判例全文

【事件名】「占い本」の著作権侵害事件（激数占い） 【年月日】平成２０年６月１１日 　東京地裁　平成１９年（ワ）第３１９１９号　損害賠償等請求事件 　（口頭弁論終結日　平成２０年４月２３日） 判決 原告　Ａ 同訴訟代理人弁護士　沼田安弘 同　石山卓磨 同　宮之原陽一 同　中村正利 同　倉本義之 同　菊地和加子 同　佐藤仁良 同　森田健介 被告　Ｂ（以下「被告Ｂ」という。） 同訴訟代理人弁護士　龍村全 同　楠本雅之 被告　株式会社講談社（以下「被告講談社」という。） 同訴訟代理人弁護士　美勢克彦 同　秋山佳胤 被告　株式会社テレビ朝日（以下「被告テレビ朝日」という。） 同訴訟代理人弁護士　伊藤真 主文 １　原告の請求をいずれも棄却する。 ２　訴訟費用は原告の負担とする。 事実及び理由 第１　請求 １(１)　被告Ｂは、別紙書籍目録記載1 の書籍(以下「被告書籍１」という。)及び同目録記載２の書籍(以下「被告書籍２」という。)を発行し、販売し、贈与してはならない。 (2)　被告Ｂは、その占有する被告書籍１及び２を廃棄せよ。 (3)　被告Ｂは、別紙謝罪広告目録記載１の謝罪広告を、同目録記載４の条件で掲載せよ。 ２(1)　被告講談社は、被告書籍１を発行し、販売し、贈与してはならない。 (2)　被告講談社は、その占有する被告書籍１を廃棄せよ。 (3)　被告講談社は、別紙謝罪広告目録記載２の謝罪広告を、同目録記載４の条件で掲載せよ。 ３(1)　被告テレビ朝日は、被告書籍２を発行し、販売し、贈与してはならない。 (2)　被告テレビ朝日は、その占有する被告書籍２を廃棄せよ。 (3)　被告テレビ朝日は、別紙謝罪広告目録記載３の謝罪広告を、同目録記載４の条件で掲載せよ。 ４　被告Ｂ及び被告講談社は、原告に対し、連帯して１億円及びこれに対する平成１９年１２月５日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ５　被告Ｂ及び被告テレビ朝日は、原告に対し、連帯して１億円及びこれに対する平成１９年１２月５日から支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 ６　訴訟費用は被告らの負担とする。 ７　仮執行宣言 第２　事案の概要 　本件は、原告が、被告らに対し、被告書籍１及び２が、原告の著作権(複製権、翻案権)を侵害すると主張して、著作権法１１２条に基づき当該書籍の販売等の差止め及び在庫品の廃棄、民法７０９条に基づき損害賠償金及び遅延損害金の支払、並びに著作権法１１５条(同一性保持権侵害)に基づき謝罪広告を求めた事案である。 １　前提事実 (1)　当事者 ア　原告は、数霊占術学会から出版された「数霊占術講義(1)入門初級編(改訂版)」(平成３年７月２８日改訂版発行。甲１。以下「原告書籍」という。)の著作者であり、著作権者である。 (甲１、弁論の全趣旨) イ(ア)　被告講談社は、雑誌及び書籍の出版等を業とする株式会社であり、平成１９年６月１９日、被告書籍１(甲２)を発行した。 (イ)　被告テレビ朝日は、放送法によるテレビジョン、その他一般放送事業、出版物の刊行並びに販売等を業とする株式会社であり、平成１７年１２月５日、被告書籍２(甲３)を発行した。 (ウ)　被告Ｂは、被告書籍１の著作者であり、被告講談社に対し、被告書籍１の出版を許諾した。 　被告Ｂは、被告書籍２の著作者であり、被告テレビ朝日に対し、被告書籍２の出版を許諾した。 (以上、争いのない事実、弁論の全趣旨) (2)　各書籍の記載内容 ア　原告書籍、被告書籍１及び被告書籍２には、別紙原告書籍と被告書籍１及び２との対比表(以下「別紙対比表」という。)記載のとおりの記載箇所がある。 (争いのない事実) イ　原告が被告書籍１につき侵害を主張する箇所は、次のとおりである。 (ア)　旧暦に基づく算出(別紙対比表１の波線部分) ａ　原告書籍１ 　原告書籍(２４頁)には「生年数」、 を旧暦に基づいて算出することについて、「生年数を出す時、一番大事な観点は、暦における節入で、入門初心者がかならずと言ってよいほど、間違いを起こすところですから、何回も繰り返して、ご記憶下さい。毎年の立春から翌年の節分までを一年として区分けします。立春は、平年は二月四日頃、閏年は二月五日頃が節入りとなります。従って一月生れ、二月節入り前に生れた場合は、前年で計算します。」と記載されている(以下、この記載を「原告書籍１」といい、他の記載についても同様に略称する。)。 