程を示す客観的な証拠は何ら提出されておらず、取材源とされる近親者Ａらの存在も疑わしい。 イ　被告Ｙ２による取材結果は、多くが伝聞の情報である上、本件各記事の内容の当事者である原告ら、ａ、内妻Ｍ等に対する取材など、的確な裏付け取材を行っていない。 ウ　被告らが真実性及び真実相当性の根拠とする週刊文春における原告Ｘ１の記事内容は、記者や編集者の主観により原告Ｘ１の発言内容が歪められたものであり、真実性や真実相当性の根拠となりえない。 （４）被告Ｙ３が取締役として責任を負うか。 （原告らの主張） 　出版ないし報道を主要な業務とする株式会社の取締役は、その業務を執行するに際して、自社の出版ないし報道行為が会社外の第三者に対する権利侵害を生じないように注意すべき注意義務を負う。 　被告Ｙ３は、２度に亘る原告側からの警告を無視した上で、原告らに対する誹謗記事を漫然と放置したものであり、上記注意義務に反して悪意又は重過失によりその任務を懈怠したものであるから、被告Ｙ３は、旧商法２６６条の３第１項により、原告らに対し、損害賠償責任を負う。 　また、上記注意義務は、被告らの主張する経営と編集の分離と矛盾するものではなく、被告会社において経営と編集が分離されているからといって、取締役の責任が免除されることにはならない。 （被告らの主張） 　報道機関においては、国民の知る権利に仕える報道の役割に鑑み、経営と編集を分離し、経営者は、発行人・編集者・編集長の人事において関与するにとどめられるのが通常であるから、被告Ｙ３の取締役としての責任は、経営と編集の分離という制度設計を行うことにより果たされており、任務懈怠はない。 （５）損害等について （原告らの主張） ア　財産的損害 （ア）原告Ｘ１は、本件各記事の掲載により、以下の財産的損害を被った。 ａ　広告の出演契約締結が不可能になったことによる損害１億円 ｂ　自宅警備費用１８００万円 ｃ　ｘ部屋の弟子減少に伴うｂ会からの給付金減少による損害１００８万円 ｄ　原告Ｘ１の写真集の販売機会喪失による損害２５８７万２０００円 ｅ　上記写真集の保管料及び処分費用１４０万２５４３円 ｆ　原告Ｘ１のオリジナルグッズの販売機会喪失による損害１２７１万５５００円 ｇ　弁護士費用２００万円 （イ）原告Ｘ２は、本件各記事の掲載により、以下の財産的損害を被った。 ａ　自宅警備費用１８００万円 ｂ　弁護士費用２００万円 イ　精神的損害 　原告らは、本件各記事の掲載により、不安感・恐怖感を強く感じるとともに、記事の内容を信じた読者から批判を受け、住居や家族の平穏を害されるなど、多大な精神的苦痛を被った。 　また、原告Ｘ１は、元横綱としての名誉を汚され、ｘ部屋の運営にも支障を来すなどの損害を被った。 　上記の精神的苦痛は、金銭に換算すると、原告Ｘ１につき２５００万円、原告Ｘ２につき５００万円を下らない。 ウ　前記ア及びイの損害の合計額（原告Ｘ１につき１億９５０７万００４３円、原告Ｘ２につき２５００万円）のうち、原告Ｘ１については、週刊現代１による損害として５００万円、週刊現代２ないし１１による損害として４０００万円、月刊現代１による損害として５００万円及び月刊現代２による損害として１０００万円を、原告Ｘ２については、週刊現代１による損害として１３０万円、週刊現代２ないし１１による損害として１０００万円及び月刊現代２による損害として２５０万円を、それぞれ請求する。 エ　謝罪広告 　本件各記事が１年以上に亘って反復して掲載されたこと、週刊現代及び月刊現代が全国的に広く流通していることからすれば、原告らの損害を回復するためには、前記ウの金銭賠償によっては不十分であり、週刊現代及び月刊現代において、掲載記事の重要部分は事実ではなく、原告らの名誉を著しく毀損するものであるとする原告らに対する謝罪広告を掲載する必要がある。 （被告らの主張） 　いずれも争う。 第３　当裁判所の判断 １　争点（１）（本件各記事の摘示事実の内容。また、摘示事実が原告らの社会的評価を低下させるか。）について （１）前記第２の２の前提事実（３）によれば、本件各記事の摘示事実は、別紙５の一覧表の「記事の内容」欄記載のとおりである。 ア　そして、雑誌の記事内容が、名誉毀損に該当するか否かは、一般読者の普通の注意と読み方を基準として、当該記事の意味内容を解釈し、その内容が、他人の社会的評価を低下させるかどうかによって判断すべき（最高裁判所昭和３１年７月２０日第二小法廷判決・民集１０巻８号１０５９頁参照）ところ、前記第２の２の前提事実（２）及び証拠（甲１ないし１１）によれば、週刊現代１ないし１１は、約１年の間に１１回に亘って発行され、そのうち週刊現代４ないし１１は、毎週又は２週間の比較的短い間隔で発行されており、掲載号によって読者層が異なるという事情は窺えないこと、上記各雑誌に記載された本件記事１ないし１１（枝番を全て含む。以下特に断らない限り同じ。）は、いずれも原告らとａやＸ家親族との関係を主なテーマとした被告Ｙ２の署名入り記事であり、週刊現代１及び３を除く記事には、以前に発行された週刊現代の関連記事の存在及び内容を示した記述があることが認められる。 　上記各事実を総合すれば、週刊現代１ないし１１に掲載された本件記事１ないし１１は、同一の執筆者による同一テーマの連載記事と解するのが一般読者の普通の注意及び読み方に照らして相当であるから、上記各記事の摘示事実については、週刊現代１ないし１１の記事全体を総合的に判断して、その意味内容を解釈すべきである。 　一方、月刊現代１及び２は、同一の執筆者による同一テーマの記事が掲載されているものの、前記第２の２の前提事実（２）及び証拠（甲１２、１３）によれば、月刊現代２は、月刊現代１が発行された約１年２か月後に発行されており、また、以前に発行された月刊現代１の記事の存在及び内容を具体的に言及する記述も認められない。そうすると、月刊現代１に掲載された本件記事１２及び月刊現代２に掲載された本件記事１３は、それぞれ独立した別個の記事であると解するのが一般読者の普通の注意と読み方に照らして相当である。 　また、本件記事１３の１ないし５は、いずれも、月刊現代２に掲載された一つの記事の一部分であるから、掲載記事全体の文脈を総合的に判断してその意味内容を判断すべきである。 　