判例全文

【事件名】商標“ＥＰＩ”侵害事件 【年月日】平成１９年１１月２１日 　東京地裁　平成１８（ワ）第１７９６０号　商標権侵害差止等請求事件 　（平成１９年９月２６日　口頭弁論終結） 判決 原告　ＴＢＣグループ株式会社 同訴訟代理人弁護士　三原崇功 同補佐人弁理士　豊田武久 被告　株式会社スプラッシュ 同訴訟代理人弁護士　日向隆 同　吉成外史 同　齋藤理英 同補佐人弁理士　竹下和夫 同　水野清 主文 １　被告は、その運営する脱毛施術店の店舗看板、インターネット上のウェブ広告、電車及びバスの車内広告、新聞雑誌の紙上広告、並びにチラシなどの広告宣伝物に別紙被告標章目録１ないし５記載の標章を使用してはならない。 ２　被告は、別紙被告標章目録１ないし５記載の標章を付した店舗看板、電車及びバスの車内広告並びにチラシなどの広告宣伝物を廃棄せよ。 ３　原告が被告に対して再生債権として損害賠償請求権９０００万円を有することを確定する。 ４　原告のその余の請求をいずれも棄却する。 ５　訴訟費用は、これを２分し、その１を被告の、その余を原告の各負担とする。 事実及び理由 第１　請求 １　主文第１項及び第２項と同旨 ２　原告が被告に対して、再生債権として損害賠償請求権３億円を有することを確定する。 ３　被告は、東京都内で販売される日本経済新聞、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞及び東京新聞の各朝刊の社会面に、連続３回にわたって、表題を２号活字、その他を４号活字として、別紙謝罪広告目録記載の文面による謝罪広告を掲載せよ。 第２　事案の概要 １(1)　訴訟の概要 　本件は、エステティックサロンを運営し、「ＥＰＩ」「エピ」の文字から成る商標を有する原告が、「Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ」「Ｅｐｉ Ｓｔｕｄｉｏ」等の標章を使用してエステティックサロンを運営する被告に対し、原告商標権のいずれかに基づき、被告標章の使用の差止め（商標法３７条１号、３６条１項）、店舗看板等の廃棄（商標法３６条２項）、損害賠償金の支払（商標法３８条３項）及び謝罪広告の掲載（商標法３９条、特許法１０６条）を求めた事案である。 (2)　民事再生手続 　被告に対しては、平成１９年５月８日午後５時、再生手続開始決定（東京地方裁判所平成１９年（再）第８８号）がされたため、原告は、民事再生法１０７条による訴訟手続の受継に伴い、損害賠償請求部分を、全部異議を述べられた届出債権の一部となる平成１５年１０月１日から平成１８年９月３０日までの損害賠償元金に係る再生債権の確定請求に変更した。 ２　前提事実 (1)　当事者 ア　原告 　原告は、昭和５１年３月２２日設立された、旧商号を「コミー株式会社」とする美容所、脱毛美容所の経営等を目的とする株式会社であるが、平成１８年８月２３日、商号を現商号に変更した。 　原告は、「ＴＢＣ」（東京ビューティセンター）と称するエステティックサロンを全国で運営しており、エステティック業界では最大手である。 　（争いのない事実、甲１２、乙７０、弁論の全趣旨） イ　被告 　被告は、平成元年１０月３日設立された、エステティックサロンの経営等を目的とする株式会社である。 　被告は、「自由が丘エピサロン」と称する脱毛専門のエステティックサロンを運営している。 　株式会社矢野経済研究所の「エステティックサロンマーケット総監２００５年度版」によれば、原告の売上高は年４１７億円であるのに対し、被告の売上高は年１１億７０００万円である。 　（争いのない事実、乙７０、弁論の全趣旨） (2)　原告の商標権 　原告は、次の商標権（以下、まとめて「原告商標権」といい、その登録に係る商標を「原告商標」といい、各商標権、商標を、アないしウの順序に従い、「原告商標権１」「原告商標１」のようにいう。）を有している。 