判例全文

【事件名】ネットワーク技術者入門書の著作権侵害事件 【年月日】平成２０年６月２５日 　東京地裁　平成１９年（ワ）第３３５７７号　販売差止等請求事件 　（口頭弁論終結日　平成２０年４月２５日） 判決 原告　京西クリエイト株式会社 同訴訟代理人弁護士　中山徹 被告　株式会社アドバンサーブ 同訴訟代理人弁護士　石嵜信憲 同　山中健児 同　延増拓郎 同　鈴木里士 同　鈴木宗紹 同　岡本博江 同　柊木野一紀 同　山口毅 同　盛太輔 同　吉野公浩 同　江畠健彦 同　橋村佳宏 同　小森光嘉 同　土屋真也 被告　株式会社ケンソフト 主文 １　被告株式会社アドバンサーブは、原告に対し、金３０万円及びこれに対する平成１９年１２月２９日から支払済みに至るまで年５分の割合による金員を支払え。 ２　被告株式会社ケンソフトは、原告に対し、金２０万円及びこれに対する平成１９年１２月２９日から支払済みに至るまで年５分の割合による金員を支払え。 ３　被告らは、原告に対し、連帯して、金１０３万３８９０円及びこれに対する平成１９年１２月２９日から支払済みに至るまで年５分の割合による金員を支払え。 ４　原告のその余の請求をいずれも棄却する。 ５　訴訟費用はこれを３分し、その２を原告の負担とし、その余は被告らの負担とする。 ６　本判決は、１ないし３項に限り、仮に執行することができる。 事実及び理由 第１　請求 １　被告株式会社アドバンサーブは、別紙被告教本目録記載の教本を複製し、販売してはならない。 ２　被告株式会社アドバンサーブは、原告に対し、金１００万円及びこれに対する平成１９年１２月２９日から支払済みに至るまで年５分の割合による金員を支払え。 ３　被告株式会社ケンソフトは、別紙被告教本目録記載の教本を販売してはならない。 ４　被告株式会社ケンソフトは、原告に対し、金１００万円及びこれに対する平成１９年１２月２９日から支払済みに至るまで年５分の割合による金員を支払え。 ５　被告らは、原告に対し、連帯して、金１０３万３８９０円及びこれに対する平成１９年１２月２９日から支払済みに至るまで年５分の割合による金員を支払え。 第２　事案の概要 　本件は、被告株式会社アドバンサーブ（以下「被告アドバンサーブ」という。）において、原告に無断で、原告が著作者である別紙原告教本目録記載の教本１ないし８（以下「原告教本」という。）を複製して別紙被告教本目録記載の教本１ないし８（以下「被告教本」という。）を作成した上、これに被告アドバンサーブが著作者であるとの表示をして、被告株式会社ケンソフト（以下「被告ケンソフト」という。）に販売し、被告ケンソフトにおいて、同教本に自己の名称を付記して表示したものを販売し、原告の複製権及び氏名表示権を侵害したとして、原告が、被告アドバンサーブに対し、著作権法１１２条１項に基づく被告教本の複製及び販売の差止め並びに民法７０９条、７１０条に基づく非財産的損害の賠償金１００万円及びこれに対する訴状送達の日の翌日である平成１９年１２月２９日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払を求め、被告ケンソフトに対し、著作権法１１３条１項２号、１１２条１項に基づく被告教本の販売の差止め並びに民法７０９条、７１０条に基づく非財産的損害の賠償金１００万円及びこれに対する前同様の遅延損害金の支払を求め、被告両名に対し、民法７０９条、７１９条、著作権法１１４条１項に基づき、連帯して、損害賠償金１０３万３８９０円及びこれに対する前同様の遅延損害金の支払をそれぞれ求めた事案である。 １　前提となる事実等（争いがない事実以外は証拠等を末尾に記載する。） (1)　当事者 ア　原告は、システム開発、電子機器開発及びエンジニア教育を主たる業務とする会社である。 イ　被告アドバンサーブは、情報システムの企画、開発、製作及び販売を主たる業務とする会社である。 　なお、被告アドバンサーブの代表取締役Ａは平成１７年６月２０日まで原告の取締役であり、同元取締役Ｂは同年９月３０日まで、同取締役Ｃ及び同Ｄは同月２０日まで、いずれも原告の従業員であった（以下、これらの者を「Ａら」という）と。ころ、Ａらは、同月７日、被告アドバンサーブを設立した（弁論の全趣旨）。 ウ　被告ケンソフトは、情報処理に関するソフトウェア及びハードウェアの研究開発及び販売、各種資格取得講座の開催、各種講習会及び講演会の企画及び運営を主たる業務とする会社である。 (2)　原告教本 ア　原告教本の著作物性 　原告教本は、コンピューターネットワーク技術者（以下、単に「ネットワーク技術者」という。）のための入門書として作成され、平成１６年４月ころより「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＣＩＴ編」（別紙原告教本目録記載の教本１）、「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＳＣＩ編」（同目録記載の教本２）、「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＲＡＮ編」（同目録記載の教本３）、「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＭＳＮ編」（同目録記載の教本４）、「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＣＩＴ編実習資料」（同目録記載の教本５）、「ＣＣＮＰ１００％合格保証コースＢＳＣＩ編実習資料」（同目録記載の教本６）、「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＲＡＮ編　実習資料」（同目録記載の教本７）及び「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＭＳＮ編　実習資料」（同目録記載の教本８）の書名の下に、講師派遣とセット販売としての教材及び単独販売としての教材として使われた書籍であって、学術の範囲に属する著作物であり、その表紙には、いずれも、原告を表す「ＫＹＯＳＡＩ」という表示が付されている（甲１の１ないし８、弁論の全趣旨）。 　なお、ＣＣＮＰとは、米国Ｃｉｓｃｏ（シスコ）社によるネットワーク技術者の認定試験の１つである「Ｃｉｓｃｏ Ｃｅｒｔｉｆｉｅｄ Ｎｅｔｗｏｒｋ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ」の略語である（甲３）。 イ　原告教本の作成経緯 (ア)　人材派遣を主事業とする京西テクノス株式会社（以下「京西テクノス」という。なお、平成１２年８月以前は、「株式会社アルファシステム」という社名であった。）は、平成９年７月から、ＩＴ業界に派遣するためのエンジニア教育・育成サービス事業を開始した（甲３）。さらに、同社は、平成１４年２月、当該事業及びシステム開発を行っていたシステム技術部を分社して、原告を設立した。 (ウ)　Ａらを中心とする、京西テクノスのシステム技術部、そして、原告設立後は原告のシステム技術部に所属していた従業員らは、エンジニア教育・育成サービスにおける講義を担当する際、その講義に用いる資料を作成していたところ、原告は、平成１４年３月ころ、上記資料をまとめて、原告教本として製本した。 (3)　被告らの行為 ア　被告アドバンサーブは、原告教本と全く同内容の被告教本を少なくとも３０セット（８冊１セットで合計２４０冊）作成し、その表紙に自らをその著作者として表示して、被告ケンソフトに販売した。 イ　被告ケンソフトは、被告アドバンサーブから購入した上記アの被告教本に自己の名称を付記して表示し、原告をその著作者として表示することなく、他に販売した（弁論の全趣旨）。 ウ　被告アドバンサーブの取締役あるいは元取締役であるＡらは、原告在籍中において、原告教本にアクセスする機会を有していた。 ２　争点 (1)　原告教本についての著作権及び著作者人格権の原告への帰属の有無 (2)　平成１８年１月以降における被告教本の作成、販売の事実及び将来におけるそれらのおそれの有無 (3)　著作権侵害及び著作者人格権侵害についての故意、過失の有無 (4)　損害の発生の有無及びその額 ３　争点についての当事者の主張 (1)　争点(1)（原告教本についての著作権及び著作者人格権の原告への帰属の有無）について （原告の主張） ア　原告教本は、平成１４年３月ころ、原告の発意に基づいて企画され、原告の従業員が職務上作成し、原告の著作名義の下に、同年１１月ころ、初版が公表された著作物である。 　したがって、原告教本については、職務著作が成立し、その著作権及び著作者人格権は、すべて原告に帰属している。 イ　被告らは、原告教本について、ＩＴ関連のエンジニア教育・育成サービスとしての講義を担当する講師ら（以下「講義担当講師ら」という。）が自主的に作成したものをまとめたもので、その作成において原告の発意も指示もないから、職務著作が成立しない旨主張する。 　しかしながら、著作権法１５条１項における法人等の「発意」の要件に関しては、従業者が、具体的な指示を受けることなく、自発的に作成した著作物であっても、職務に従って作成されたものである限り、法人等の発意に基づくものと解されており、さらには、従業者が著作物の作成に関わる職務に携わっているのであれば、当該著作物の作成は、法人等の予定するところであるから、法人等の「発意」の要件は、「職務上作成する」という要件に吸収されているとも解されている。 　本件においては、ＩＴ関連のエンジニア教育・育成サービスの実施、これに伴う補足資料の作成、原告教本の作成などは、いずれも原告の業務として、これに従事する講師らが職務上行ったものであるから、原告教本の作成が原告の「発意」に基づくものであることは、争う余地のないものである。同講師らは、原告教本の印刷、利用、取引先への販売等について、原告の稟議を経て、すべて原告の名義の下に行っていたのであって、このことは、原告教本の作成が原告の業務として行われたことを示す以外の何ものでもなく、また、同講師らが、実際にも、「職務上」のものとして認識していたことの証左といわなければならない。 （被告らの主張） 　原告教本は、Ａらを中心とする講義担当講師らが、講義をしやすくするための補足資料としてそれぞれ自主的に作成していたものを、まとめたものにすぎず、その作成について、原告の発意も指示もない。 　したがって、原告教本について職務著作は成立せず、その著作権及び著作者人格権は、当該講義担当講師らに帰属しているのであって、原告には帰属していない。 (2)　争点(2)（平成１８年１月以降における被告教本の作成、販売の事実及び将来におけるそれらのおそれの有無）について （原告の主張） 　被告らは、被告アドバンサーブが被告教本とは異なる新たな教材を完成させたこと、被告教本は、問題傾向の大幅な変更に伴い、試験合格のための補助教材として極めて不十分となっていることから、今後、被告らが被告教本を作成、販売することは全くない旨主張する。 　しかしながら、被告教本は、資格試験対策という目的に限定して使用されるものではなく、ＩＴ技術の取得という目的にも使用するものであって、試験の出題傾向に沿っていないからといって、直ちに使用価値のなくなるものではない。 （被告らの主張） ア　被告アドバンサーブは、設立当初から作成に着手していた、被告教本とは異なる新たな教材を完成させた。そのため、被告らは、平成１７年１２月より後、被告教本を作成、販売していない。 　加えて、試験対策のための講義の内容は、常に更新され、これに伴って、その補助教材も、常に新たな内容に更新され続けなければならないところ、被告教本は、問題傾向の変更に伴って必要となった内容について触れていない部分が多く、試験合格のための補助教材として極めて不十分となっている。この点からしても、被告らが被告教本を作成、販売することは、全くない。 イ　原告は、被告教本がＩＴ技術の取得という目的にも資するとし、被告らが、将来、原告教本についての原告の著作権等を侵害するおそれがある旨主張する。 　しかしながら、被告教本が販売されてから２年以上が経過しており、その間におけるＩＴ関連技術の変化は、著しいものであって、被告教本は、資格試験対策の教材としてのみならず、ＩＴ技術の取得のための教材としても、既に古すぎるものとなっている。 　その上、被告アドバンサーブは、既に独自の教本を作成しており、被告らにおいて、被告教本を販売する必要もメリットも全くない。 　したがって、被告らが、将来、被告教本を販売して原告の著作権等を侵害する可能性は、全くないというべきである。 (3)　争点(3)（著作権侵害及び著作者人格権侵害についての故意、過失の有無）について （原告の主張） ア　原告教本は、被告アドバンサーブの取締役であるＡらが原告に在籍していた間に作成されたものであるから、被告アドバンサーブは、原告教本の著作権及び著作者人格権が原告に帰属していることを当然に知っていたものである。 　また、被告ケンソフトは、平成１６年４月から平成１７年８月までの間、原告開催の「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース」セミナーにおいて、原告教本を使用していたものであり、被告ケンソフトの代表取締役は、被告アドバンサーブの設立当初より、その監査役の地位にあったものであるから、やはり、原告教本の著作権及び著作者人格権が原告に帰属していることを知っていたものである。 　それにもかかわらず、被告らは、あえて侵害行為に及んだものであるから、原告の著作権及び著作者人格権の侵害につき、故意を有していたものといえる。 イ　被告らは、Ａらにおいて原告教本が自己らの著作物であると信じていたのであるから、被告らには、原告の著作権及び著作者人格権侵害につき、故意、過失はなかった旨主張する。 　しかしながら、原告教本には著作者が原告である旨表示されていることから、Ａらは、当然、原告教本の著作権等の法的権利が原告に帰属していることを知っていたものであり、また、その後、被告教本において、Ａらの共同著作ではなく、被告アドバンサーブが著作者であるかのような表示をしているのであるから、Ａらにおいて原告教本の著作権及び著作者人格権が自己らに帰属していると信じていたものでないことは、疑問の余地がない。 　仮に、Ａらがそのように信じていたとしても、それは、法律の錯誤にすぎないものであって、故意、過失を阻却するものではない。 （被告らの主張） 　原告教本は、Ａらを中心とする講義担当講師らが、講義をしやすくするために、その補足資料として、原告の指示なしに、自主的かつ独自に作成したものを、まとめたものにすぎない。それゆえ、当該講義担当講師らは、原告教本が自分たちの著作物であり、その著作権等の法的権利が自分たちに帰属すると信じていたものである。 　また、原告は、Ａの解雇の翌日、緊急ミーティングを開き、従業員全員の前で「これまでシステム技術、 部が行ってきた事業は、すべて、会社のものではなく、Ａが勝手に行ってきたものであり、その事業を会社として継続するかどうかは、すべて見直す」旨を通知している。 　以上の経緯から、Ａらは、被告教本の作成、販売が原告の著作権や著作者人格権を侵害するものであるなどとは、全く認識していなかったし、認識し得べきでもなかったのである。 　したがって、被告らには、原告の著作権及び著作者人格権侵害につき、故意、過失はない。 (4) 争点(4)（損害の発生の有無及びその額）について （原告の主張） ア　著作権侵害による損害 　被告アドバンサーブは、少なくとも平成１７年９月ころから平成１８年１月ころまで、ＣＩＴ編、ＢＳＣＩ編、ＢＣＲＡＮ編及びＢＣＭＳＮ編に係る各教本及び各実習資料の合計８冊を１セットとする被告教本を少なくとも３０セット（合計２４０冊）作成して被告ケンソフトに販売し、被告ケンソフトは、同被告教本を他に販売したものであるところ、原告教本の１セット当たりの販売利益額が３万４４６３円であったことから、これを乗じた金額が１０３万３８９０円となり、原告は、被告らの著作権侵害行為によって、同金額相当の損害を被ったものである。 イ　著作者人格権侵害による損害 　被告アドバンサーブは、被告教本に原告を著作者と表示しないで被告アドバンサーブが著作者であるとの表示をし、被告ケンソフトは、それに被告ケンソフトの名義を付記して表示し、原告の原告教本についての氏名表示権を侵害したものであるところ、原告教本が、コンピュータ技術に係る教本であって、技術的正確性が要求されること、原告のコンピュータ技術教育により蓄積された業績になる著作物であること、原告の業務上の名誉、信用を表象するものであることなどを総合して判断すれば、著作者人格権侵害による損害賠償としては、それぞれ１００万円をもってするのが相当である。 ウ　被告らの主張に対する反論 (ア)　被告らは、原告教本について、エンジニア教育・育成サービスにおける講義を分かりやすくするための補助的なツールとして使用することを前提としており、教本単体としての価値はない旨主張する。 　しかしながら、原告教本については、原告の従業員が講師として教育サービスを提供する場合に限定して使用されることが想定されていたわけではない。このことは、被告らが、自ら講義を提供するノウハウを有する被告ケンソフトの場合について、認めていることでもある。そして、教本単体としての価値が十分存在することは、原告が被告ケンソフトに対し原告教本を単体で販売していることからも、明らかである。 (イ)　被告らは、原告において、平成１７年６月以降、エンジニア教育・育成サービスに従事していた従業員がほとんど被告アドバンサーブに移ったため、同サービスを提供する能力を失った結果、それ以降、講義の補助的なツールである原告教本を販売できない状況にある旨主張する。 　しかしながら、原告は、新たなメンバーによる新体制の下で上記教育・育成サービス提供の見直しを進め、その体制は確立しているのであって、被告らの主張は、単なる憶測でしかない。 (ウ)　被告らは、被告ケンソフトが原告と契約していないのは、原告がＣＣＮＰ等の資格試験の教本を作成する能力を有していないからである旨主張する。 　しかしながら、被告ケンソフトが契約していないのは、被告アドバンサーブと共同して原告の顧客を奪取することを計画したことによるもので、当初からの予定された結果であるから、原告の上記教本の作成能力の有無によるものではない。 （被告らの主張） 　原告教本は、Ａらを中心とするシステム技術部の従業員がエンジニア教育・育成サービスの講義用資料として作成したものをまとめて製本したものであるところ、その講義を実施するためには、場所、機材、教材及び講師が必要であり、原告は、当時、講師の能力を持っていなかった被告ケンソフトに対し、講師育成費用の支払を受けた上で、講師育成を行っていた。その後、原告は、場所、機材及び教材と、育成された講師を有するようになった被告ケンソフトに対してのみ、原告教本の販売をしたのであって、原告において、過去に、原告教本単体での販売実績は一切ない。すなわち、原告教本は、講義と独立して単体での利用販売を想定して作成されたのではなく、あくまでも講義を分かりやすくするための補助的なツールとして使用されることを前提としており、教本単体としての価値はないのである。 　そして、原告においては、平成１７年６月以降、エンジニア教育・育成サービスに従事していた従業員がほとんど被告アドバンサーブに移ったため、同サービスを提供する能力を失い、その事業を行えないのである。その結果、原告は、同時期以降、原告教本を販売できない状況にある。 　また、被告ケンソフトが、現在、原告と契約せず、被告アドバンサーブと契約しているのは、原告がＣＣＮＰ等の教本の作成能力を有していないことを示している。 　したがって、原告においては、その主張に係るような損害は存在しない。 第３　当裁判所の判断 １　争点(1)（原告教本についての著作権及び著作者人格権の原告への帰属の有無）について (1)　証拠（甲１の１ないし８、甲３）及び弁論の全趣旨並びに上記前提となる事実等によれば、次の事実が認められる。 ア　京西テクノスは、各種計測器、医療機器、通信機器の設計・評価・製造・修理・校正、ネットワークの設計・構築・運用管理等の業務を行っていたが、コンピュータ、ネットワーク、ソフトウェア、サーバー、計測関連等のエンジニアの育成・教育及び設計・開発に関する事業展開を行うことを目的として、そのシステム技術部を独立させる形で、平成１４年２月１日に、新会社である原告を設立した。 イ　原告は、設立後、そのシステム技術部において、ネットワークやサーバーの管理・構築に関する技術の習得を中心とするエンジニア教育の事業を行ってきた。具体的には、Ｃｉｓｃｏ社の認定試験のうちＣＣＮＰ等のレベルのネットワーク関連分野において、同認定試験合格のための教育や、現場で活躍できるネットワーク技術者輩出のための教育を行っており、その方法は、顧客の従業員を原告のセミナー室に招き、あるいは、原告の従業員が顧客の指定場所に講師として赴いて、実機を用いて実践教育サービスを提供するものと、顧客の従業員講師が教育実習をする場合に、教材の提供を行うなどの教育支援サービスを提供するものとに分けられていた。 