ｂ　被告書籍１の１ 　被告書籍１(２２頁)には、「宿命数」を旧暦に基づいて算出することについて、「ひとつだけ気をつけていただきたいのは、この占いは旧暦がベースになっているということ。ですので、一年間は、節分の２月３日までとなります。つまり、１月１日～２月３日までの間に生まれた方は、前年生まれになるのです。」と記載されている(以下、この記載を「被告書籍１の１」といい、他の記載についても同様に略称する。)。 (イ)　「命数」の出し方(別紙対比表２の破線部分) ａ　原告書籍２ 　原告書籍(９０頁)には、「命数」の出し方について、「・・・年・月・日を加えて、単数化した数を、命数とし、」と記載されている(原告書籍２)。 ｂ　被告書籍１の２ 　被告書籍１(２２頁)には、「宿命数」の求め方について、「・・・生年月日をすべて一桁の数にばらします。そして、それをはしから足していく・・・」と記載されている(被告書籍１の２)。 (ウ)　具体例(別紙対比表３の二重線部分) ａ　原告書籍３ 　原告書籍(９１～９２頁)には、「命数」の出し方の具体例として、 　「昭和２９年(１９５４)３月２０日生。 　１＋９＋５＋４＝１９ １＋９＝１０ １＋０＝①。３月は生月の数が③ですから、そのまま使用します。２０日の場合は複数ですから、２＋０＝②とします。そのうえで、年月日の単数を加えます。 　①＋③＋②＝⑥ この⑥を命数と呼びます。」と記載されている(原告書籍３)。 ｂ　被告書籍１の３ 　被告書籍１(２２頁)には、「宿命数」の求め方の具体例として、 　「１９８１年２月１日生まれの方は、１９８０年２月１日として計算をしてください。この場合、１＋９＋８＋０＋２＋１＝２１となり、２＋１＝３で宿命数は３となります。」と記載されている(被告書籍１の３)。 (エ)　数霊盤の数の展開(別紙対比表４の破線部分) ａ　原告書籍４ 　原告書籍(３５頁)には、「数霊盤」の数の展開について、「・・・Ａ場に⑤数を入れ、アルファベット順に数を入れて行きます・・・」と記載されている(原告書籍４)。 ｂ　被告書籍１の４ 　被告書籍１(１１６頁)には、「命式」の作り方について、「・・・黒丸数字の順序に従って、数字を配列します。」と記載されている(被告書籍１の４)。 (オ)　破壊数の説明(別紙対比表５の一点鎖線部分) ａ　原告書籍５ 　原告書籍(４２頁)には、「破壊数」について、「・・・凶作用を誘発する、凶性の意味をもつ数・・・」と記載されている(原告書籍５)。 ｂ　被告書籍１の５ 　被告書籍１(２４頁)には「破壊、 数」について、「破壊数は、人生においてマイナスとなる性質や運勢傾向を表す数。・・・」と記載されている(被告書籍１の５)。 (カ)　数字の印の付け方(別紙対比表６の太い一点鎖線部分) ａ　原告書籍６ 　原告書籍(４３頁)には、「数霊盤」に記入した数字の印の付け方について、「破壊数の記号は『×』です。数霊盤に記入する十二支の記号は『○』です。」と記載されている(原告書籍６)。 ｂ　被告書籍１の６ 　被告書籍１(１１７頁)には、「命式」に記入した数字の印の付け方について、「数字をすべて埋めたら、破壊数に×を、宿命数と姓名数に○をつけます。」と記載されている(被告書籍１の６)。 (キ)　数霊簡易暦(別紙対比表７。別紙Ａと別紙Ｃ) ａ　原告書籍７ 　原告書籍(１５３～１７０頁)には、１９１２(大正１)年から２０００(平成１２)年まで、別紙Ａの「数霊簡易暦」の縦書きの一覧表の形式で、各年の月ごとに、旧暦に従った「節入(日)」、「(生)月数理」、「十二支」、月ごとの「破壊数」が記載され、各年ごとに、「(生)年数理」、「十二支」、年ごとの「破壊数」が記載されている(原告書籍７)。 ｂ　被告書籍１の７ 　被告書籍１(１８４～１８９頁)には、１９３５年から２００６年まで、別紙Ｃの「破壊数早見表」の横書きの一覧表の形式で、各年の月ごとに、旧暦に従った「節入(日)」、「激数」、「破壊数」が記載されている(被告書籍１の７)。 (ク)　破壊数一覧表(別紙対比表８。別紙Ｂと別紙Ｃ) ａ　原告書籍８ 　原告書籍(１５２頁)には、別紙Ｂの「破壊数一覧表」のとおり、大正１(１９１２)年から平成１３(２００１)年までの各年ごとの「破壊数」の一覧表が掲載されている(原告書籍８)。 ｂ　被告書籍１の８ 　被告書籍１(１８４～１８９頁)には、１９３５年から２００６年まで、別紙Ｃの「破壊数早見表」の形式で、各年の月ごとの「破壊数」の一覧表が掲載されている(被告書籍１の８)。 (ケ)　数霊盤(別紙対比表９) ａ　原告書籍９ 　原告書籍(３５頁)には「数霊盤」、 の数の展開の説明において、別紙対比表「９数霊盤」に記載のとおりの図(５図)が記載されている(原告書籍９)。 ｂ　被告書籍１の９ 　被告書籍１(１１７頁)には、「命式」の作り方の説明において、「激数８の人の場合」として、別紙対比表「９ 命式」に記載のとおりの図が記載されている(被告書籍１の９)。 ウ　原告が被告書籍２につき侵害を主張する箇所は、次のとおりである。 (ア)　旧暦に基づく算出(別紙対比表１の波線部分) ａ　原告書籍１ 　前記イ(ア)ａと同じ。 ｂ　被告書籍２の１ 　被告書籍２(９頁)には、「宿命数」を旧暦に基づいて算出することについて、「・・・旧暦がベースとなり、１年は、節分(２月４日)からスタートすると考えるのです。たとえば、２００６年は２００６年２月４日～２００７年２月３日まで。２００６年１月１日～２月３日は、宿命数を考える上では『２００５年』となることを覚えておいてください。」と記載されている(被告書籍２の１)。 (イ)　破壊数の説明(別紙対比表５の一点鎖線部分) ａ　原告書籍５ 　前記イ(オ)ａと同じ。 ｂ　被告書籍２の５ 　被告書籍２(６８頁)には「破壊、 数」について、「・・・最大かつ最凶の影響を与えるのが『破壊数』です。」と記載されている(被告書籍２の５)。 (ウ)　破壊数一覧表(別紙対比表８。別紙Ｂと別紙Ｄ) ａ　原告書籍８ 　前記イ(ク)ａと同じ。 ｂ　被告書籍２の８ 　被告書籍２(７０～７１頁)には、別紙Ｄの「生まれ年で見る破壊数早見表」のとおり、１９５０年から１９９９年までの各年ごとの「破壊数」の一覧表が掲載されている(被告書籍２の８)。 ２　争点 (1)　争点１　複製権又は翻案権の侵害の有無及び同一性保持権の侵害の有無 ア　実質的同一等 イ　依拠 (2)　争点２　故意又は過失 (3)　争点３　損害の有無及び額 (4)　争点４　謝罪広告の必要性 ３　争点に関する当事者の主張 (1)　争点１(複製権等及び同一性保持権の侵害の有無)について (原告の主張) ア　原告書籍の内容 (ア)　数霊学は、暦を生活の基盤とし、数と言語に時間論を導入し、周期・波動・構造によって、万学に通じる超科学としての未来予知学の基礎を確立する学問である。原告書籍は、数霊学の理論を活用して占術に採り入れた「数霊占術」に関する著書である。 (イ)　数霊占術の特徴は、①下記(ウ)の「命数」「破壊数」等の基本用語を使用すること、②下記(ウ)④の「生年数」の出し方にあるとおり、各桁の数字を１つ１つ加えることを繰り返して１桁の数にする単数化という方法を採用していること、③「数霊盤」という正方形を９等分したマス目に入る数の配置から、未来予知をすることにある。 (ウ)　「数霊占術」の基本用語は、次のとおりである。 ①　「陽数理」(ようすうり) 　時間論の基本で、生年、生月、生日、生時の時間数理をいう。 ②　「命数」(めいすう) 　生年、生月、生日を加えた単数で、統括された生命環境をいう。 ③　「破壊数」(はかいすう) 　マイナス要因の数のことをいう。 ④　「生年数」(せいねんすう) 　生年を西暦年数で表し、１つ１つ加えて単数化した数をいう。なお、「生年数」は旧暦に基づいて算出する。 ⑤　「生月数」(せいげつすう) 　生まれた月の数をいう。 ⑥　「生日数」(せいじつすう) 　生まれた日の数をいう。 イ　原告書籍と被告書籍１との実質的同一性 (ア)　旧暦に基づく算出 　原告書籍１と被告書籍１の１とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (イ)　「命数」の出し方 　原告書籍２と被告書籍１の２とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (ウ)　具体例 　原告書籍３と被告書籍１の３とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (エ)　「数霊盤」の数の展開 　原告書籍４と被告書籍１の４とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (オ)　「破壊数」の説明 　原告書籍５と被告書籍１の５とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (カ)　数字の印の付け方 　原告書籍６と被告書籍１の６とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (キ) 数霊簡易暦 　原告書籍７と被告書籍１の７とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (ク) 破壊数一覧表 　原告書籍８と被告書籍１の８とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (ケ) 数霊盤 　原告書籍９は、１～９までのすべての数を数霊理論で展開したときに各場にどのような数が配置されるかを表した別紙Ｅの複数枚の図(６図。