そして、週刊現代と月刊現代は、出版社が同一であるものの、別個の雑誌であり、掲載されている記事の内容等（甲１ないし１３）に照らして、読者層も異なるものと認められるから、週刊現代に掲載された各記事と月刊現代に掲載された各記事を一連の連載記事として評価することは相当でない。 イ　被告らは、週刊誌の一般読者は、新聞等の定期購読者と異なり、複数の号を継続的に読まないと主張する。しかし、前記ア認定の週刊現代１ないし１１の発行間隔や本件記事１ないし１１の内容等に照らせば、上記各記事は、同一のテーマに関心を寄せる読者が継続的に読むことを想定した記事であると考えられ、新聞等との比較における週刊誌一般の読み方を根拠とする被告らの主張は採用することができない。 （２）以下、前記（１）で判示したところに基づき、本件各記事の各摘示事実が一般読者に与える印象及びそれが原告らの社会的評価を低下させるかについて検討する。 ア　本件記事４−２、６−４、８−１の摘示事実の概要は、『ａは、平成１５年秋、口腔底癌によりｉ病院に入院しており、同病院での手術に同意していたところ、原告らが、ａの意に反して独断で治療方針を変更し、強引にａを同病院からｊ医院に転院させ、その後、ａが「このままじゃ俺は殺されてしまう。」などと発言していたこと（以下「本件摘示事実１」という。）』である。 　また、本件記事１−１・４、２−１ないし３、４−１・３・４・６・７、６−３ないし６、７−２・３・５、８−２、９−３・５ないし７、１０−２・３、１１の摘示事実の概要は、『原告らが、ａの転院先をｆ、その他の親族に知らせず、ａの内妻Ｍや兄弟をａから遠ざけ、ａから携帯電話を取り上げる等の方法で、ａとその親戚等との接触を遮断し、又は療養のためと称してフランスに追いやる等の方法で、ａの財産や理事の座を奪い取ろうとしたこと（以下「本件摘示事実２」という。）』、『原告らが、ｄ部屋の土地・建物の権利証をａに無断で持ち去り、ａから預かったかの説明をしてａからの返還要求を拒否した上、原告Ｘ１に権利書を預けた旨の念書の作成を迫ったこと（以下「本件摘示事実３」という。）』、『原告らが、ａに対して親を親とも思わない態度をとり、さらに国技館の花道でｆに対して暴言を吐くなどしたため、ａ、ｆ及びａの親族の怒りを買い、ａの病室から締め出され、親方衆から無視されたこと（以下「本件摘示事実４」という。）』である。 　本件摘示事実１ないし４は、いずれも週刊現代の連載記事の一部であり、これらを総合すれば、原告らがａの財産及び理事の地位を得るために手段を選ばず、権利証の持ち出しなどの犯罪行為にまで及ぶ人物であり、その人格に相当の問題があり、原告Ｘ１の親方としての適格性にも問題があるとの印象を一般読者に与えるものと認められる。したがって、本件摘示事実１ないし４にかかる上記各記事は、原告らの社会的評価を低下させる記事である。 イ　本件記事１−２、１−３、６−７の摘示事実の概要は、『ａとｋの間で、山響名跡の譲渡が合意されていたところ、原告Ｘ１が、ｋを相撲界から追放するなどの目的で、これを一方的に破棄させた上、ｋに対し、上記合意の２倍の高額で同名跡又は藤島名跡の譲渡を申し入れたこと（以下「本件摘示事実５」という。）』である。 　本件摘示事実５は、週刊現代の連載記事の一部であり、これによれば、原告Ｘ１は、私利私欲のために行動し、兄弟子を相撲界から追放しようとする人物であり、相撲部屋の親方としての適格性に問題があるとの印象を一般読者に与えるものと認められる。 　したがって、本件摘示事実５にかかる各記事は、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる記事である。 ウ　本件記事２−４、４−５、６−１・２、７−４、８−２、９−１・２・４、１０−１・３の摘示事実の概要は、『ａが原告らに対する激しい非難の言葉を書き残したメモ、原告Ｘ１に何も相続させないというａの言葉を録音した録音テープ、及び原告らがａに対して本件摘示事実３の念書の作成を迫っている様子や原告らとａとの口論などが録音された録音テープ又はＩＣレコーダが存在すること（以下「本件摘示事実６」という。）』、『ａが、原告Ｘ１を理事にさせないための意見及び山響名跡は原告Ｘ１ではなくａが所有するものである等を記載した書類を作成して、平成１７年１月ころ、ｂ会のｈ理事長に送付したこと（以下「本件摘示事実７」という。）』である。 　本件摘示事実６及び７は、週刊現代の連載記事の一部であり、これらを総合すると、原告らの人格や原告Ｘ１のｄ部屋の継承者としての正当性に疑念があり、また、原告らの権利証の持ち出し行為にかかる本件摘示事実３及び原告らのａに対する親を親とも思わない態度をとったことなどにかかる本件摘示事実４が真実であるとの印象を一般読者に与えるものと認められる。したがって、本件摘示事実６にかかる各記事は原告らの、本件摘示事実７にかかる各記事は、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる記事である。 エ　本件記事１０−４・５の摘示事実の概要は、『原告Ｘ１の経済状態は逼迫していたが、原告らは、原告らの子供の同級生の誕生日に、子供らを貸し切りのクルーザーに招待し、ディナーパーティを催すなど、華美な生活をしていたこと（以下「本件摘示事実８」という。）』である。 　本件摘示事実８は、週刊現代の連載記事の一部であり、これによれば、原告らは、私利私欲のために手段を選ばない行動をとる一方、自らは不相応に華美な生活をして逼迫した経済状態に陥っているとの印象を一般読者に与えるものと認められる。したがって、本件摘示事実８にかかる上記各記事は原告らの社会的評価を低下させる記事である。 オ　本件記事３、５、７−１、８−３の摘示事実の概要は、『原告Ｘ１が、平成７年九州場所の優勝決定戦において、八百長を行ってｆに優勝を譲ったこと（以下「本件摘示事実９」という。）』である。 　また、本件記事８−４・５の摘示事実の概要は、『原告Ｘ１が、平成８年１月場所及び平成９年１１月場所の各優勝決定戦においても、ｏに対して八百長を行ったこと（以下「本件摘示事実１０」という。）』