ウ　上記イの教育サービスのうち、原告の従業員が講師として講義を行う場合においては、各講師が補足資料を作成してきたところ、当該補足資料にコメント文が付加されて講義資料となり、その後、講義ごとに受講者人数分の講義資料が印刷・製本されて提供されるようになって、最終的に、原告教本として完成されるに至った。 エ　原告教本は、いわゆるプレゼンテーション用の資料を印刷したような体裁を有しており、その記載内容も、記述式の説明文章ではなく、箇条書きの形式で定義や重要な語句等を摘示したり、図や表を多く掲載したものとなっている。 (2) 我が国の著作権法が職務著作の規定（著作権法１５条１項）を設けた趣旨は、著作権法自体が、登録主義を採用する特許法等と異なり、創作主義を採用しているため、著作物を利用しようとする第三者にとって、法人等の内部における権利の発生及び帰属主体が判然としないこと、法人等の内部における著作活動にインセンティブを与えるために、資金を投下する法人等の使用者を保護する必要があること、従業者としても、法人等の使用者名義で公表される著作物に関してはその権利を法人等の使用者に帰属させる意思を有しているのが通常であり、その著作物に関する社会的評価も公表名義人である法人等の使用者に向けられるという実態が存することなどから、著作権及び著作者人格権のいずれについても、個別の創作者による権利行使を制限し、その権利の所在を法人等の使用者に一元化することによって、著作物の円滑な利用・流通の促進を図ったものであると理解すべきである。 　そして、職務著作が成立するためには、当該著作物が、�@法人等の使用者の「発意に基づき」、�A「その法人等の業務に従事する者」により、�B「職務上作成」されたものであって、�C「その法人等が自己の著作の名義の下に公表するもの」であることが必要とされる（著作権法１５条１項。以下、各要件を「要件�@」、「要件�A」等と表記する。）ところ、上記のような規定の趣旨に照らせば、要件�@の「発意」については、法人等の使用者の自発的意思に基づき、従業員に対して個別具体的な命令がされたような場合のみならず、当該雇用関係等から外形的に観察して、法人等の使用者の包括的、間接的な意図の下に創作が行われたと評価できる場合も含まれるものと解すべきである。 　また、要件�Bの「職務」についても、同様の観点から、法人等の使用者により個別具体的に命令された内容だけを指すのではなく、当該職務の内容として従業者に対して期待されているものも含まれ、その「職務上」に該当するか否かについては、当該従業者の地位や業務の種類・内容、作成された著作物の種類・内容等の事情を総合考慮して、外形的に判断されるものと解すべきである。 (3) 上記(1)の認定事実及び上記前提となる事実等によれば、原告教本については、次のとおり、職務著作の各成立要件をいずれも充足するものというべきである。 ア　要件�@（原告の発意） 　原告教本は、原告の前身である京西テクノスの時代から原告設立後に至るまで、そのエンジニア教育・育成サービスの事業のうちの教育事業のため、京西テクノスないし原告の従業員である講義担当講師らが、その講義の補助教材として作成したものが基本となっているのであるから、少なくとも、使用者である原告の包括的、間接的な意図の下で創作が行われたと評価することができ、�@原告の「発意に基づき」作成されたものというべきである。 イ　要件�A（原告の業務に従事する者） 　原告教本を作成したのは、当時原告の従業員であったＡらであるから、要件�Aの原告の「業務に従事する者」を充足している。 ウ　要件�B（原告の職務上作成されたもの） 　原告の従業員である講義担当講師らは、原告の業務としてエンジニア教育・育成のための講義において用いることを目的として、原告教本の基本となる講義資料を作成したものであり、前記?エで認定したその内容も考慮すれば、同講義資料は、上記従業員らが講義において行う説明と一体となるものであり、講義の内容と離れて上記従業員らの興味、関心に従って作成されたものではないと認められる。また、当該講義の内容自体、上記目的に照らして、上記従業員らの興味、関心に従って行われるものではないと認められることから、例えば、大学教授が、大学での研究の過程で講義案や教科書を執筆し、それを講義で用いるような場合とは異なり、上記従業員らによる当該講義資料の作成は、上記従業員らの行う職務の範囲に含まれると認められる。したがって、このような講義資料をとりまとめて作成された原告教本は、�B原告の「職務上作成されたもの」ということができる。 エ　要件�C（原告の著作の名義の下での公表） 　原告教本は、その表紙において、原告を表す「ＫＹＯＳＡＩ」という表示が付されていることから、要件�Cの原告が「自己の著作の名義の下に公表するもの」を充足している。 (4)　したがって、本件においては、原告教本について職務著作が成立し、その著作権及び著作者人格権が原告に帰属するものと認められる。 (5)　被告アドバンサーブの著作権及び著作者人格権の侵害行為 　上記前提となる事実等によれば、被告アドバンサーブの取締役等であるＡらは、原告著作物にアクセスする機会を有していたのであって、原告教本の内容と被告教本の内容は全く同一であるから、被告アドバンサーブは、原告教本に依拠して被告教本を作成したものであると認められる。 　そして、被告アドバンサーブが原告教本を複製することについて原告の許諾を受けているとの主張はないから、被告アドバンサーブが被告教本を作成する行為は、原告の著作権（複製権）を侵害していると認められる。 　また、上記前提となる事実等によれば、被告アドバンサーブは、被告教本の表紙に自らをその著作者として表示して、これを被告ケンソフトに販売していることから、原告の著作者人格権（氏名表示権）を侵害していると認められる。 (6)　被告ケンソフトの著作権及び著作者人格権のみなし侵害行為 　被告ケンソフトは、後記３(1)のとおり、被告教本を販売するに当たり、被告教本が原告の著作権及び著作者人格権を侵害して被告アドバンサーブにより作成されたものであることを知っていたと認められることから、被告ケンソフトが被告教本を販売したことは、原告の著作権及び著作者人格権を侵害する行為とみなされる（著作権法１１３条１項２号）。 ２　争点(2)（平成１８年１月以降における被告教本の作成、販売の事実及び将来におけるそれらのおそれの有無）について (1) 被告らにおいて、平成１８年１月以降、被告教本を作成、販売しているか否かについて 　被告アドバンサーブが、平成１７年９月から同年１２月までの間、被告教本を作成し、それを被告ケンソフトに対して販売したことは、被告らが認めるところであるから、この期間における被告教本の製造、販売の事実については、当事者間に争いがないが、平成１８年１月以降に関しては、被告らにおいて、被告教本を作成、販売した事実や、その準備をしているなどの事実を認めるに足りる証拠はない（なお、甲３の陳述書では、平成１８年１月ころまで販売していたとされているが、その点については、客観的根拠がなく、にわかに信用することができない。）。 (2)　被告らにおいて、将来、被告教本を作成、販売するおそれがあるか否かについて ア　上記(1)のとおり、本件全証拠によっても、被告らが、平成１８年１月以降、被告教本を作成、販売していた事実を認めることはできない。 　また、原告教本は、上記１のとおり、主として、ネットワーク技術者の認定試験合格を目指した講義に用いられるものであるところ、被告教本は、その複製物であって、表紙において、いずれも、「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース」とのタイトルが付されていること（甲２の１ないし８）からすれば、被告教本の主要な使用目的は、上記の試験対策に用いることにあると認められる。 　そうすると、被告らは、既に２年４か月もの間、被告教本を作成、販売していないのであるし、それが試験対策を主要な使用目的とする教本であって、試験の出題傾向の変更に伴って内容を改訂する必要が生じる可能性があるという事情も併せて考慮すれば、今後、被告らが被告教本を作成、販売するおそれがあると認めることはできないというべきである。 イ　原告は、被告教本が、資格試験対策のみならずＩＴ技術の取得という目的にも使用されるものであることから、被告らにおいて、今後、被告教本を作成、販売するおそれがある旨主張する。 　しかしながら、仮に、被告教本の使用目的が原告主張のとおりであったとしても、被告らにおいて被告教本を作成、販売していない期間が前記のとおり長期に及んでいることに照らせば、上記アの認定を覆すには足りず、原告の上記主張は、採用することができない。 ３　争点(3)（著作権侵害及び著作者人格権侵害についての故意、過失の有無）について (1)　被告アドバンサーブは、前記１(5)のとおり、原告教本に依拠して被告教本を作成したものと認められ、また、上記争いのない事実等によれば、Ａらは、原告教本が、原告の教育事業のために、原告の従業員である講義担当講師らが、その職務である講義の補助教材として職務上作成した講義資料に基づいて作成されたものであること及び原告教本には原告名が表示されていることを知っていたと認めれることからすれば、Ａらがその代表取締役又は取締役を務める被告アドバンサーブにおいては、被告教本の作成による原告教本に関する複製権及び著作者人格権の侵害につき、故意を有していたものと認めるのが相当である。 　また、証拠（甲３）及び弁論の全趣旨によれば、被告ケンソフトが、平成１６年４月から平成１７年８月までの間、原告開催の「ＣＣＮＰ１００％合格保証コース」セミナーにおいて、原告教本を使用していた事実が認められるのであるから、被告ケンソフトは、原告教本の著作権及び著作者人格権が原告に属することを認識していたものと推認することができる。そして、被告ケンソフトにおいては、被告教本を販売するに当たり、当然、その内容を認識しているはずであるから、それが原告教本に関する著作権及び著作者人格権を侵害する行為によって作成されたものであることも認識していたと推認することができる。したがって、被告ケンソフトは、原告教本に関する複製権及び著作者人格権の侵害とみなされる行為について、故意を有していたものと認められる。 (2) 被告らは、原告教本がＡら を中心とする講義担当講師らの著作物であると信じていたとして、被告教本の作成により原告教本に関する著作権及び著作者人格権を侵害したことにつき、故意、過失がなかった旨主張するが、本件各証拠に照らしても、上記の認定を覆すに足る具体的事実は認められず、被告らの主張は、採用することができない。 ４　争点(4)（損害の発生の有無及びその額）について (1)　著作権侵害による損害について ア　被告らは、上記前提となる事実等及び上記２(1)の認定事実のとおり、被告アドバンサーブにおいて、平成１７年９月から同年１２月までの間に、被告教本を少なくとも３０セット（１セット８冊で合計２４０冊）作成し、それを被告ケンソフトに対して販売して、さらに、被告ケンソフトにおいて、それを他に販売したものである。 　そして、証拠（甲３）及び弁論の全趣旨によれば、被告らの上記侵害行為がなければ原告が販売することができた原告教本１セット当たりの利益の額は、３万４４６３円であったものと認められる。 　そうすると、被告らの上記著作権侵害によって原告が被った損害の額は、合計１０３万３８９０円（＝３万４４６３円×３０セット）であると認められる（著作権法１１４条１項本文）。 イ　被告らは、原告教本が、エンジニア教育・育成サービスにおける講義を分かりやすくするための補助的なツールとして使用することを前提としているため、教本単体としての価値はなく、かつ、原告においては、平成１７年６月以降、エンジニア教育・育成サービスに従事していた従業員がほとんど被告アドバンサーブに移ったため、同サービスを提供する能力を失った結果、それ以降、講義の補助的なツールである原告教本を販売できない状況にあることなどを根拠として、原告は、被告らが販売した被告教本と同じ数量の原告教本を販売することができなかった旨主張する。 　しかしながら、証拠（甲３）及び弁論の全趣旨並びに上記１(1)の認定事実によれば、平成１７年６月以降、原告においてエンジニア教育・育成サービス業務を中心となって遂行していたＡらが被告アドバンサーブに移ったことや、原告教本が同サービスにおける講義と一体となるものであったことは認められるものの、被告教本が作成、販売された期間において、原告が同サービスを提供する能力を完全に失っていたことや、同期間において、原告教本が単体としての価値を有していなかったことまでを認めるに足りる証拠はなく、本件全証拠によっても、原告が原告教本を３０セット程度販売することが困難であったということはできず、他に著作権法１１４条１項ただし書に該当する事情を認めることはできない。 　したがって、被告らの上記主張は、採用することができない。 (2)　著作者人格権侵害による損害について 　被告らによる著作者人格権（氏名表示権）侵害の態様のほか、本件に現れた一切の事情を勘案すれば、原告は、被告アドバンサーブによる同侵害によって３０万円に、被告ケンソフトによる同侵害によって２０万円に、それぞれ相当する非財産的な損害を被ったものと認めるのが相当である。 第４　結論 　以上の次第で、原告の被告らに対する本件各請求は、被告アドバンサーブに対する民法７０９条、７１０条に基づく非財産的損害の賠償金３０万円及びこれに対する訴状送達の日の翌日である平成１９年１２月２９日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の支払、被告ケンソフトに対する上記各条に基づく非財産的損害の賠償金２０万円及びこれに対する前同様の遅延損害金の支払、そして、被告両名に対する同法７０９条、７１９条、著作権法１１４条１項に基づく損害賠償金１０３万３８９０円及びこれに対する前同様の遅延損害金の連帯支払をそれぞれ認める限度で理由があるから、これらを認容することとし、その余は理由がないから、いずれも棄却することとして、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第２９部 　裁判長裁判官　清水節 　裁判官　坂本三郎 　裁判官　國分隆文 原告教本目録 教本１ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＣＩＴ編 著作権者の表示　原告 頁構成　１頁〜１０８頁 目次 第１章　ベースラインの確立 １−１　ネットワークドキュメントの作成 １−２　エンドシステム 第２章　効果的なトラブルシューティング方式の決定 ２−１　ネットワークレイヤモデルの適用 ２−２　トラブルシューティングプロセス ２−３　情報の収集 ２−４　トラブルシュートアプローチの選択 第３章　物理層／データリンク層のトラブルシューティング ３−１　切り分け ３−２　修復 第４章　ネットワーク層のトラブルシューティング ４−１　切り分け ４−２　修復 第５章　トランスポート層／アプリケーション層のトラブルシューティング ５−１　切り分け ５−２　修復 参考：コマンド 教本２ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＳＣＩ編 著作権者の表示　原告 頁構成　１頁〜１６０頁 目次 ルーティング基礎 　ルータの機能 　ルータの「スイッチング機能」 　ルーティング要件 　ルーティングテーブル 　アドミニストレーティブディスタンスメトリック 　ルーティングプロトコルの分類 　クラスフルルーティング 　クラスフルルーティングのアップデート 　クラスレスルーディング 　クラスレスルーティングプロトコル 　ディスタンスベクタのルーティング 　ディスタンスベクタルーティングプロトコル 　リンクステートルーティングの特徴 　リンクステートルーティングプロトコル 　コンバージェンス（収束）の概要 ＩＰアドレスの拡張 　ＩＰアドレッシングの問題点と解決策 　サブネットマスキング 　プライベートアドレス 　ネットワークアドレス変換 　内部ローカルアドレス変換 　内部ローカルアドレスオーバーロード 　階層型アドレッシング 　階層型アドレッシングの利点 　ＶＬＳＭの概要 　可変長サブネットマスク（ＶＬＳＭ）（１） 　可変長サブネットマスク（ＶＬＳＭ）（２） 　ルート集約 　ＶＬＳＭにおけるルート集約 　ＣＩＤＲによるルート集約 　ＩＰ ｖｅｒｓｉｏｎ６ 　ＩＰｖ６アドレス構造 シングルエリアでのＯＳＰＦ 　ＯＳＰＦ概要 　ＯＳＰＦ用語 　ＯＳＰＦがサポートしているトポロジ 　ネイバー関係 　ＤＲとＢＤＲ 　ＤＲとＢＤＲの選出方法 　ＯＳＰＦの起動−交換プロセス− 　ルートの検出 　ルートの選択 　リンクステートの変更 　ブロードキャストマルチアクセスのＯＳＰＦ設定 　その他のＯＳＰＦの設定 　ＯＳＰＦの動作確認 　ＯＳＰＦの動作確認（２） 　ｓｈｏｗ ｉｐ ｏｓｐｆ 　ｓｈｏｗ ｉｐ ｏｓｐｆ ｎｅｉｇｈｂｏｒ ｄｅｔａｉｌ 　ｄｅｂｕｇ ｉｐ ｏｓｐｆ ａｄｊ 　ＯＳＰＦの動作−Ｐｏｉｎｔ-ｔｏ-Ｐｏｉｎｔ− 　Ｐｏｉｎｔ-ｔｏ-ＰｏｉｎｔでのＯＳＰＦ設定 　ＯＳＰＦの動作−ＮＢＭＡ− 　ＮＢＭＡトポロジー上のＯＳＰＦモード 　サブインタフェース 　ＮＢＭＡモードの隣接関係 　ＮＢＭＡのＰｏｉｎｔ-ｔｏ-ｍｕｌｔｉｐｏｉｎｔの隣接関係メトリック 　ＮＢＭＡトポロジー上のＯＳＰＦ設定 　ＮＢＭＡモードでのＯＳＰＦ設定 　ＮＢＭＡトポロジー設定例 　ＮＢＭＡトポロジー設定例 マルチエリアでのＯＳＰＦ 　大規模エリアの問題点 　階層型ルーティング 　エリアのタイプ 　ルータのタイプ 　リンクステートアドバタイズメント 　マルチエリアでのパケットの動作 　マルチエリアでのＬＳＵフラッディング 　仮想リンク 　仮想リンクの設定 　スタブエリアと完全スタブエリアの使用 　スタブエリアと完全スタブエリアの設定 　ルート集約 　ルート集約の設定 　ＯＳＰＦ動作の確認 ＥＩＧＲＰ 　ＥＩＧＲＰの概要 　ＥＩＧＲＰパケット 　ＥＩＧＲＰの信頼性 　ＥＩＧＲＰの隣接関係 　ネイバーテーブル 　トポロジーテーブル 　初期ルートの検出 　ルート選択 　ＥＩＧＲＰのメトリック 　ＥＩＧＲＰの設定 　ＥＩＧＲＰの動作確認 　ＥＩＧＲＰの動作確認（２） 　ＥＩＧＲＰ ＤＵＡＬ 　ＤＵＡＬの例 　ＥＩＧＲＰの経路集約 　集約の設定 　ＥＩＧＲＰのロードバランシング 　ＥＩＧＲＰとＷＡＮリンク 　ＥＩＧＲＰのリンク利用率の調整 ＩＳ-ＩＳ 　ＯＳＩプロトコルスタック 　ＯＳＩネットワーク 　ＯＳＩネットワーク層アドレッシング 　ＯＳＩネットワーク層アドレッシング 　ＮＥＴアドレス例 　ＩＳ-ＩＳエリアの階層構造 　ＥＳ-ＩＳ 　ＩＳ-ＩＳ 　ＩＳ-ＩＳルーティング 　ＩＳ-ＩＳメトリック 　ＩＳ-ＩＳとＯＳＰＦ 　ＩＳ-ＩＳ基本設定 　ＩＳ-ＩＳ確認コマンド ＥＧＰ基礎 　ＩＧＰとＥＧＰ 　ＢＧＰ使用の判断 　ＢＧＰの特徴 　ピアルータ 　ＢＧＰアトリビュート 　代表的なアトリビュート 　ＡＳ-ｐａｔｈ属性 　ｎｅｘｔ-ｈｏｐ属性 　ｌｏｃａｌ ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ属性 　ＭＥＤ（Ｍｕｌｔｉ-Ｅｘｉｔ-Ｄｅｓｃｒｉｍｉｎａｔｏｒ）属性 　Ｗｅｉｇｈｔ属性 　ＢＧＰでの最適パスの選定 　ＢＧＰの同期 　ＢＧＰ同期化無効の設定 　ＢＧＰ設定 　その他のＢＧＰ設定 　ＢＧＰの動作確認 　ピアグループ スケーラブルネットワークでのＢＧＰ 　ＢＧＰスプリットホライズン 　ルートリフレクタ 　ルートリフレクタの動作 　ルートリフレクタの設定 　プリフィックスリストの特性 　プリフィックスリスト 　プリフィックスリストの設定 　プリフィックスリストの例 　プリフィックスリストの確認 　マルチホーミング 　デフォルトルートのみをＡＳに渡す場合 　デフォルトルート・特定のルートをＡＳに渡す 　すべてのルートをＡＳに渡す場合 　ウェイトとローカル優先度の変更 ルーティングアップデートの最適化 　ルートの再配送 　再配送の問題点 　再配送の設定 　ＯＳＰＦへの再配送 　ＢＧＰへの再配送 　ルーティングアップデートトラフィックの制御 　ｐａｓｓｉｖｅ-ｉｎｔｅｒｆａｃｅ 　アドミニストレーティブディスタンスの修正 　ルートフィルタリング 　ルートフィルタリング設定 　ルートマップ 　ルートマップ設定 　Ｃｉｓｃｏルータのルート集約操作 教本３ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＲＡＮ編 著作権者の表示　