原告書籍３６頁)を統一的に表したものであり、原告の数霊に関する思想と計算方法を、文章によって表現するのではなく、マス目にアルファベットと数字を配置することによって視覚的に表現したものであって、独創的表現である。 　被告書籍１の９は、原告書籍９と同様に、正方形に９等分されたマス目を用い、全く同じ順番で「激数」を１つずつ大きくなるように配置し、配置された各数字と場の持つ意味との関係を視覚的に理解できるようにしたものであり、数字の配置の順序の表記がアルファベットか黒丸数字かというわずかな違いがあるだけで、原告書籍９の表現上の本質的特徴を直接感得できる。 　したがって、原告書籍９と被告書籍１の９とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 ウ　原告書籍と被告書籍２との実質的同一性 (ア)　旧暦に基づく算出 　原告書籍１と被告書籍２の１とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (イ)　「破壊数」の説明 　原告書籍５と被告書籍２の５とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 (ウ)　破壊数一覧表 　原告書籍８と被告書籍２の８とは、表現において異なる点があるが、実質的に同一である。 エ　依拠 　被告Ｂは、原告書籍に依拠して、本件書籍１及び２を著作した。 オ　結論 　よって、被告らによる被告書籍１及び２の発行等は、原告書籍に関する原告の複製権(主位的)又は翻案権(予備的)を侵害し、同一性保持権も侵害するものである。 (被告らの主張) ア　原告書籍の内容 　原告の主張アは知らない。 イ　原告書籍と被告書籍１との実質的同一性 (ア)　旧暦に基づく算出 ａ　同イ(ア)は否認する。 ｂ　被告書籍１の１は、原告書籍１と表現において全く異なり、原告書籍１の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍１と被告書籍１の１との共通点は、「旧暦に従って、毎年の立春から翌年の節分までを１年として区分する」という「方法」ないし「アイデア」にあるにすぎない。 　また、占いにおいて、旧暦に従って計算するという「方法」ないし「アイデア」自体は、ありふれたものである。 (イ)　「命数」の出し方 ａ　同(イ)は否認する。 ｂ　被告書籍１の２は、原告書籍２と表現において全く異なり、原告書籍２の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍２と被告書籍１の２との共通点は、生年月日を構成する数字を西暦で表し、１桁の数字になるまで各桁の数字を加算するという「方法」ないし「アイデア」にあるにすぎない。 　また、占いにおいて、このような「方法」ないし「アイデア」自体は、ありふれたものである。 (ウ)　具体例 ａ　同(ウ)は否認する。 ｂ　被告書籍１の３は、原告書籍３と表現において全く異なり、原告書籍３の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　被告書籍１の３は、上記(イ)の計算方法を具体例にあてはめたにすぎず、上記(イ)と同様、著作権法の保護対象ではない。 (エ)　「数霊盤」の数の展開 ａ　同(エ)は否認する。 ｂ　被告書籍１の４は、原告書籍４と表現において全く異なり、原告書籍４の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍４と被告書籍１の４との共通点は、枠に数字を配列するという「方法」にあるにすぎない。 　また、この「方法」自体は、ありふれたものである。 (オ)　「破壊数」の説明 ａ　同(オ)は否認する。 ｂ　被告書籍１の５は、原告書籍５と表現において全く異なり、原告書籍５の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍５と被告書籍１の５との共通点は、破壊数の意味内容が「凶」であるという「事実」又は「アイデア」にあるにすぎない。 　