である。 　本件摘示事実９及び１０にかかる各記事が、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる記事であることは争いがない。 カ　本件記事１２の摘示事実の概要は、原告Ｘ１がｋに譲渡を申し入れたとされる年寄名跡が藤島名跡であるほかは、本件摘示事実５とほぼ同様である。 　本件記事１２は、月刊現代１の記事の一部であり、当該記事全体の文脈を考慮すると、前記イで述べたところと同様の印象を一般読者に与えるものと認められる。したがって、本件記事１２は、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる記事である。 キ　本件記事１３−１の摘示事実の概要は、本件摘示事実９と同様であり、前記オのとおり、本件記事１３−１は、原告Ｘ１の社会的評価を低下させる記事である。 ク　本件記事１３−２・３の摘示事実の概要は、『原告らが、口腔底癌によりｉ病院に入院していたａを、強引に同病院からｊ医院に転院させた上、ａの転院先をｆやその他の親族に知らせず、ａから携帯電話を取り上げる等してａと親族との接触を遮断したこと（以下「本件摘示事実１１」という。）』の外、本件摘示事実３と同様である。 　本件記事１３−２・３は、月刊現代２の記事の一部であり、記事全体の文脈を考慮すると、前記アで述べたところと同様、原告らの人格や原告Ｘ１の相撲部屋の親方としての適格性に問題があるとの印象を一般読者に与えるものと認められる。したがって、本件記事１３−２・３は、原告らの社会的評価を低下させる記事である。 ケ　本件記事１３−４の摘示事実の概要は、『ａとｋの間で、山響名跡の譲渡が合意されていたところ、原告Ｘ１が、これを一方的に破棄させた上、ｋに対し、上記合意の２倍の高額で藤島名跡の譲渡を申し入れたこと（以下「本件摘示事実１２」という。）』である。 　本件記事１３−５の摘示事実の概要は、『ａが原告らに対する激しい非難の言葉を書き残したメモや原告らとａとの口論などが録音された録音テープが存在すること（以下「本件摘示事実１３」という。）』である。 　本件摘示事実１２及び１３は、月刊現代２の記事の一部であり、その全体の文脈を考慮すると、原告Ｘ１が私利私欲のために行動し、相撲部屋の親方としての適格性に問題があるとともに、原告らが権利証を無断で持ち出したことなどについてａから厳しく非難され、本件摘示事実３のほか、同１１及び１２が真実であるとの印象を一般読者に与えるものと認められる。したがって、本件摘示事実１２及び１３にかかる各記事は原告らの社会的評価を低下させる記事である。 ２　争点（２）（本件各記事の摘示事実が公共の利害に関する事実に係わり、専ら公益を図る目的があったといえるか。）について 　前記１で認定した本件各記事の摘示事実は、ａの相続財産の帰趨や原告らの親族間の対立状況など、原告らの私生活上の行状というべき事項を多く含んでいることは否定できない。しかしながら、私人の私生活上の行状であっても、そのたずさわる社会的活動の性質及びこれを通じて社会に及ぼす影響力の程度などのいかんによっては、その社会的活動に対する批判ないし評価の一資料として、公共の利害に関する事実にあたる場合があると解される（最高裁判所昭和５６年４月１６日第１小法廷判決・刑集３５巻３号８４頁参照）。そして、前記第２の２の前提事実（１）ア、前記１（２）の各認定事実及び弁論の全趣旨によれば、原告Ｘ１は、日本のいわゆる国技として、古くからの伝統をもち、広く国民に親しまれている相撲において、大相撲の最高位である第６５代横綱を務めて引退した後、ｂ会から一代年寄ｘを寄贈されて、ｘ部屋の親方（師匠）として力士の指導、育成を行うともに、ｂ会の審判部に所属して、大相撲の興行、相撲競技の指導・普及、相撲に関する伝統文化の保持等のための活動に従事していること、原告Ｘ２は、原告Ｘ１の妻であり、原告Ｘ１が親方を務めるｘ部屋のおかみさんとしての立場にあることが認められる。このような原告Ｘ１の大相撲における実績や原告らの相撲界における立場などに照らせば、原告らの社会的活動の公共性やその言動が社会に及ぼす影響は、軽視できないものがあると解するのが相当である。 　そうすると、本件各記事は、ｂ会における理事職や年寄名跡の帰属、相撲部屋の土地建物の相続など、相撲界における原告Ｘ１の地位や相撲部屋の継承、原告らの相撲部屋の運営などに関わる事項を対象とするものであり、相撲部屋の土地建物の権利証に関する原告らの犯罪行為をも示していることに照らせば、本件各記事の各摘示事実は、いずれも、公共の利害に関する事実に係り、専ら公益を図る目的で掲載されたと認めるのが相当である。 ３ 争点（３）（本件各記事の摘示事実は、真実か。また、被告らには、摘示事実が真実であると信じるにつき、相当な理由があるか。）について （１）本件摘示事実１について ア　本件摘示事実１のうち、平成１５年１０月ころ、ａが、口腔底癌によりｉ病院に入院しており、同病院での手術に同意していた事実、原告Ｘ１が、ｉ病院に対し、手術を前提とした抗ガン剤治療を開始したことを抗議した事実、ａが、同病院から原告Ｘ１の主治医のいるｊ医院に転院した事実は真実である（争いがない。）。 　しかし、本件摘示事実１のうち、重要部分であると解される、「原告らが、ａの意に反して独断で治療方針を変更し、強引にａをｊ医院に転院させたこと」については、当時、意識がはっきりしていたａを、その意思に反して強引に治療方針を変更させて、転院させること自体想定し難い事態であり、また、ｊ医院を一旦退院したａが同医院の院長らに感謝の書状を送付していること（甲４３、４４）を考え併せれば、ａの意思に反して原告らが転院等を強行したとの事実は認められない（ａの転院が原告らの発案であったとしても、その事実がａの意思に反して転院を強行したことの根拠にはならない。）。 　したがって、本件摘示事実１はその重要部分において真実とは認められない。 