原告 頁構成　１頁〜１３１頁 目次 第１章　ＷＡＮソリューションの選択 　ＷＡＮ接続概要 　専用接続 　回線交換接続 　パケット交換接続 　サイト間接族の要件 　各サイトの接続要件 　シスコアクセスサーバ 第２章　アナログ回線接続 　アナログ回線接続概要 　ＤＴＥ−ＤＣＥインターフェース 　ＤＴＥとＤＣＥの接続 　ＥＩＡ／ＴＩＡ−２３２のピン配列 　通信用の配線とケーブル接続 　モデムの規格 　リバースＴｅｌｎｅｔ 　リバースＴｅｌｎｅｔ接続 　回線の種類とナンバリング 　回線の表示 　非同期接続の設定〜その１〜 　非同期接続の設定〜その２〜 　モデムの設定 　チャットスクリプト 　非同期モデム接続の設定例 第３章　ＰＰＰ 　ＰＰＰ概要 　ＰＰＰの機能コンポーネント 　ＰＰＰ認証〜その１〜 　ＰＰＰ認証〜その２〜 　認証の設定 　ＰＰＰコールバック 　コールバック設定 　ＰＰＰ圧縮 　圧縮の設定 第４章　ＩＳＤＮ 　ＩＳＤＮ 　ＩＳＤＮアクセスインタフェース 　ＢＲＩ呼の処理 　ＩＳＤＮ　コールセットアップ 　ＩＳＤＮプロトコルレイヤ 　ＩＳＤＮ ＢＲＩ機能と参照点 　ＩＳＤＮ ＢＲＩの設定 　ＩＳＤＮ ＢＲＩの設定(続き) 　ＩＳＤＮ ＰＲＩの設定 　ＩＳＤＮ ＰＲＩの設定（続き) 　ＩＳＤＮ ＰＲＩの設定（続き） 　ＰＲＩ設定例 　Ｄｉａｌ ｏｎ Ｄｅｍａｎｄ Ｒｏｕｔｉｎｇ（ＤＤＲ） 　ＤＤＲの設定 　ＤＤＲの設定（続き） 　ＤＤＲの設定例 　ＩＳＤＮのモニタリング 　ＩＳＤＮのモニタリング(続き) 　ｓｈｏｗ ｉｓｄｎ ｓｔａｔｕｓ 　ｓｈｏｗ ｄｉａｌｅｒ 　ｄｅｂｕｇ ｉｓｄｎ ｑ９２１ 　ｄｅｂｕｇ ｉｓｄｎ ｑ９３１ 　Ｍｕｌｔｉｌｉｎｋ ＰＰＰ 　ＭＰベースのＢＯＤ 　Ｍｕｌｔｉｌｉｎｋ ＰＰＰベースＢＯＤ設定例 　Ｍｕｌｔｉｌｉｎｋ ＰＰＰの確認 第５章　ＤＤＲの最適化 　ダイヤラロータリーグループ 　ダイヤラロータリーグループの設定 　ダイヤラインタフェースの設定 　ダイヤラロータリグループ設定例 　ダイヤラプロファイル 　ダイヤラプロファイルのコンポーネント 　ダイヤラプロファイルの設定 　ダイヤラプロファイルの設定（続き） 　ダイヤラプロファイルの設定（続き） 第６章　フレームリレー 　フレームリレー 　フレームリレーの動作 　ＤＬＣＩ 　アドレスマッピング 　ローカル管理インターフェース（ＬＭＩ） 　フレームリレートポロジー 　フレームリレー設定 　フレームリレーの確認 　ルーティングアップデートの問題 　サブインターフェースの種類 　フレームリレーと輻輳 　トラフィック量の測定 　トラフィックフローの用語 　トラフィックシェーピング 　トラフィックシェーピング 　トラフィックシェーピングの設定 第７章　バックアップ 　バックアップの概要 　リンク障害時バックアップの設定 　トラフィック増大時バックアップの設定 　バックアップインタフェースの動作 　ロードバックアップとルーティング 第８章　キューイング 　キューイングアルゴリズム 　キューイング方法比較 　ＷＦＱ（Ｗｅｉｇｈｔｅｄ Ｆａｉｒ Ｑｕｅｕｉｎｇ：均等化キューイング） 　ＰＱ（Ｐｒｉｏｒｉｔｙ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） 　ＰＱの設定 　ＣＱ（Ｃｕｓｔｏｍ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） 　ＣＱの設定 第９章　ＮＡＴ 　ＮＡＴ（Ｎｅｔｗｏｒｋ Ａｄｄｒｅｓｓ Ｔｒａｎｓｌａｔｏｒ） 　ＮＡＴの用語 　内部ローカルアドレス変換 　内部ローカルアドレスオーバーロード（ＰＡＴ） 　ＴＣＰロードディストリビューション 　重複するネットワークの処理 　ＮＡＴ関連のコマンド 第１０章　ＡＡＡ 　ＡＡＡとは 　ＡＡＡのコンポーネント 　ＲＡＤＩＵＳ 　ＲＡＤＩＵＳとＴＡＣＡＣＳ＋ 　ＡＡＡの有効化 　ＡＡＡ認証 　ログイン認証 　特権モード認証 　ＡＡＡ認可 　ＡＡＡ監査 第１１章　ＡＤＳＬ 　ＡＤＳＬの概要 　接続形態 　コネクション確立 　規格 第１２章　ＶＰＮ 　ＶＰＮの概要 　ＩＰｓｅｃの概要 　ＩＳＡＫＭＰフェーズ１ 　ＩＳＡＫＭＰフェーズ２ 　ＩＰｓｅｃのヘッダ形式 教本４ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＭＳＮ編 著作権者の表示　原告 頁構成１頁〜１５６頁 目次 第１章　Ｃｉｓｃｏ３階層モデル １−１　スイッチングテクノロジー（１） １−２　スイッチングテクノロジー（２） １−３　Ｃｉｓｃｏ３階層モデル １−４　Ｃｉｓｃｏ３階層モデルを使用した構成例 １−５　アクセス層 １−６　ディストリビューション層 １−７　コア層 １−８　Ｃａｔａｌｙｓｔ製品一覧 １−９　スーパーバイザーエンジンのモジュラアップリンクポート 第２章　スイッチブロックの接続 ２−１　イーサネット１０ＢａｓｅＴメディア ２−２　ファーストイーサネット ２−３　ギガビットイーサネット ２−４　コンソール接続／イーサネット接続 ２−５　Ｃａｔａｌｙｓｔ上のＯＳとインターフェース ２−６　パスワードの設定 ２−７　回線に対するパスワードの設定 ２−８　ＶＴＹ回線に対するセキュリティ ２−９　パスワードの暗号化 ２−１０　システム名・管理用ＩＰアドレスの設定 ２−１１　デフォルトデートウェイの設定 ２−１２　リンク速度と回線モードの設定 第３章　ＶＬＡＮ ３−１　ＶＬＡＮの特徴 ３−２　ｄｅｆａｕｌｔ ＶＬＡＮ ３−３　ＶＬＡＮメンバーシップ ３−４　スタティックＶＬＡＮ ３−５　スタティックＶＬＡＮの設定 ３−６　ダイナミックＶＬＡＮ ３−７　ダイナミックＶＬＡＮの設定 ３−８　ＶＬＡＮの識別 ３−９　トランクリンク ３−１０　ＶＬＡＮフレーム ３−１１　ＩＳＬヘッダ ３−１２　８０２.１ｑヘッダ ３−１３　トランクポートの設定 ３−１４　トランクネゴシエーション ３−１５　ｎａｔｉｖｅ ＶＬＡＮ ３−１６　プロバイダ内でのＶＬＡＮ管理 ３−１７　ＶＬＡＮトンネリング（８０２.１ＱｉｎＱ） ３−１８　タギング形式 ３−１９　ＶＴＰ（ＶＬＡＮ Ｔｒｕｎｋｉｎｇ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ３−２０　ＶＴＰ動作モード ３−２１　ＶＴＰの動作 ３−２２　ＶＴＰサマリアドバタイズメント ３−２３　ＶＴＰサブセットアドバタイズメント ３−２４　ＶＴＰアドバタイズメント要求 ３−２５　ＶＴＰリビジョン番号 ３−２６　ＶＴＰの設定 ３−２７　ＶＴＰの設定確認 ３−２８　ＶＴＰバージョン ３−２９　ＶＴＰプルーニング ３−３０　ＶＴＰプルーニングの設定 第４章　ＳＰＡＮ ４−１　Ｓｗｉｔｃｈｅｄ Ｐｏｒｔ Ａｎａｌｙｚｅｒ（ＳＰＡＮ） ４−２　ＳＰＡＮ用語 ４−３　ローカルＳＰＡＮ ４−４　リモートＳＰＡＮ（ＲＳＰＡＮ） ４−５　その他のＳＰＡＮ 第５章　冗長リンク ５−１　冗長リンク ５−２　ブロードキャストストーム ５−３　ユニキャストフレームでのループ ５−４　ＳＴＰ（Ｓｐａｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ５−５　ＢＰＤＵ（Ｂｒｉｄｇｅ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ Ｄａｔａ Ｕｎｉｔｓ） ５−６　ＳＴＰ優先対象 ５−７　Ｅｔｈｅｒｎｅｔの一般的コスト ５−８　冗長リンク構成図 ５−９　ＳＴＰポートの状態 ５−１０　ＳＴＰタイマー ５−１１　ＳＴＰを有効にする ５−１２　ルートブリッジの選択・管理 ５−１３　ポートコスト／プライオリティの変更 ５−１４　ＰｏｒｔＦａｓｔ ５−１５　ＰｏｒｔＦａｓｔ ＢＰＤＵガード拡張機能 ５−１６　ＵｐｌｉｎｋＦａｓｔ ５−１７　ＢａｃｋｂｏｎｅＦａｓｔ ５−１８　ＲＳＴＰ（高速ＳＴＰ）８０２.１Ｗ ５−１９　ＲＳＴＰポートの役割 ５−２０　ＲＳＴＰのポートステート ５−２１　ＶＬＡＮとＳＴＰ ５−２２　ＰＶＳＴ（Ｐｅｒ-ＶＬＡＮ Ｓｐａｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ） ５−２３　ＣＳＴ（Ｃｏｍｍｏｎ Ｓｐａｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ） ５−２４　ＰＶＳＴ＋（Ｐｅｒ-ＶＬＡＮ Ｓｐａｎｎｉｇ Ｔｒｅｅ Ｐｌｕｓ） ５−２５　ＰＶＲＳＴ（Ｐｅｒ-ＶＬＡＮ Ｒａｐｉｄ Ｓｐａｎｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ） ５−２６　ＭＳＴ（ＭＳＴＰ） ５−２７　ＭＳＴ設定 ５−２８　Ｅｔｈｅｒ Ｃｈａｎｎｅｌ ５−２９　ＥｔｈｅｒＣｈａｎｎｅｌの設定 第６章　ＶＬＡＮ間通信 ６−１　ＶＬＡＮ間ルーティング ６−２　Ｃｉｓｃｏスイッチング ６−３　プロセススイッチング ６−４　ファストスイッチング（ルートキャッシュスイッチング） ６−５　ＣＥＦ（Ｃｉｓｃｏ Ｅｘｐｒｅｓｓ Ｆｏｗａｒｄｉｎｇ） ６−６　ＣＥＦの特徴 ６−７　ＣＥＦの構成要素 第７章　デフォルトゲートウェイの冗長化 ７−１　ＩＣＭＰリダイレクト ７−２　デフォルトゲートウェイの冗長化 ７−３　ＶＲＲＰ ７−４　ＢＲＲＰグループ ７−５　ＧＬＢＰ（Ｇａｔｅｗａｙ ｌｏａｄ Ｂａｌａｎｃｉｎｇ Ｐｒｏｔｏｃｌ） ７−６　ＨＳＲＰ（Ｈｏｔ Ｓｔａｎｄｂｙ Ｒｏｕｔｉｎｇ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ７−７　ＨＳＲＰのグループ ７−８　ＨＳＲＰの動作 ７−９　仮想ルータＭＡＣアドレス ７−１０　ＨＳＲＰステータス ７−１１　ＨＳＲＰの設定 ７−１２　ＨＳＲＰ設定例 ７−１３　ｐｒｅｅｍｐｔコマンド ７−１４　ｐｒｅｅｍｐｔ動作 ７−１５　ｐｒｅｅｍｐｔ動作 ７−１６　Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ Ｔｒａｃｋｉｎｇ（インターフェイストラッキング） 第８章　マルチキャストの概要 ８−１　マルチキャストトラフィック ８−２　マルチキャストアドレス構造 ８−３　ＭＡＣアドレスのマップ ８−４　マルチキャストトラフィックの管理 ８−５　ＩＧＭＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｇｒｏｕｐ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ８−６　ＩＧＭＰｖ１グループ参加 ８−７　ＩＧＭＰｖ１グループ維持 ８−８　ＩＧＭＰｖ１グループからの離脱 ８−９　ＩＧＭＰｖ２グループ参加 ８−１０　ＩＧＭＰｖ２クエリア選択とグループ維持 ８−１１　ＩＧＭＰｖ２グループからの離脱 ８−１２　ＣＧＭＰ（Ｃｉｓｃｏ Ｇｒｏｕｐ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ８−１３　ＩＧＭＰスヌーピング ８−１４　ディストリビューションツリー ８−１５　ソーススペシフィックツリー ８−１６　シェアードツリー（ｓｈａｒｅｄ ｔｒｅｅ） ８−１７　マルチキャストルーティングプロトコル ８−１８　マルチキャストルーティングプロトコル ８−１９　マルチキャストルーティングの設定 第９章　ＡＣＬ（ａｃｃｅｓｓ-ｌｉｓｔ） ９−１　Ｃａｔａｌｙｓｔ３５５０で使用可能なＡＣＬ ９−２　ルータＡＣＬ ９−３　ポートＡＣＬ ９−４　ＶＬＡＮマップ 第１０章　ＱｏＳ １０−１　ＱｏＳ １０−２　ＱｏＳ用語 １０−３　ＱｏＳツール １０−４　キューイング及びスケジューリング １０−５　ＦＩＦＯ １０−６　ＰＱ（Ｐｒｉｏｒｉｔｙ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） １０−７　ＣＱ（Ｃｕｓｔｏｍ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） １０−８　ＷＦＱ（ｗｅｉｇｈｔｅｄ Ｆａｉｒ Ｑｕｅｕｉｎｇ：均等化キューイング） １０−９　ＣＢＷＦＱ（クラスベースＷＦＱ） １０−１０　テールドロップ １０−１１　ＲＥＤ（Ｒａｎｄｏｍ Ｅａｒｌｙ Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ） １０−１２　ＩｎｔＳｅｒｖアーキテクチャ １０−１３　ＤｉｆｆＳｅｒｖアーキテクチャ １０−１４　ＤｉｆｆＳｅｒｖアーキテクチャ 教本５ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＣＩＴ編　実習資料 著作権者の表示　原告 頁構成　１頁〜２２頁 目次 第Ｎ章　（構築用テンプレート） 基本ネットワーク１−１ 基本ネットワーク１−２ 基本ネットワーク２−１ 基本ネットワーク２−２ 基本ネットワーク３−１ 基本ネットワーク３−２ 基本ネットワーク３−３ 基本ネットワーク４−１ 基本ネットワーク４−２ 基本ネットワーク１（トラブルシューティング） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�@） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�A） 第１章　物理層・データリンク層の状態確認 第２章　ネットワーク層のトラブルシューティング 第３章　トランスポート層のトラブルシューティング 第４章　ロギングメッセージ 確認問題１ 確認問題２ 確認問題３ 教本６ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＳＣＩ編　実習資料 著作権者の表示　原告 頁構成　１頁〜９９頁 目次 実習１　スタティックルート 実習２　ＲＩＰ 実習３　フローティングスタティックルート 実習４ 実習５　ＮＡＴ 実習６　ｅｔｈｅｒｎｅｔでのＯＳＰＦ 実習７　ｐｏｉｎｔ-ｔｏ-ｐｏｉｎｔでのＯＳＰＦ 実習８　マルチエリアでのＯＳＰＦ 実習９　ＥＩＧＲＰ 実習１０　ＩＳ−ＩＳ 実習１１　ＢＧＰ 実習１２　再配布 実習１３　ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔその１ 実習１３　Ｒ１の設定 実習１３　Ｒ２の設定 実習１３　Ｒ３の設定 実習１３　　ＲＩＰの動作確認 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔの設定 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔの設定後のＲＩＰ動作確認 実習１３　ｓｈｏｗ ｒｕｎの確認 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔその２ 実習１３ 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔの設定 実習１３　ＲＩＰの動作確認 実習１３　ｓｈｏｗ ｒｕｎの確認 実習１４　Ｒｏｕｔｅ-ｍａｐ 実習１４ 実習１４　Ｒ１の設定 実習１４　Ｒ２の設定 実習１４　Ｒ３の設定 実習１４　Ｒ４の設定 実習１４　通常ルーティングの動作確認 実習１４ 　ｏｕｔｅ-ｍａｐの設定 実習１４　Ｒｏｕｔｅ-ｍａｐの設定（続き） 実習１４　ポリシーベースルーティング動作確認 実習１４　ポリシーベースルーティング　ｓｈｏｗコマンド 実習１４　ポリシーベースルーティング　ｄｅｂｕｇコマンド 実習１４　ｓｈｏｗ ｒｕｎの確認 教本７ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＲＡＮ編　実習資料 著作権者の表示　原告 頁構成　１頁〜８４頁 目次 第Ｎ章　（構築用テンプレート） 基本ネットワーク１−１ 基本ネットワーク１−２ 基本ネットワーク２−１ 基本ネットワーク２−２ 基本ネットワーク３−１ 基本ネットワーク３−２ 基本ネットワーク３−３ 基本ネットワーク４−１ 基本ネットワーク４−２ 基本ネットワーク１（トラブルシューティング） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�@） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�A） 第１章　物理層・データリンク層の状態確認 第２章　ネットワーク層のトラブルシューティング 第３章　トランスポート層のトラブルシューティング 第４章　ロギングメッセージ 確認問題１ 確認問題２ 確認問題３ 教本８ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＭＳＮ編　実習資料 著作権者の表示　原告 頁構成　１頁〜２０頁 目次 第２章　基本設定 第２章　パスワード 第３章　ＶＬＡＮ（スタティック） 第３章　トランキング 第３章　ＶＴＰ 第３章　ＶＬＡＮトンネリング 第３章　ＶＬＡＮ（ダイナミック） 第４章　ローカルＳＰＡＮ 第５章　ＳＴＰ 第５章　ＳＴＰタイマー 第５章　Ｐｏｒｔ Ｆａｓｔ-Ｕｐｌｉｎｋ Ｆａｓｔ 第５章　ＲＳＴＰ 第５章　ＥｔｈｅｒＣｈａｎｎｎｅｌ 第６章　ＶＬＡＮ間通信（ＣＥＦ） 第７章　ＩＣＭＰリダイレクト 第７章　ＨＳＲＰ 第８章　マルチキャスト 第９章　ＡＣＬ（ポートＡＣＬ） 第９章　ＡＣＬ（ＶＬＡＮマップ） 第１０章　ＱＯＳ 被告教本目録 教本１ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＣＩＴ編 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜１０８頁 目次 第１章　ベースラインの確立 １−１　ネットワークドキュメントの作成 １−２　エンドシステム 第２章　効果的なトラブルシューティング方式の決定 ２−１　ネットワークレイヤモデルの適用 ２−２　トラブルシューティングプロセス ２−３　情報の収集 ２−４　トラブルシュートアプローチの選択 第３章　物理層／データリンク層のトラブルシューティング ３−１　切り分け ３−２　修復 第４章　ネットワーク層のトラブルシューティング ４−１　切り分け ４−２　修復 第５章　トランスポート層／アプリケーション層のトラブルシューティング ５−１　切り分け ５−２　修復 参考：コマンド 教本２ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＳＣＩ編 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜１６０頁 目次 ルーティング基礎 　ルータの機能 　ルータの「スイッチング機能」 　ルーティング要件 　ルーティングテーブル 　アドミニストレーティブディスタンス 　メトリック 　ルーティングプロトコルの分類 　クラスフルルーティング 　クラスフルルーティングのアップデート 　クラスレスルーディング 　クラスレスルーティングプロトコル 　ディスタンスベクタのルーティング 　ディスタンスベクタルーティングプロトコル 　リンクステートルーティングの特徴 　リンクステートルーティングプロトコル 　コンバージェンス（収束）の概要 ＩＰアドレスの拡張 　ＩＰアドレッシングの問題点と解決策 　サブネットマスキング 　プライベートアドレス 　ネットワークアドレス変換 　内部ローカルアドレス変換 　内部ローカルアドレスオーバーロード 　階層型アドレッシング 　階層型アドレッシングの利点 　ＶＬＳＭの概要 　可変長サブネットマスク（ＶＬＳＭ）（１） 　可変長サブネットマスク（ＶＬＳＭ）（２） 　ルート集約 　ＶＬＳＭにおけるルート集約 　ＣＩＤＲによるルート集約 　ＩＰ ｖｅｒｓｉｏｎ６ 　ＩＰｖ６アドレス構造 シングルエリアでのＯＳＰＦ 　ＯＳＰＦ概要 　ＯＳＰＦ用語 　ＯＳＰＦがサポートしているトポロジ 　ネイバー関係 　ＤＲとＢＤＲ 　ＤＲとＢＤＲの選出方法 　ＯＳＰＦの起動−交換プロセス− 　ルートの検出 　ルートの選択 　リンクステートの変更 　ブロードキャストマルチアクセスのＯＳＰＦ設定 　その他のＯＳＰＦの設定 　ＯＳＰＦの動作確認 　ＯＳＰＦの動作確認（２） 　ｓｈｏｗ ｉｐ ｏｓｐｆ 　ｓｈｏｗ ｉｐ ｏｓｐｆ ｎｅｉｇｈｂｏｒ ｄｅｔａｉｌ 　ｄｅｂｕｇ ｉｐ ｏｓｐｆ ａｄｊ 　ＯＳＰＦの動作−Ｐｏｉｎｔ-ｔｏ-Ｐｏｉｎｔ− 　Ｐｏｉｎｔ-ｔｏ-ＰｏｉｎｔでのＯＳＰＦ設定 　ＯＳＰＦの動作−ＮＢＭＡＮＢＭＡ 　トポロジー上のＯＳＰＦモード 　サブインタフェース 　ＮＢＭＡモードの隣接関係 　ＮＢＭＡのＰｏｉｎｔ-ｔｏ-ｍｕｌｔｉｐｏｉｎｔの隣接関係メトリック 　ＮＢＭＡトポロジー上のＯＳＰＦ設定 　ＮＢＭＡモードでのＯＳＰＦ設定 　