また、占いにおいて、マイナスの意味を有する「凶」の概念は、ありふれたものである。 (カ)　数字の印の付け方 ａ　同(カ)は否認する。 ｂ　被告書籍１の６は、原告書籍６と表現において全く異なり、原告書籍６の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍６と被告書籍１の６との共通点は、数字を記入したマス目に○と×を記載するという「方法」にあるにすぎない。 　また、この「方法」自体は、ありふれたものである。 (キ)　数霊簡易暦 ａ　同(キ)は否認する。 ｂ　被告書籍１の７は、原告書籍７と表現において全く異なり、原告書籍７の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　「節入(日)」の記載が同一となるのは、いずれも旧暦を採用する以上、必然である。 　「破壊数」の欄の記載が同一となるのは、同一の算出方式を採用する以上、必然である。算出方式自体は、「方法」又は「アイデア」にすぎない。 (ク)　破壊数一覧表 ａ　同(ク)は否認する。 ｂ　被告書籍１の８は、原告書籍８と表現において全く異なり、原告書籍８の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 (ケ)　数霊盤 ａ　同(ケ)は否認する。 　被告書籍１の９は、原告書籍９とは、例示として記載されている数字が異なり、数字を配列する順序を示す符号においてもアルファベットか黒丸数字かの違いがあり、表現において全く異なり、原告書籍９の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍９と被告書籍１の９との共通点は、マス目に数字を記載するという「方法」にあるにすぎない。 　また、この「方法」自体は、ありふれたものである。 ウ　原告書籍と被告書籍２との実質的同一性 (ア)　旧暦に基づく算出 ａ　同ウ(ア)は否認する。 ｂ　原告書籍１は、旧暦を用いて計算することを短い文章で平易に説明した文章にすぎず、著作物性を有しない。 　被告書籍２の１は、原告書籍１と表現において全く異なり、原告書籍１の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍１と被告書籍２の１との共通点は、「旧暦に従って、毎年の立春から翌年の節分までを１年として区分する」という「方法」ないし「アイデア」にあるにすぎない。 　また、占いにおいて、旧暦に従って計算するという「方法」ないし「アイデア」自体は、ありふれたものである。 (イ)　「破壊数」の説明 ａ　同(イ)は否認する。 ｂ　原告書籍５の「凶作用を誘発する、凶性の意味をもつ数」という表現は、単純な用語の説明にすぎず、ありふれた表現であり、著作物性は認められない。 　被告書籍２の５は、原告書籍５と表現において全く異なっており、原告書籍５の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　また、占いにおいて、マイナスの意味を有する「凶」の概念は、ありふれたものである。 (ウ)　破壊数一覧表 ａ　同(ウ)は否認する。 ｂ　被告書籍２の８は、原告書籍８と表現において全く異なっており、原告書籍８の表現上の本質的特徴を直接感得することもできない。 　原告書籍８と被告書籍２の８との共通点は、占いに使用する数字の「計算方法」にあるにすぎない。 エ　依拠 　同エは否認する。 オ　結論 　同オは争う。 (2)　争点２(故意又は過失)について (原告の主張) ア　被告Ｂ 　被告Ｂは、被告書籍１及び２の発行を許諾するに当たり、同書籍が原告の複製権又は翻案権、及び同一性保持権を侵害することを知っていたか、少なくともこれを知らなかったことにつき過失がある。 イ　被告講談社 　被告講談社は、出版を業とする者として、被告書籍１の発行に当たり、被告Ｂの著作内容に複製権等の侵害がないか調査、確認すべき義務を有していたが、これを怠った過失がある。 ウ　被告テレビ朝日 　被告テレビ朝日は、出版を業とする者として、被告書籍２の発行に当たり、被告Ｂの著作内容に複製権等の侵害がないか調査、確認すべき義務を有していたが、これを怠った過失がある。 (被告らの主張) ア　被告Ｂ 　原告の主張アは否認する。 イ　被告講談社 　同イは否認する。 ウ　被告テレビ朝日 　同ウは否認する。 (3)　争点３(損害の有無及び額)について (原告の主張) ア　被告書籍１ (ア)　売上部数 　被告講談社は、被告書籍１を発行してから平成２０年２月２２日までに、少なくとも２０万部を販売した。 (イ)　利益率 　被告講談社の利益率は５０％である。 (ウ)　損害額 　以上によれば、被告講談社は、被告書籍１の発行、販売により、少なくとも１億３０００万円の利益を得た。 　１３００円(単価)×２０万部×５０％＝１億３０００万円 　よって、著作権法１１４条２項により、原告の損害額は約１億３０００万円と推定される。 (エ)　結論 　したがって、原告は、被告Ｂ及び被告講談社に対し、上記損害金の内金１億円及びこれに対する平成１９年１２月５日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める。 イ　被告書籍２ (ア)　売上部数 　被告テレビ朝日は、被告書籍２を発行してから平成２０年２月２２日までに、少なくとも２０万部を販売した。 (イ)　利益率 　被告テレビ朝日の利益率は５０％である。 (ウ)　損害額 　以上によれば、被告テレビ朝日は被告書籍２の発行、販売により、少なくとも１億円の利益を得た。 　９８０円(単価)×２０万部×５０％＝約１億円 　よって、著作権法１１４条２項により、原告の損害額は約１億円と推定される。 (エ)　結論 　したがって、原告は、被告Ｂ及び被告テレビ朝日に対し、上記損害金１億円及びこれに対する平成１９年１２月５日から支払済みまで民法所定の年５分の割合による遅延損害金の連帯支払を求める。 (被告らの主張) 　原告の主張はいずれも否認する。 (4)　争点４(謝罪広告の必要性)について (原告の主張) 　被告らによる同一性保持権侵害に基づいて原告に生じた名誉毀損の回復をするためには、請求欄１(3)、２(3)、３(3)の謝罪広告が命じられるべきである。 (被告らの主張) 　原告の主張は否認する。 第３　当裁判所の判断 １　複製、翻案等 　著作権法は、思想又は感情の創作的な「表現」を保護するものである(著作権法２条１項１号)。したがって、既存の著作物に依拠して創作された著作物が、思想、感情若しくはアイデア、事実若しくは事件など表現それ自体ではない部分又は表現上の創作性がない部分において、既存の著作物と同一性を有するにすぎない場合には、複製にも翻案にも当たらない(最高裁平成１３年６月２８日第一小法廷判決民集５５巻４号８３７頁参照)。また、上記の複製にも翻案にも当たらない著作物は、同一性保持権を侵害するものでもない。 ２　原告書籍と被告書籍１との実質的同一性について (1)　旧暦に基づく算出 ア　前提事実(2)イ(ア)によれば、被告書籍１の１は、原告書籍１と表現において全く異なっていると認められ、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、「旧暦に従って、毎年の立春から翌年の節分までを１年として区分する」という「アイデア」における同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (2) 「命数」の出し方 ア　前提事実(2)イ(イ)によれば、被告書籍１の２は、原告書籍２と表現において全く異なっていると認められ、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、生年月日を構成する数字を順次加算し、１桁の数字になるまで繰り返すという「アイデア」における同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (3)　具体例 ア　前提事実(2)イ(ウ)によれば、被告書籍１の３は、足し算の数式の部分で同一性を有すると認められないではないが、その部分は創作性のない部分であると認められる。その余の部分では、被告書籍１の３は、原告書籍３と表現において全く異なっていると認められる。