イ　被告らは、上記重要部分について、被告Ｙ２が、ａの近親者Ａ及び近親者Ｃ、ａの友人Ｂに対する取材結果に基づくものであり、真実であると信じるにつき相当な理由がある旨主張し、被告Ｙ２もこれに沿う陳述（乙２８（１０、１１頁））又は供述（被告Ｙ２（３ないし５頁））をする（なお、被告Ｙ２の陳述では、「ａの友人のＤ」から聞いたとされており、被告らの準備書面における主張にも同様の部分があるが、同陳述（８頁）及び供述（３８頁）では、「Ｂ」は元スポーツ新聞記者とされており、被告Ｙ２が上記のように陳述する「ａの友人のＤ」はａの友人Ｂを示すものと解される。）。 　しかし、被告Ｙ２は、取材源とする近親者Ａらについて、ａの近親者あるいは友人と説明するのみで、具体的にどのような人物で、ａの転院の経緯の詳細を知る立場にあった根拠を明らかにしない。そして、被告Ｙ２が聞いたとする近親者Ａらの発言自体、いずれもａの内妻Ｍやａからの伝聞であり、近親者Ａらが直接体験した事実ではなく、その内容も、原告らが、ａを強引に転院させたという想定し難いものであったにもかかわらず、被告Ｙ２は、原告らや内妻Ｍ、ｉ病院、ｊ医院等に対して、事実を確認するなどの的確な裏付け取材を行っておらず、これについて合理的な説明はない（被告Ｙ２（２３、２４、５８ないし６１頁））。 　なお、被告Ｙ２は、ａと古くからの知り合いである九州のｐからも、親方から「おれは光司に殺される」と電話で聞いたということを聞いたと供述する（５頁）が、この内容も伝聞であって、その内容について的確な裏付け取材は行われていない。 　以上によると、被告Ｙ２の上記陳述及び供述は信用することができず、他に被告らの上記主張を認めるに足りる証拠はないので、被告らの同主張は採用することができない。 （２）本件摘示事実２について ア　本件摘示事実２のうち、原告らがａの転院先を親族らに知らせなかった事実、原告Ｘ１がａの携帯電話を保管していた事実については、真実である（争いがない。）。 　しかし、本件摘示事実２の重要部分であると解される、「原告らがａの財産や理事の座を奪い取る目的で、ａの意に反して、ａと外部との接触を遮断したり、ａをフランスに追いやろうとしたこと」については、これを認めるに足りる的確な証拠はない。したがって、本件摘示事実２はその重要部分において真実であるとは認められない。 　この点、被告らは、近親者Ａが被告Ｙ２の取材で回答した内容に照らし、当該事実は真実である旨主張し、被告Ｙ２もこれに沿う陳述（乙２８（５ないし７、１５、１６頁）又は供述（被告Ｙ２（５ないし７頁））をする。しかし、前記１（１）イのとおり、取材源とされる近親者Ａが具体的にどのような立場の者であるか明らかでないこと、被告Ｙ２の陳述や供述によっても、近親者Ａの発言内容は、内妻Ｍ又はａからの伝聞に基づくものであることに照らし、上記重要部分の事実を的確に裏付けるものとは解し難く、被告らの上記主張は認められない。 イ　上記アのとおり、近親者Ａの発言は、内妻Ｍ又はａからの伝聞であり、本件摘示事実２の重要部分を裏付ける的確な資料とは言い難く、さらなる裏付け取材を行うのが執筆者として自然な態度であると解されるところ、証拠（被告Ｙ２（２３、２４、５８ないし６１頁））によれば、被告Ｙ２は、内妻Ｍや原告らに対して事実を確認するなどの裏付け取材を何ら行っておらず、この点について合理的な説明はない。したがって、被告らが当該事実を真実であると信じるにつき相当な理由があったとは認められない。 （３）本件摘示事実３について ア　前記第２の２前提事実（１）ア、証拠（甲３５（１頁））及び弁論の全趣旨によれば、原告Ｘ１は、平成１６年、ａからｄ部屋を継承し、同部屋の土地建物を使用してｘ部屋を運営しており、ａの生前から原告Ｘ１が上記土地建物を使用していたことが認められる。そして、ａが、その生前、文書をもって原告らに土地建物の権利証の返還を求めたり、窃盗などの被害申告を行った形跡はないことに照らせば、原告らがａに無断で権利証を持ち出したとの本件摘示事実３を、真実であるとは認められない。 　この点、被告らは、近親者Ａ及び元記者Ｄの被告Ｙ２の取材に対する回答内容に照らし、真実である旨主張し、被告Ｙ２もこれに沿う陳述（乙２８（７、８頁））又は供述（被告Ｙ２（１２、３７、３８、４０頁））をする。 　しかし、取材源とされる近親者Ａ及び元記者Ｄ（なお、被告Ｙ２の陳述書（乙２８（８頁））では、元スポーツ記者Ｂと陳述しており、元記者Ｄと元スポーツ記者Ｂは同一人物と理解される。）が、どのような者で、本件摘示事実３の事実を知り得る立場にあったのかは具体的に明らかでないし、その内容自体、伝聞に過ぎない。また、被告Ｙ２は、ａと古くからの知り合いであるｐからも、土地建物の権利証のやり取りを聞いていると供述する（被告Ｙ２（５、１２頁））が、その内容自体も、伝聞にすぎない。以上によれば、被告Ｙ２の上記陳述や供述は、直ちに信用することはできない。 　なお、被告らは、原告らとａの口論や、原告Ｘ２がａに念書の作成を迫った様子が録音された録音テープが存在すると主張するが、後記（６）のとおり、その存在を認めるに足りる的確な証拠はない。 イ　前記アのとおり、被告らが本件摘示事実３の取材源と主張する近親者Ａ、元記者Ｄ、ｐの各発言は、当該事実の的確な裏付けとは言い難い。また、証拠（甲１、６、１３、被告Ｙ２（２３、２４、５８ないし６０頁））によれば、原告らが権利証を持ち出した状況についての取材結果に変遷や矛盾が存在していたにも関わらず、被告Ｙ２は、さらなる裏付け取材を行っておらず、この点について合理的な説明はない。 　したがって、被告らが本件摘示事実３を真実であると信じるにつき相当な理由があったとは認められない。 （４）本件摘示事実４について ア　本件摘示事実４のうち、原告らがａに対して親を親とも思わないような態度をとったとの事実は、本件摘示事実１ないし３などの事実を示すものであり、前記（１）ないし（３）で判示したとおり、当該事実は、真実であるとは認められない。また、被告らにおいて、上記事実を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 イ　本件摘示事実４のうち、原告Ｘ１が国技館の花道でｆに対して暴言を吐いた事実、原告らがａの病室から締め出された事実、原告らが親方衆から無視された事実は、これを認める的確な証拠はない。 　