ＮＢＭＡトポロジー設定例 　ＮＢＭＡトポロジー設定例 マルチエリアでのＯＳＰＦ 　大規模エリアの問題点 　階層型ルーティング 　エリアのタイプ 　ルータのタイプ 　リンクステートアドバタイズメント 　マルチエリアでのパケットの動作 　マルチエリアでのＬＳＵフラッディング 　仮想リンク 　仮想リンクの設定 　スタブエリアと完全スタブエリアの使用 　スタブエリアと完全スタブエリアの設定 　ルート集約 　ルート集約の設定 　ＯＳＰＦ動作の確認 ＥＩＧＲＰ 　ＥＩＧＲＰの概要 　ＥＩＧＲＰパケット 　ＥＩＧＲＰの信頼性 　ＥＩＧＲＰの隣接関係 　ネイバーテーブル 　トポロジーテーブル 　初期ルートの検出 　ルート選択 　ＥＩＧＲＰのメトリック 　ＥＩＧＲＰの設定 　ＥＩＧＲＰの動作確認 　ＥＩＧＲＰの動作確認（２） 　ＥＩＧＲＰ ＤＵＡＬ 　ＤＵＡＬの例 　ＥＩＧＲＰの経路集約 　集約の設定 　ＥＩＧＲＰのロードバランシング 　ＥＩＧＲＰとＷＡＮリンク 　ＥＩＧＲＰのリンク利用率の調整 ＩＳ-ＩＳ 　ＯＳＩプロトコルスタック 　ＯＳＩネットワーク 　ＯＳＩネットワーク層アドレッシング 　ＯＳＩネットワーク層アドレッシング 　ＮＥＴアドレス例 　ＩＳ-ＩＳエリアの階層構造 　ＥＳ-ＩＳ 　ＩＳ-ＩＳ 　ＩＳ-ＩＳルーティング 　ＩＳ-ＩＳメトリック 　ＩＳ-ＩＳとＯＳＰＦ 　ＩＳ-ＩＳ基本設定 　ＩＳ-ＩＳ確認コマンド ＥＧＰ基礎 　ＩＧＰとＥＧＰ 　ＢＧＰ使用の判断 　ＢＧＰの特徴 　ピアルータ 　ＢＧＰアトリビュート 　代表的なアトリビュート 　ＡＳ-ｐａｔｈ属性 　ｎｅｘｔ-ｈｏｐ属性 ｌｏｃａｌ ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ属性 　ＭＥＤ（Ｍｕｌｔｉ-Ｅｘｉｔ-Ｄｅｓｃｒｉｍｉｎａｔｏｒ）属性 　Ｗｅｉｇｈｔ属性 　ＢＧＰでの最適パスの選定 　ＢＧＰの同期 　ＢＧＰ同期化無効の設定 　ＢＧＰ設定 　その他のＢＧＰ設定 　ＢＧＰの動作確認 　ピアグループ スケーラブルネットワークでのＢＧＰ 　ＢＧＰスプリットホライズン 　ルートリフレクタ 　ルートリフレクタの動作 　ルートリフレクタの設定 　プリフィックスリストの特性 　プリフィックスリスト 　プリフィックスリストの設定 　プリフィックスリストの例 　プリフィックスリストの確認 　マルチホーミング 　デフォルトルートのみをＡＳに渡す場合 　デフォルトルート・特定のルートをＡＳに渡す 　すべてのルートをＡＳに渡す場合 　ウェイトとローカル優先度の変更 ルーティングアップデートの最適化 　ルートの再配送 　再配送の問題点 　再配送の設定 　ＯＳＰＦへの再配送 　ＢＧＰへの再配送 　ルーティングアップデートトラフィックの制御 　ｐａｓｓｉｖｅ-ｉｎｔｅｒｆａｃｅ 　アドミニストレーティブディスタンスの修正 　ルートフィルタリング 　ルートフィルタリング設定 　ルートマップ 　ルートマップ設定 　Ｃｉｓｃｏルータのルート集約操作 教本３ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＲＡＮ編 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜１３１頁 目次 第１章　ＷＡＮソリューションの選択 　ＷＡＮ接続概要 　専用接続 　回線交換接続 　パケット交換接続 　サイト間接族の要件 　各サイトの接続要件 　シスコアクセスサーバ 第２章　アナログ回線接続 　アナログ回線接続概要 　ＤＴＥ−ＤＣＥインターフェース 　ＤＴＥとＤＣＥの接続 　ＥＩＡ／ＴＩＡ−２３２のピン配列 　通信用の配線とケーブル接続 　モデムの規格 　リバースＴｅｌｎｅｔ 　リバースＴｅｌｎｅｔ接続 　回線の種類とナンバリング 　回線の表示 　非同期接続の設定〜その１〜 　非同期接続の設定〜その２〜 　モデムの設定 　チャットスクリプト 　非同期モデム接続の設定例 第３章　ＰＰＰ 　ＰＰＰ概要 　ＰＰＰの機能コンポーネント 　ＰＰＰ認証〜その１〜 　ＰＰＰ認証〜その２〜 　認証の設定 　ＰＰＰコールバック 　コールバック設定 　ＰＰＰ圧縮 　圧縮の設定 第４章　ＩＳＤＮ 　ＩＳＤＮ 　ＩＳＤＮアクセスインタフェース 　ＢＲＩ呼の処理 　ＩＳＤＮ コールセットアップ 　ＩＳＤＮプロトコルレイヤ 　ＩＳＤＮ ＢＲＩ機能と参照点 　ＩＳＤＮ ＢＲＩの設定 　ＩＳＤＮ ＢＲＩの設定(続き) 　ＩＳＤＮ ＰＲＩの設定 　ＩＳＤＮ ＰＲＩの設定（続き) 　ＩＳＤＮ ＰＲＩの設定（続き） 　ＰＲＩ設定例 　Ｄｉａｌ ｏｎ Ｄｅｍａｎｄ Ｒｏｕｔｉｎｇ（ＤＤＲ） 　ＤＤＲの設定 　ＤＤＲの設定（続き） 　ＤＤＲの設定例 　ＩＳＤＮのモニタリング 　ＩＳＤＮのモニタリング(続き) 　ｓｈｏｗ ｉｓｄｎ ｓｔａｔｕｓ 　ｓｈｏｗ ｄｉａｌｅｒ 　ｄｅｂｕｇ ｉｓｄｎ ｑ９２１ 　ｄｅｂｕｇ ｉｓｄｎ ｑ９３１ 　Ｍｕｌｔｉｌｉｎｋ ＰＰＰ 　ＭＰベースのＢＯＤ 　Ｍｕｌｔｉｌｉｎｋ ＰＰＰベースＢＯＤ設定例 　Ｍｕｌｔｉｌｉｎｋ ＰＰＰの確認 第５章　ＤＤＲの最適化 　ダイヤラロータリーグループ 　ダイヤラロータリーグループの設定 　ダイヤラインタフェースの設定 　ダイヤラロータリグループ設定例 　ダイヤラプロファイル 　ダイヤラプロファイルのコンポーネント 　ダイヤラプロファイルの設定 　ダイヤラプロファイルの設定（続き） 　ダイヤラプロファイルの設定（続き） 第６章　フレームリレー 　フレームリレー 　フレームリレーの動作 　ＤＬＣＩ 　アドレスマッピング 　ローカル管理インターフェース（ＬＭＩ） 　フレームリレートポロジー 　フレームリレー設定 　フレームリレーの確認 　ルーティングアップデートの問題 　サブインターフェースの種類 　フレームリレーと輻輳 　トラフィック量の測定 　トラフィックフローの用語 　トラフィックシェーピング 　トラフィックシェーピング 　トラフィックシェーピングの設定 第７章　バックアップ 　バックアップの概要 　リンク障害時バックアップの設定 　トラフィック増大時バックアップの設定 　バックアップインタフェースの動作 　ロードバックアップとルーティング 第８章　キューイング 　キューイングアルゴリズム 　キューイング方法比較 　ＷＦＱ（Ｗｅｉｇｈｔｅｄ Ｆａｉｒ Ｑｕｅｕｉｎｇ：均等化キューイング） 　ＰＱ（Ｐｒｉｏｒｉｔｙ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） 　ＰＱの設定 　ＣＱ（Ｃｕｓｔｏｍ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） 　ＣＱの設定 第９章　ＮＡＴ 　ＮＡＴ（Ｎｅｔｗｏｒｋ Ａｄｄｒｅｓｓ Ｔｒａｎｓｌａｔｏｒ） 　ＮＡＴの用語 　内部ローカルアドレス変換 　内部ローカルアドレスオーバーロード（ＰＡＴ） 　ＴＣＰロードディストリビューション 　重複するネットワークの処理 　ＮＡＴ関連のコマンド 第１０章　ＡＡＡ 　ＡＡＡとは 　ＡＡＡのコンポーネント 　ＲＡＤＩＵＳ 　ＲＡＤＩＵＳとＴＡＣＡＣＳ＋ 　ＡＡＡの有効化 　ＡＡＡ認証 　ログイン認証 　特権モード認証 　ＡＡＡ認可 　ＡＡＡ監査 第１１章　ＡＤＳＬ 　ＡＤＳＬの概要 　接続形態 　コネクション確立 　規格 第１２章　ＶＰＮ 　ＶＰＮの概要 　ＩＰｓｅｃの概要 　ＩＳＡＫＭＰフェーズ１ 　ＩＳＡＫＭＰフェーズ２ 　ＩＰｓｅｃのヘッダ形式 教本４ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＭＳＮ編 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜１５６頁 目次 第１章　Ｃｉｓｃｏ３階層モデル １−１　スイッチングテクノロジー（１） １−２　スイッチングテクノロジー（２） １−３　Ｃｉｓｃｏ３階層モデル １−４　Ｃｉｓｃｏ３階層モデルを使用した構成例 １−５　アクセス層 １−６　ディストリビューション層 １−７　コア層 １−８　Ｃａｔａｌｙｓｔ製品一覧 １−９　スーパーバイザーエンジンのモジュラアップリンクポート 第２章　スイッチブロックの接続 ２−１　イーサネット１０ＢａｓｅＴメディア ２−２　ファーストイーサネット ２−３　ギガビットイーサネット ２−４　コンソール接続／イーサネット接続 ２−５　Ｃａｔａｌｙｓｔ上のＯＳとインターフェース ２−６　パスワードの設定 ２−７　回線に対するパスワードの設定 ２−８　ＶＴＹ回線に対するセキュリティ ２−９　パスワードの暗号化 ２−１０　システム名・管理用ＩＰアドレスの設定 ２−１１　デフォルトデートウェイの設定 ２−１２　リンク速度と回線モードの設定 第３章　ＶＬＡＮ ３−１　ＶＬＡＮの特徴 ３−２　ｄｅｆａｕｌｔ ＶＬＡＮ ３−３　ＶＬＡＮメンバーシップ ３−４　スタティックＶＬＡＮ ３−５　スタティックＶＬＡＮの設定 ３−６　ダイナミックＶＬＡＮ ３−７　ダイナミックＶＬＡＮの設定 ３−８　ＶＬＡＮの識別 ３−９　トランクリンク ３−１０　ＶＬＡＮフレーム ３−１１　ＩＳＬヘッダ ３−１２　８０２.１ｑヘッダ ３−１３　トランクポートの設定 ３−１４　トランクネゴシエーション ３−１５　ｎａｔｉｖｅ ＶＬＡＮ ３−１６　プロバイダ内でのＶＬＡＮ管理 ３−１７　ＶＬＡＮトンネリング（８０２.１ＱｉｎＱ） ３−１８　タギング形式 ３−１９　ＶＴＰ（ＶＬＡＮ Ｔｒｕｎｋｉｎｇ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ３−２０　ＶＴＰ動作モード ３−２１　ＶＴＰの動作 ３−２２　ＶＴＰサマリアドバタイズメント ３−２３　ＶＴＰサブセットアドバタイズメント ３−２４　ＶＴＰアドバタイズメント要求 ３−２５　ＶＴＰリビジョン番号 ３−２６　ＶＴＰの設定 ３−２７　ＶＴＰの設定確認 ３−２８　ＶＴＰバージョン ３−２９　ＶＴＰプルーニング ３−３０　ＶＴＰプルーニングの設定 第４章　ＳＰＡＮ ４−１　Ｓｗｉｔｃｈｅｄ Ｐｏｒｔ Ａｎａｌｙｚｅｒ（ＳＰＡＮ） ４−２　ＳＰＡＮ用語 ４−３　ローカルＳＰＡＮ ４−４　リモートＳＰＡＮ（ＲＳＰＡＮ） ４−５　その他のＳＰＡＮ 第５章　冗長リンク ５−１　冗長リンク ５−２　ブロードキャストストーム ５−３　ユニキャストフレームでのループ ５−４　ＳＴＰ（Ｓｐａｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ５−５　ＢＰＤＵ（Ｂｒｉｄｇｅ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ Ｄａｔａ Ｕｎｉｔｓ） ５−６　ＳＴＰ優先対象 ５−７　Ｅｔｈｅｒｎｅｔの一般的コスト ５−８　冗長リンク構成図 ５−９　ＳＴＰポートの状態 ５−１０　ＳＴＰタイマー ５−１１　ＳＴＰを有効にする ５−１２　ルートブリッジの選択・管理 ５−１３　ポートコスト／プライオリティの変更 ５−１４　ＰｏｒｔＦａｓｔ ５−１５　ＰｏｒｔＦａｓｔ ＢＰＤＵガード拡張機能 ５−１６　ＵｐｌｉｎｋＦａｓｔ ５−１７　ＢａｃｋｂｏｎｅＦａｓｔ ５−１８　ＲＳＴＰ（高速ＳＴＰ）８０２.