よって、被告書籍１の３は、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、「命数」の出し方という「アイデア」における同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (4)　「数霊盤」の数の展開 ア　前提事実(2)イ(エ)によれば、被告書籍１の４は、原告書籍４と表現において全く異なっていると認められるから、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、「数霊盤」の数の展開という「アイデア」における同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (5)　「破壊数」の説明 ア　前提事実(2)イ(オ)によれば、被告書籍１の５は、原告書籍５と表現において全く異なっていると認められるから、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、「破壊数」の概念という「アイデア」における同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (6)　数字の印の付け方 ア　前提事実(2)イ(カ)によれば、被告書籍１の６は、破壊数の記号等の部分で、原告書籍６と同一性を有すると認められないではないが、印の付け方として、○や×を採用し、殊に悪いものに×を付することはありふれた表現であると認められるから、上記の箇所での同一性は、創作性のない部分におけるものであると認められる。その余の部分では、被告書籍１の６は、原告書籍６と表現において全く異なっていると認められる。よって、被告書籍１の６は、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、×の使用等の創作性のない部分での同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (7)　数霊簡易暦 ア　前提事実(2)イ(キ)によれば、被告書籍１の７は、「節入(日)」、「(生)月数理」、月ごとの「破壊数」の部分で、原告書籍７と同一性を有すると認められるが、占いの方法として旧暦を採用すれば、「節入(日)」が同一となるのは当然の結果であるし、占いの方法として原告と同じ方法を採用すれば、「(生)月数理」、月ごとの「破壊数」の部分で同一となるのは当然の結果であるから、これらの部分での同一性は、「アイデア」などの表現それ自体ではない部分での同一性にすぎないと認められる。 　また、月ごとの「破壊数」等を表形式で、時系列に記載することは、ありふれた表現であると認められる。しかも、被告書籍１の７は、各年を旧暦では前年に属する１月を除外して２月から開始し、原告書籍７には存在する「十二支」や年ごとの破壊数等を有しないなどの点で、原告書籍７と異なっていると認められる。 　よって、被告書籍１の７は、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、到底採用することができない。 (8)　破壊数一覧表 ア　前提事実(2)イ(ク)によれば、月ごとの「破壊数」等を表形式で、時系列に記載することは、ありふれた表現であると認められるから、表形式の採用の点で、被告書籍１の８が原告書籍８と同一であると認めることはできない。その余の部分では、被告書籍１の８は、原告書籍８とは、内容においても表現においても全く異なっている。 　よって、被告書籍１の８は、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、到底採用することができない。 (9)　数霊盤 ア　前提事実(2)イ(ケ)によれば、原告書籍９と被告書籍１の９とは、正方形を９等分したマス目に１～９の数字の配列順序を記入したものである点で共通すると認められるが、原告が主張するとおり、原告書籍９は、１～９までのすべての数を数霊理論で展開したときに各場にどのような数が配置されるかを表した別紙Ｅの複数枚の図(６図。原告書籍３６頁)を統一的に表したものであり、原告の数霊に関する思想と計算方法をマス目にアルファベットと数字を配置することによって視覚的に表現したものであるとすると、このような思想を分かりやすく説明するために他に様々な表現方法があるとは認められないから、被告書籍１の９における９つに区分した正方形のマス目の部分は、表現上の創作性のない部分において、原告書籍９と同一であるにすぎないと認められる。 　その余の部分においては、被告書籍１の９は、例示された数字が異なり、数字を配列する順序を黒丸数字で示している点で、原告書籍９とは異なっている。 　よって、被告書籍１の９は、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、到底採用することができない。 (10)　まとめ 　以上のとおり、被告書籍１の１ないし９は、原告書籍の複製ないし翻案であるとはいえないし、その同一性保持権を侵害するものでもない。 　