この点、被告らは、近親者Ａ及び近親者Ｇの被告Ｙ２の取材に対する回答により、上記事実は真実である旨主張し、被告Ｙ２もこれに沿う陳述（乙２８（１４、１５頁））又は供述（被告Ｙ２（９、１３頁））をする。 　しかし、取材源とする近親者Ａ及び近親者Ｇがどのような人物で、上記事実を知り得る立場にあったかは具体的に明らかでない。また、被告らが主張する近親者Ａ及び近親者Ｇの回答内容自体伝聞にすぎない部分も存しており、いずれにせよ、直ちに信用することはできない。なお、被告Ｙ２は、本人尋問において、近親者Ｇは原告Ｘ１の母親ｅである旨供述する（被告Ｙ２（５３頁））が、原告らから取材源を明らかにするよう求められていたにもかかわらず、匿名としていた近親者Ｇについて、本人尋問の場において、突然実名を公表したこと自体不自然であり、この点について合理的な説明もない上、被告Ｙ２自身、ｅには本件各記事に関して取材していない旨の矛盾した供述をしていること（被告Ｙ２（２４頁））に照らして、上記被告Ｙ２の供述も信用することができない。 　したがって、被告らの上記主張は採用することができない。 ウ　前記イのとおり、取材源である近親者Ａ及び近親者Ｇに対する被告Ｙ２の取材の内容は、当該各事実を的確に裏付けるものとは解されず、直接の関係者である原告Ｘ１、ｆ及び一門の親方衆に事実確認をするなどの裏付け取材を行うのが執筆者として自然な態度であるというべきところ、被告Ｙ２は、そのような裏付け取材を行っておらず、この点について合理的な説明はない。したがって、被告らが本件摘示事実４のうちのｆに対する暴言等の前記イの各事実を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （５）本件摘示事実５について ア　本件摘示事実５は、いずれもこれらの事実が真実であるとは認められない。 　この点、被告らは、本件摘示事実５は、元記者Ｄ、元記者Ｅ及び元記者Ｆに対する被告Ｙ２の取材の回答内容から真実である旨主張し、被告Ｙ２は、これに沿う陳述（乙２８（１２頁）。もっとも、被告Ｙ２は、元スポーツ紙記者Ｂから聞いたと陳述し、被告らが主張する元記者Ｄと元スポーツ記者Ｂは同一人物と理解される。）ないし供述（被告Ｙ２（１３、１４頁。）ただし、近親者Ａ、ｂ会の関係者及び相撲担当記者から聞いたと供述する。）をする。しかし、取材源とされる元記者Ｄらは、いずれもどのような人物であるか具体的に明らかでない上、その内容も伝聞であるから、被告Ｙ２の上記陳述又は供述は信用することができず、他に被告らの上記主張を認めるに足りる証拠はないので、被告らの上記主張は、直ちに採用することができない。 イ　証拠（甲１、６、１２、１３、原告Ｘ１（８頁）、被告Ｙ２（４７ないし４９頁））によれば、被告Ｙ２は、原告Ｘ１がｋに譲渡を申し入れたとする年寄名跡についての取材結果の内容が齟齬しており、また、当時山響名跡は原告Ｘ１名義であり、取材結果の正確性を疑う事情を認識していたにもかかわらず、原告Ｘ１やｋに対して事実を確認するなどの裏付け取材を行っておらず、この点について合理的な説明もない。 　したがって、被告らが本件摘示事実５を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （６）本件摘示事実６について ア　本件摘示事実６にいうメモ、録音テープなどは、証拠提出されていない。 　そして、前記第２の２の前提事実（１）ア、証拠（甲３５（１頁））及び弁論の全趣旨によれば、原告Ｘ１は、ａの生前である平成１６年ころ、ｄ部屋を継承し、同部屋の土地建物においてｘ部屋の運営を開始しているところ、ａが、原告Ｘ１に対し、文書をもって、相撲部屋の継承や土地建物の使用に異議を申し入れたり、原告Ｘ１に一切相続させない旨の遺言書を作成したなどの形跡は窺われないことなどを考え併せれば、本件摘示事実６にいう原告Ｘ１に相続させないこと等の言動が記録されたメモや録音テープ等が存在するとは認められない。 　したがって、本件摘示事実６が真実であるとは認められない。 　この点、被告らは、近親者Ａが、録音テープを確認しているし、ｍ親方がテレビ番組でＩＣレコーダーの存在について言及していると主張し、被告Ｙ２は、これに沿う陳述（乙２８（８、９頁））ないし供述（被告Ｙ２（１５、１６頁））をする。しかし、近親者Ａが具体的にどのような人物で、録音テープ等の存在を知る立場にあった根拠を明らかにしていない上、その内容も伝聞であるから、被告Ｙ２の上記陳述ないし供述は信用することができず、また、被告らの上記主張を裏付ける客観的な証拠はないので、被告らの上記主張は、採用することはできない。 イ　証拠（被告Ｙ２（４３、４５、４６頁））及び弁論の全趣旨によれば、被告Ｙ２は、本件摘示事実６にいうメモや録音テープ等を実際に見たことはなく、また、これらの所在すら具体的に把握していないにもかかわらず、ｍ親方にＩＣレコーダーの存在や所在を確認するなどの裏付け取材を一切行っておらず、この点について合理的な説明もない。したがって、被告らが本件摘示事実６を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （７）本件摘示事実７について ア　本件摘示事実７にいうａ作成の文書は、証拠提出されていない。また、被告Ｙ２は、同摘示事実について、元スポーツ紙記者Ｂ及びａの当時の代理人であったｎ弁護士に電話で確認したと陳述（乙２８（１２頁））ないし供述（被告Ｙ２（１７頁））をするが、これを裏付ける証拠はないので、その陳述ないし供述はにわかに信用することができない。そして、ａ又は代理人弁護士作成の「山響株を原告Ｘ１に譲りたくない」旨が記載された文書の提出を求める旨の別件訴訟での文書提出命令申立事件において、ｂ会は、当該文書は存在しない旨を回答しており（甲４５の１・２）、その他、ｂ会又はｈ理事長が、山響名跡の名義などについて何らかの措置を講じた事情も窺われないことからすれば、本件摘示事実７が真実であるとは認められない。 　この点、被告らは、当該文書の内容については噂の域を出ないものであるが、噂の存在については元記者Ｄの取材に対する回答から真実と認められる旨主張する。