１Ｗ ５−１９　ＲＳＴＰポートの役割 ５−２０　ＲＳＴＰのポートステート ５−２１　ＶＬＡＮとＳＴＰ ５−２２　ＰＶＳＴ（Ｐｅｒ-ＶＬＡＮ Ｓｐａｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ） ５−２３　ＣＳＴ（Ｃｏｍｍｏｎ Ｓｐａｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ） ５−２４　ＰＶＳＴ＋（Ｐｅｒ-ＶＬＡＮ Ｓｐａｎｎｉｇ Ｔｒｅｅ Ｐｌｕｓ） ５−２５　ＰＶＲＳＴ（Ｐｅｒ-ＶＬＡＮ Ｒａｐｉｄ Ｓｐａｎｎｎｉｎｇ Ｔｒｅｅ） ５−２６　ＭＳＴ（ＭＳＴＰ） ５−２７　ＭＳＴ設定 ５−２８　Ｅｔｈｅｒ Ｃｈａｎｎｅｌ ５−２９　ＥｔｈｅｒＣｈａｎｎｅｌの設定 第６章　ＶＬＡＮ間通信 ６−１　ＶＬＡＮ間ルーティング ６−２　Ｃｉｓｃｏスイッチング ６−３　プロセススイッチング ６−４　ファストスイッチング（ルートキャッシュスイッチング） ６−５　ＣＥＦ（Ｃｉｓｃｏ Ｅｘｐｒｅｓｓ Ｆｏｗａｒｄｉｎｇ） ６−６　ＣＥＦの特徴 ６−７　ＣＥＦの構成要素 第７章　デフォルトゲートウェイの冗長化 ７−１　ＩＣＭＰリダイレクト ７−２　デフォルトゲートウェイの冗長化 ７−３　ＶＲＲＰ ７−４　ＢＲＲＰグループ ７−５　ＧＬＢＰ（Ｇａｔｅｗａｙ ｌｏａｄ Ｂａｌａｎｃｉｎｇ Ｐｒｏｔｏｃｌ） ７−６　ＨＳＲＰ（Ｈｏｔ Ｓｔａｎｄｂｙ Ｒｏｕｔｉｎｇ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ７−７　ＨＳＲＰのグループ ７−８　ＨＳＲＰの動作 ７−９　仮想ルータＭＡＣアドレス ７−１０　ＨＳＲＰステータス ７−１１　ＨＳＲＰの設定 ７−１２　ＨＳＲＰ設定例 ７−１３　ｐｒｅｅｍｐｔコマンド ７−１４　ｐｒｅｅｍｐｔ動作 ７−１５　ｐｒｅｅｍｐｔ動作 ７−１６　Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ Ｔｒａｃｋｉｎｇ（インターフェイストラッキング） 第８章　マルチキャストの概要 ８−１　マルチキャストトラフィック ８−２　マルチキャストアドレス構造 ８−３　ＭＡＣアドレスのマップ ８−４　マルチキャストトラフィックの管理 ８−５　ＩＧＭＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｇｒｏｕｐ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ８−６　ＩＧＭＰｖ１グループ参加 ８−７　ＩＧＭＰｖ１グループ維持 ８−８　ＩＧＭＰｖ１グループからの離脱 ８−９　ＩＧＭＰｖ２グループ参加 ８−１０　ＩＧＭＰｖ２クエリア選択とグループ維持 ８−１１　ＩＧＭＰｖ２グループからの離脱 ８−１２　ＣＧＭＰ（Ｃｉｓｃｏ Ｇｒｏｕｐ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ） ８−１３　ＩＧＭＰスヌーピング ８−１４　ディストリビューションツリー ８−１５　ソーススペシフィックツリー ８−１６　シェアードツリー（ｓｈａｒｅｄ ｔｒｅｅ） ８−１７　マルチキャストルーティングプロトコル ８−１８　マルチキャストルーティングプロトコル ８−１９　マルチキャストルーティングの設定 第９章　ＡＣＬ（ａｃｃｅｓｓ-ｌｉｓｔ） ９−１　Ｃａｔａｌｙｓｔ３５５０で使用可能なＡＣＬ ９−２　ルータＡＣＬ ９−３　ポートＡＣＬ ９−４　ＶＬＡＮマップ 第１０章　ＱｏＳ １０−１　ＱｏＳ １０−２　ＱｏＳ用語 １０−３　ＱｏＳツール １０−４　キューイング及びスケジューリング １０−５　ＦＩＦＯ １０−６　ＰＱ（Ｐｒｉｏｒｉｔｙ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） １０−７　ＣＱ（Ｃｕｓｔｏｍ Ｑｕｅｕｅｉｎｇ） １０−８　ＷＦＱ（ｗｅｉｇｈｔｅｄ Ｆａｉｒ Ｑｕｅｕｉｎｇ：均等化キューイング） １０−９　ＣＢＷＦＱ（クラスベースＷＦＱ） １０−１０　テールドロップ １０−１１　ＲＥＤ（Ｒａｎｄｏｍ Ｅａｒｌｙ Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ） １０−１２　ＩｎｔＳｅｒｖアーキテクチャ １０−１３　ＤｉｆｆＳｅｒｖアーキテクチャ １０−１４　ＤｉｆｆＳｅｒｖアーキテクチャ 教本５ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＣＩＴ　編実習資料 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜２２頁 目次 第Ｎ章　（構築用テンプレート） 基本ネットワーク１−１ 基本ネットワーク１−２ 基本ネットワーク２−１ 基本ネットワーク２−２ 基本ネットワーク３−１ 基本ネットワーク３−２ 基本ネットワーク３−３ 基本ネットワーク４−１ 基本ネットワーク４−２ 基本ネットワーク１（トラブルシューティング） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�@） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�A） 第１章　物理層・データリンク層の状態確認 第２章　ネットワーク層のトラブルシューティング 第３章　トランスポート層のトラブルシューティング 第４章　ロギングメッセージ 確認問題１ 確認問題２ 確認問題３ 教本６ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＳＣＩ編　実習資料 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜９９頁 目次 実習１　スタティックルート 実習２　ＲＩＰ 実習３　フローティングスタティックルート 実習４ 実習５　ＮＡＴ 実習６　ｅｔｈｅｒｎｅｔでのＯＳＰＦ 実習７　ｐｏｉｎｔ-ｔｏ-ｐｏｉｎｔでのＯＳＰＦ 実習８　マルチエリアでのＯＳＰＦ 実習９　ＥＩＧＲＰ 実習１０　ＩＳ−ＩＳ 実習１１　ＢＧＰ 実習１２　再配布 実習１３　ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔその１ 実習１３　Ｒ１の設定 実習１３　Ｒ２の設定 実習１３　Ｒ３の設定 実習１３　ＲＩＰの動作確認 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔの設定 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔの設定後のＲＩＰ動作確認 実習１３　ｓｈｏｗ ｒｕｎの確認 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔその２ 実習１３ 実習１３　Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ-ｌｉｓｔの設定 実習１３　ＲＩＰの動作確認 実習１３　ｓｈｏｗ ｒｕｎの確認 実習１４　Ｒｏｕｔｅ-ｍａｐ 実習１４ 実習１４　Ｒ１の設定 実習１４　Ｒ２の設定 実習１４　Ｒ３の設定 実習１４　Ｒ４の設定 実習１４　通常ルーティングの動作確認 実習１４　Ｒｏｕｔｅ-ｍａｐの設定 実習１４　Ｒｏｕｔｅ-ｍａｐの設定（続き） 実習１４　ポリシーベースルーティング動作確認 実習１４　ポリシーベースルーティングｓｈｏｗコマンド 実習１４　ポリシーベースルーティングｄｅｂｕｇコマンド 実習１４　ｓｈｏｗ ｒｕｎの確認 教本７ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＲＡＮ編　実習資料 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜８４頁 目次 第Ｎ章　（構築用テンプレート） 基本ネットワーク１−１ 基本ネットワーク１−２ 基本ネットワーク２−１ 基本ネットワーク２−２ 基本ネットワーク３−１ 基本ネットワーク３−２ 基本ネットワーク３−３ 基本ネットワーク４−１ 基本ネットワーク４−２ 基本ネットワーク１（トラブルシューティング） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�@） 基本ネットワーク３（トラブルシューティング�A） 第１章　物理層・データリンク層の状態確認 第２章　ネットワーク層のトラブルシューティング 第３章　トランスポート層のトラブルシューティング 第４章　ロギングメッセージ 確認問題１ 確認問題２ 確認問題３ 教本８ 書名　ＣＣＮＰ１００％合格保証コース　ＢＣＭＳＮ編　実習資料 著作権者の表示　被告アドバンサーブ 頁構成　１頁〜２０頁 目次 第２章　基本設定 第２章　パスワード 第３章　ＶＬＡＮ（スタティック） 第３章　トランキング 第３章　ＶＴＰ 第３章　ＶＬＡＮトンネリング　 第３章　ＶＬＡＮ（ダイナミック） 第４章　ローカルＳＰＡＮ 第５章　ＳＴＰ 第５章　ＳＴＰタイマー 第５章　Ｐｏｒｔ Ｆａｓｔ-Ｕｐｌｉｎｋ Ｆａｓｔ 第５章　ＲＳＴＰ 第５章　ＥｔｈｅｒＣｈａｎｎｎｅｌ 第６章　ＶＬＡＮ間通信（ＣＥＦ） 第７章　ＩＣＭＰリダイレクト 第７章　ＨＳＲＰ 第８章マルチキャスト 第９章　ＡＣＬ（ポートＡＣＬ） 第９章　ＡＣＬ（ＶＬＡＮマップ） 第１０章　ＱＯＳ

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