よって、原告書籍の複製権又は翻案権に基づく被告書籍１の販売等の差止請求等、上記複製権又は翻案権侵害を理由とする損害賠償請求、並びに同一性保持権侵害を理由とする謝罪広告の掲載請求は、その余の点について判断するまでもなく、いずれも理由がない。 ３　原告書籍と被告書籍２との実質的同一性について (1)　旧暦に基づく算出 ア　前提事実(2)ウ(ア)によれば、被告書籍２の１は、原告書籍１と表現において全く異なっていると認められ、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は「、 旧暦に従って、毎年の立春から翌年の節分までを１年として区分する」という「アイデア」における同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (2)　「破壊数」の説明 ア　前提事実(2)ウ(イ)によれば、被告書籍２の５は、原告書籍５と表現において全く異なっていると認められるから、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、「破壊数」の概念という「アイデア」における同一性を指摘するものにすぎず、到底採用することができない。 (3)　破壊数一覧表 ア　前提事実(2)ウ(ウ)によれば、占いの方法として原告と同じ方法を採用すれば、「破壊数」の部分で同一となるのは当然の結果であるから、これらの部分での同一性は、「アイデア」などの表現それ自体ではない部分での同一性にすぎないと認められる。 　年ごとの「破壊数」等を表形式で、時系列に記載することは、ありふれた表現であると認められるから、表形式の採用の点で、被告書籍２の８が原告書籍８と同一であると認めることはできない。 　その余の部分では、被告書籍２の８は、昭和又は平成による年を併記せず、年齢を併記している点で、原告書籍８とは内容においても表現においても異なっていると認められる。 　よって、被告書籍２の８は、複製権侵害、翻案権侵害、同一性保持権侵害のいずれにも当たらない。 イ　これに反する原告の主張は、到底採用することができない。 (4)　まとめ 　以上のとおり、被告書籍２の１、５及び８は、原告書籍の複製ないし翻案であるとはいえないし、その同一性保持権を侵害するものでもない。 　よって、原告書籍の複製権又は翻案権に基づく被告書籍２の販売等の差止請求等、上記複製権又は翻案権侵害を理由とする損害賠償請求、並びに同一性保持権侵害を理由とする謝罪広告の掲載請求は、その余の点について判断するまでもなく、いずれも理由がない。 ４　結論 　よって、原告の請求はいずれも理由がないから、棄却することとし、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４０部 　裁判長裁判官　市川正巳 　裁判官　大竹優子 　裁判官　中村恭 (別紙)書籍目録 １　書名Ｂ　運命の激数占い 著者名　Ｂ 発行日　２００７年６月１９日 発行所　株式会社講談社 定価　１３００円(消費税別) ２　書名激数占い 著者名　Ｂ 発行日　２００５年１２月５日 発行所　株式会社テレビ朝日コンテンツ事業部 定価　９３３円(消費税別) 以上 (別紙) 謝罪広告目録 １　私Ｂは、平成１７年１２月５日、書籍『激数占い』を株式会社テレビ朝日コンテンツ事業部から、また、平成１９年６月１９日、書籍『運命の激数占い』を株式会社講談社から発行しましたが、同書籍は、Ａ氏執筆の著作物を無断で利用したものです。これにより同氏の著作権を侵害し、同氏に対し多大の迷惑をお掛けいたしました。よって、ここに同氏に対し謝罪いたします。 　Ｂ ２　当社株式会社講談社発行の「運命の激数占い」は、Ａ氏執筆の著作物を抜粋し、改変を加えたものを同氏に無断で転用し、出版したものです。 　当社は、ここに上記事実を認め、Ａ氏に深くお詫びを申し上げます。 　株式会社講談社 ３　当社株式会社テレビ朝日発行の「激数占い」は、Ａ氏執筆の著作物を抜粋し、改変を加えたものを同氏に無断で転用し、出版したものです。 　当社は、ここに上記事実を認め、Ａ氏に深くお詫びを申し上げます。 　株式会社テレビ朝日 ４　掲載条件 　朝日新聞、読売新聞、毎日新聞及び日本経済新聞の各全国版朝刊社会面に、２段２分の１頁の大きさで、表題部は２０ポイント活字、その余の部分は１０ポイント活字で、１回ずつ掲載すること 以上

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