しかし、本件摘示事実７の重要部分は、ａがｈ理事長に提出したとされる文書の内容自体であると解すべきであり、文書の内容に関する噂の存在が摘示事実であるとする被告らの主張は理由がない。 イ　証拠（被告Ｙ２（５１頁））によれば、被告Ｙ２は、ｂ会やｈ理事長に対して本件摘示事実７にいう文書について事実を確認するなどの裏付け取材をしておらず、この点について合理的な説明もない。したがって、被告らが本件摘示事実７を真実であると信じるにつき相当な理由があったとは認められない。 （８）本件摘示事実８について ア　本件摘示事実８の事実は、いずれもこれを真実であると認める的確な証拠はない。 　この点につき、被告らは、近親者Ａ、近親者Ｇ、元記者Ｄ及び芸能レポーターＨの被告Ｙ２の取材に対する回答から真実である旨主張し、被告Ｙ２は、これに沿う陳述（乙２８（１３、１４頁）。元スポーツ記者はＢと陳述し、元記者Ｄと元スポーツ記者Ｂは同一人物と理解される。）ないし供述（被告Ｙ２（１８、１９頁））をするが、近親者Ａらがどのような人物であるか、また、原告Ｘ１の経済状態や原告らの子供に関する事情を具体的に知り得る立場にあったのか明らかでないし、被告Ｙ２の陳述ないし供述によっても、近親者Ａ及び元記者Ｄ（Ｂ）の回答自体、原告Ｘ１の具体的な経済状態について言及しておらず、また、近親者Ｇ及び芸能レポーターＨの回答自体は、いずれも伝聞であるなど、被告Ｙ２の上記陳述ないし供述は、にわかに信用することができないし、他に被告らの上記主張を裏付けるに足りる的確な証拠はないので、被告らの同主張は、採用することができない。 イ　前記アのとおり、近親者Ａ、元記者Ｄ、近親者Ｇ及び芸能レポーターＨの取材に対する回答は、いずれも本件摘示事実８を的確に裏付けるものとは解されない。被告Ｙ２は、原告らの子供の同級生などに事実を確認するなどの裏付け取材を行っておらず、この点について何ら合理的な説明もない。したがって、被告らが本件摘示事実８を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （９）本件摘示事実９について ア　本件摘示事実９は、真実であるとは認められない。 　この点、被告らは、原告Ｘ１のテレビ番組における発言や近親者Ｇの被告Ｙ２の取材に対する回答から真実である旨主張し、被告Ｙ２もこれに沿う陳述（乙２８（１３頁）） 又は供述（被告Ｙ２（１７、１８、５３頁））をする。 　しかし、証拠（乙１８）によれば、被告らが主張する原告Ｘ１の発言は、平成７年の優勝決定戦に関して、ａの遺産問題等の軋轢が生じた原点を上記優勝決定戦に求める見方は間違っていない旨を述べたものであり、同決定戦が八百長であったことを認める発言であるとは解されない。 　また、取材源とする近親者Ｇがどのような人物であるかは明らかでないし（被告Ｙ２は、本人尋問において、近親者Ｇは原告Ｘ１の母親ｅである旨供述する（被告Ｙ２（５３頁））が、原告らから取材源を明らかにするよう求められていたにもかかわらず、匿名としていた近親者Ｇについて、本人尋問の場において、突然実名を公表したこと自体不自然であり、この点について合理的な説明もない上、被告Ｙ２自身、ｅには本件各記事に関して取材をしていない旨の矛盾した供述をしていること（被告Ｙ２（２４頁））に照らし、被告Ｙ２の上記供述はにわかに信用することができない。）、近親者Ｇの取材に対する回答自体、直接、八百長の事実を述べるものではないので、被告Ｙ２の前記陳述又は供述は信用することができないし、他に被告らの前記主張を認めるに足りる証拠はないので、被告らの同主張は、採用することができない。 イ　証拠（被告Ｙ２（２３、６０頁））によれば、被告Ｙ２は、原告Ｘ１やｆに対する事実確認などの裏付け取材を行っておらず、この点につき合理的な説明もない。したがって、被告らが本件摘示事実９を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （１０）本件摘示事実１０について ア　本件摘示事実１０は、真実であるとは認められない。 　この点、被告らは、近親者Ａの被告Ｙ２の取材に対する回答内容から真実である旨主張し、被告Ｙ２もこれに沿う陳述（乙２８（１３頁））又は供述（被告Ｙ２（１８頁））をする。しかし、取材源とする近親者Ａが具体的にどのような人物であり、八百長の事情を知り得る立場にあったか明らかでなく、その回答内容自体、八百長の理由も全く明らかにされていないなど、非常にあいまいなものであって、被告Ｙ２の上記陳述又は供述は信用することができないし、他に被告らの前記主張を認めるに足りる証拠はないので、被告らの同主張は、採用することはできない。 イ　証拠（被告Ｙ２（２３、５４ないし５６頁））によれば、被告Ｙ２は、原告Ｘ１やｏに対して事実確認をするなどの裏付け取材を行っておらず、この点について合理的な説明もない。したがって、被告らが本件摘示事実１０を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （１１）本件摘示事実１１について 　本件摘示事実１１は、本件摘示事実１及び２の事実と重複しており、前記（１）及び（２）判示のとおり、原告らがａを強引に転院させた事実、ａと親族との接触を遮断した事実は真実であるとは認められず、被告らが、かかる事実を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （１２）本件摘示事実１２について 　本件摘示事実１２は、本件摘示事実５の事実と重複しており、前記（５）判示のとおり、ａとｋの間で、山響名跡の譲渡が合意されていた事実、原告Ｘ１が、ｋに対し、上記合意の２倍の高額で藤島名跡の譲渡を申し入れた事実は、真実であるとは認められず、被告らが、かかる事実を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （１３）本件摘示事実１３について 　本件摘示事実１３は、本件摘示事実６の事実と重複しており、前記（６）判示のとおり、ａが原告らに対する激しい非難の言葉を書き残したメモが存在するとの事実、原告らとａとの口論などが録音された録音テープが存在するとの事実は、真実であるとは認められず、被告らが、かかる事実を真実であると信じるにつき相当な理由があるとは認められない。 （１４）被告らは、原告Ｘ１の主張や供述が、別件訴訟における尋問、テレビ番組における発言と著しく変遷しており、信用できない旨主張するが、前記（１）ないし（１３）で判示したとおり、本件各摘示事実の真実性は、いずれも的確な裏付けを欠くと言わざるを得ないのであって、原告Ｘ１の供述の信用性自体は、前記各認定を左右しない。 　また、被告らは、週刊文春に、本件各摘示事実が真実であることを裏付ける原告Ｘ１の発言等に関する記事が存在すると主張するが、証拠（乙２、３）によれば、週刊文春の記事は、原告Ｘ１が本件各摘示事実自体を認めているものとは解されず、また本件各摘示事実と同様の事実を掲載するものとも言い難い上、記事自体の正確性は必ずしも明らかでない。したがって、上記週刊文集の記事の存在は、本件各摘示事実の真実性を裏付けるものとは認められない（なお、他の週刊誌等に記載があることが、当該事実を真実と信じることの相当の理由となるものでもない。）。 （１５）以上によれば、被告会社が発行した週刊現代及び月刊現代に掲載された本件各記事は原告らの名誉を毀損すると判断される。 ４　争点（４）（被告Ｙ３が取締役として責任を負うか。）について （１）被告Ｙ３は、出版業を営む被告会社の代表取締役であり、業務全般の執行責任者として、被告会社における出版物の発行に当たって、名誉毀損等の権利侵害を防止するための実効性のある体制を整備すべき義務を負うと解するのが相当である。 　証拠（甲１５、１６）及び弁論の全趣旨によれば、被告会社編集部は、原告Ｘ１代理人弁護士から送付された、本件記事４及び５に対する抗議や今後根拠のない事実を掲載しないように求める通告文に対する回答として、記事は真実と信じるに足りる情報に基づくものであるが、今後は原告Ｘ１に対する取材の機会をもちたいとの平成１７年６月１７日付けの回答書を送付しているのであって、遅くとも同日時点においては、被告会社の業務執行責任者である被告Ｙ３は、自社の発行する出版物の掲載記事について、原告Ｘ１に対する名誉毀損の権利侵害の危険があることを具体的に認識し得たというべきである。 　そして、前記３で判示したとおり、本件各摘示事実については、その一部が真実であったものの、その大半は、真実とは認められず、かつ、真実であると信じるにつき相当な理由も認められないものであって、その原因は、掲載された記事の内容について、必要とされる原告らや直接の関係者に対する裏付け取材が全くされていないことにある。これによれば、被告会社において、本件各記事掲載当時、名誉毀損等の権利侵害の発生を防止するための実効性のある体制が取られていたとは到底窺えず、原告Ｘ１代理人弁護士から送付された前記通告文に対しても、速やかに防止策を講じた形跡も窺えないのであって、以上のような事情に照らせば、被告Ｙ３には、前記通告文に対する回答がされた平成１７年６月１７日以降において、代表取締役としての職務執行について、重大な過失による任務懈怠があったと言わざるを得ない。 （２）被告Ｙ２は、被告会社の編集長や法務部が、記事の裏付けの有無や名誉毀損に当たるかをチェックしている旨供述する（被告Ｙ２（２１、２２頁））が、その具体的な内容等は明らかでなく、上記供述のみによって、被告会社において実効性のあるチェック体制が整備されていたとは認め難い。 　また、被告らは、被告Ｙ３の代表取締役としての責任は、経営と編集の分離という制度設計を行うことにより果たされている旨主張する。 　当裁判所も、被告ら主張の経営と編集の分離の意義を否定するものではない。しかし、被告らの主張によっても、経営と編集の分離という制度それ自体は、第三者に対する権利侵害の防止を目的とするものではなく、前記（１）に判示した実効性のある防止体制は、経営者が個々の出版物の内容や編集方針に関与せずとも構築可能なものであり、かつ、構築しなければならないものであると解されるから、出版を業とする株式会社の代表取締役は、経営と編集の分離の制度設計の下であっても、上記防止体制が十分に整備されていない場合には、なお実効性のある防止体制を整備するための適切な措置を講じるべきであって、前記（１）認定のとおり、原告Ｘ１に対する名誉毀損の権利侵害の危険性を具体的に認識し得た後も、何らの措置も講じないまま、原告らに関する記事の掲載を継続させたという被告Ｙ３の対応や上記防止体制についての具体的な主張立証がないことも考え併せれば、被告らの前記主張は、採用することができない。 （３）以上によれば、被告Ｙ３については、原告Ｘ１に対する名誉毀損の権利侵害の危険があることを具体的に認識し得た平成１７年６月１７日以降に発刊された週刊現代に掲載された本件記事７ないし１１及び月刊現代に掲載された本件記事１３（以上の各雑誌の発刊日については、甲７ないし１１及び甲１３の各雑誌表紙の国立国会図書館の受付印等の日付から認定した。）について取締役としての責任を負うべきである。 ５　争点（５）（損害等）について （１）損害額について 　以上のとおり、被告会社が本件各記事を掲載したことは、原告ら又は原告Ｘ１に対する名誉毀損の不法行為に該当し、原告らは、これにより以下の損害を被ったことが認められる。 ア　週刊現代の連載記事による損害 本　件記事１ないし１１は、その内容として、原告らがａ所有の不動産の権利証を無断で持ち去ったとの犯罪行為に当たりうる事実をはじめ、原告らがａの財産や理事の座を狙ってａの病状を軽視した強引な行動をとったことや原告Ｘ１が複数回に亘り八百長相撲をしたことなどを摘示していること、これらの記事が掲載された週刊現代１ないし１１は、１年余りの間に計１１回に亘って全国に発刊され、反復的に原告らの社会的評価を低下させたこと、その他本件に顕れた一切の事情を考慮すると、本件記事１ないし１１の掲載により原告らに生じた精神的損害は、原告Ｘ１につき５００万円、原告Ｘ２につき１００万円と認めるのが相当である。 イ　月刊現代の各記事による損害 （ア）月刊現代１の本件記事１２の内容、月刊現代が全国で販売されたことによる影響、その他本件に顕れた一切の事情を考慮すると、本件記事１２の掲載により原告Ｘ１に生じた精神的損害は５０万円と認めるのが相当である。 （イ）月刊現代２の本件記事１３の内容、月刊現代が全国で販売されたことによる影響、その他本件に顕れた一切の事情を考慮すると、本件記事１３の掲載により原告らに生じた精神的損害は、原告Ｘ１につき１００万円、原告Ｘ２につき２０万円と認めるのが相当である。 ウ　弁護士費用 　原告らが本訴提起及び訴訟追行を代理人弁護士に委任したことは本件記録上明らかであり、前記ア及びイの各損害額、その他本件に顕れた一切の事情を考慮すると、前記各不法行為と相当因果関係のある損害としては、週刊現代の連載記事に関しては、原告Ｘ１につき５０万円、原告Ｘ２につき１０万円、月刊現代１の記事に関しては、原告Ｘ１につき５万円、月刊現代２の記事に関しては、原告Ｘ１につき１０万円、原告Ｘ２につき２万円の限度で、それぞれ認めるのが相当である。 エ　原告らは、前記弁護士費用以外の財産的損害についても主張するが、本件各記事の掲載による名誉毀損の権利侵害行為と原告ら主張の弁護士費用を除く財産的損害との間に相当因果関係があると認めるべき的確な証拠はない。したがって、原告らの上記主張は理由がない。 （２）謝罪広告について 　被告会社は、週刊現代において本件記事１ないし１１を、月刊現代において本件記事１２及び１３をそれぞれ掲載し、全国に流通させており、本件各記事の内容等に照らせば、その名誉毀損の程度は著しいと言わざるを得ない。 　したがって、原告らの名誉を回復するためには、被告会社に対し、週刊現代に別紙１の１記載の謝罪広告を別紙１の２記載の掲載要領により、月刊現代に別紙２の１記載の謝罪広告を別紙２の２記載の掲載要領により、それぞれ１回掲載させるのが相当である。 ６　まとめ（被告らの責任原因及び各自の賠償額） （１）以上によれば、被告会社は、民法７１５条に基づき、被告Ｙ４、被告Ｙ５、被告Ｙ７及び被告Ｙ６の使用者として本件各記事の掲載により生じた損害につき、被告Ｙ３は、旧商法２６６条の３第１項に基づき、被告会社の代表取締役として本件記事７ないし１１及び１３の掲載により生じた損害（具体的な損害額は後記（２）のとおり）につき、被告Ｙ４及び被告Ｙ５は、民法７０９条及び民法７１９条１項に基づき、週刊現代の編集長として本件記事１ないし１１の掲載により生じた損害（具体的な損害額は後記（２）のとおり）につき、被告Ｙ７は、民法７０９条及び民法７１９条１項に基づき、月刊現代１の編集長として本件記事１２の掲載により生じた原告Ｘ１の損害につき、被告Ｙ６は、民法７０９条及び民法７１９条１項に基づき、月刊現代２の編集長として本件記事１３の掲載により生じた損害につき、被告Ｙ２は、民法７０９条及び民法７１９条１項に基づき、本件各記事の執筆者として本件各記事の掲載により生じた損害につき、それぞれ連帯して賠償する責任を負う。 （２）なお、被告Ｙ３については、前記（１）のとおり本件記事７ないし１１及び１３の掲載により生じた損害を賠償すべきところ、本件記事７ないし１１に関し、その内容等を考慮して、原告Ｘ１につき３３０万円、原告Ｘ２につき６６万円、本件記事１３に関し、その内容等を考慮して、原告Ｘ１につき１１０万円、原告Ｘ２につき２２万円と認めるのが相当である。 　また、被告Ｙ４及び被告Ｙ５については、各自の編集長在任期間及び在任期間中に掲載された記事の内容等を考慮して、被告Ｙ４が賠償すべき損害の範囲は、原告Ｘ１につき４４０万円、原告Ｘ２につき８８万円、被告Ｙ５が賠償すべき損害の範囲は、原告Ｘ１につき１１０万円、原告Ｘ２につき２２万円と認めるのが相当である。 第４　結論 　以上によれば、原告らの請求は、被告会社及び被告Ｙ２に対し、原告Ｘ１につき７１５万円（ただし、４４０万円の限度で被告Ｙ３と、４４０万円の限度で被告Ｙ４と、１１０万円の限度で被告Ｙ５と、１１０万円の限度で被告Ｙ６と、５５万円の限度で被告Ｙ７とそれぞれ連帯して）及び原告Ｘ２につき１３２万円（ただし、８８万円の限度で被告Ｙ３と、８８万円の限度で被告Ｙ４と、２２万円の限度で被告Ｙ５と、２２万円の限度で被告Ｙ６とそれぞれ連帯して）、被告Ｙ３に対し、被告会社、被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１につき４４０万円（ただし、３３０万円の限度で被告Ｙ４と、１１０万円の限度で被告Ｙ６と連帯して）及び原告Ｘ２につき８８万円（ただし、６６万円の限度で被告Ｙ４と、２２万円の限度で被告Ｙ６と連帯して）、被告Ｙ４に対し、被告会社、被告Ｙ３（ただし、原告Ｘ１につき３３０万円の限度、原告Ｘ２につき６６万円の限度）及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１につき４４０万円及び原告Ｘ２につき８８万円、被告Ｙ５に対し、被告会社及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１につき１１０万円及び原告Ｘ２につき２２万円、被告Ｙ６に対し、被告会社、被告Ｙ３及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１につき１１０万円及び原告Ｘ２につき２２万円、被告Ｙ７に対し、被告会社及び被告Ｙ２と連帯して、原告Ｘ１につき５５万円、並びにこれらに対する平成１８年１月１８日（不法行為の後の日）から支払済みまで年５分の割合による遅延損害金の支払を、また、被告会社に対し、民法７２３条に基づき、別紙１の１記載の謝罪広告を別紙１の２記載の掲載要領により被告会社の発行する「週刊現代」に１回掲載すること及び別紙２の１記載の謝罪広告を別紙２の２記載の掲載要領により被告会社の発行する「現代」に１回掲載することを、それぞれ求める限度で理由があるから、これを認容し、その余については理由がないから棄却することとして、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４２部 　裁判長裁判官　大段亨 　裁判官　本多智子 　裁判官　伊藤吾朗 別紙（省略）

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