ア　原告商標権１ 　登録番号　第４２９３３１３号(甲１及び２の各１) 　登録日　平成１１年７月９日 　出願日　平成１０年４月２２日 　商標　別紙原告商標目録記載のとおり(「ＥＰＩ」の文字と「エピ」の文字を上下二段に書して成るもの) 　役務の区分及び指定役務　第４２類　美容、理容 イ　原告商標権２ 　登録番号　第４３２０５７７号(甲１及び２の各２) 　登録日　平成１１年１０月１日 　出願日　平成１０年４月２２日 　商標　原告商標権１のそれに同じ 　役務の区分及び指定役務　第３６類　美容サービスまたは化粧品・化粧用具もしくはそれらに関連する商品についてのプリペイドカードの発行 　第４１類　技芸・スポーツ又は知識の教授 ウ　原告商標権３ 　登録番号　第４７２９４２０号(甲１及び２の各３) 　登録日　平成１５年１１月２８日 　出願日　平成１５年３月１４日 　商標　原告商標権１のそれに同じ 　役務の区分及び指定役務　第４４類　美容に関する助言・指導・情報の提供、理容に関する助言・指導・情報の提供 　（争いのない事実） (3)　被告標章の使用 ア　「Ｓａｌｏｎ」標章の使用 　被告は、平成１１年１０月ころから、「Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ」「エピ・サロン」「エピサロン」との標章(以下、これらを総称して「Ｓａｌｏｎ」標章といい、各標章を「Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ」標章のようにいう。)を使用して、女性の脱毛施術を専門に行うエステティックサロンを開設し、東京都内を中心に、横浜、大宮、川崎、高崎、仙台、札幌などを含めて合計１４店舗を運営している。 　そして、被告は、上記各店舗に「Ｓａｌｏｎ」標章を付した店舗看板を設置し、インターネット上のウェブ広告、電車及びバスの車内広告、地域誌、タウン誌等の雑誌の紙上広告、チラシなど多数の媒体において、「Ｓａｌｏｎ」標章を使用している。 　（争いのない事実、弁論の全趣旨） イ　「Ｓｔｕｄｉｏ」標章の使用 　また、被告は、平成１９年４月ころから、「エピスタジオ」「Ｅｐｉ Ｓｔｕｄｉｏ」との標章(以下、これらを総称して「Ｓｔｕｄｉｏ」標章といい、各標章を「Ｅｐｉ Ｓｔｕｄｉｏ」標章のようにいう。また、「Ｓａｌｏｎ」標章と「Ｓｔｕｄｉｏ」標章とを併せて、「被告標章」という。)を使用した脱毛施術を専門に行うエステティックサロンを東京都内に新たに開設した。その中には、男性用の店もある。 　そして、被告は、上記各店舗に「Ｓｔｕｄｉｏ」標章を付した店舗看板を設置し、インターネット上のウェブ広告において、「Ｓｔｕｄｉｏ」標章を使用している。 　（争いのない事実、弁論の全趣旨） ウ　指定役務の同一 　エステティックサロンは、原告商標権１の指定役務の「美容」に含まれる。 (4) 被告商標権 　被告は、次の商標権（以下、まとめて「被告商標権」といい、その登録に係る商標を「被告商標」といい、各商標権、商標を、ア、イの順序に従い、「被告商標権１」「被告商標１」のようにいう。）を有している。 ア　被告商標権１ 　登録番号　第５０１８７８２号(乙６６、６７) 　登録日　平成１９年１月１９日 　出願日　平成１６年３月１５日 　商標　別紙被告商標目録１記載のとおり(「Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ」の文字と「エピサロン」の文字を上下二段に書して成るもの) 　役務の区分及び指定役務　第４４類　脱毛美容 イ　被告商標権２ 　登録番号　第５０３７９５０号(乙８２) 　登録日　平成１９年４月６日 　出願日　平成１７年１月２１日 　商標　別紙被告商標目録２記載のとおり(「Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ」の文字を花文字調に横書きしたもの) 　役務の区分及び指定役務　第４４類　脱毛美容 　(争いのない事実) ３　争点 (1)　商標の類似及び登録商標の使用 (2)　損害の不発生 (3)　損害 (4)　謝罪広告の必要性 ４　争点に関する当事者の主張 (1)　商標の類似及び登録商標の使用 ア　原告 (ア)　まとめ ａ　商標の類似 　被告標章は、原告商標と類似している。 ｂ　登録商標の使用 　後記被告の主張(ア)ｂは否認する。 　被告商標の商標登録は、商標法４条１項１１号に該当し、同法４６条１項１号によって無効とされるべきものである。 (イ)　「Ｓａｌｏｎ」標章 ａ　外観等の類似 (a)　要部 �@　「Ｓａｌｏｎ」標章は、原告商標と同じ「Ｅｐｉ」「エピ」の文字の後ろに、「Ｓａｌｏｎ」「サロン」の文字を付加したものである。 �A　エステティックを含む美容の役務分野において、サロンという語は、エステティックサロンやビューティーサロンのように、役務の提供場所、特に店舗を表す語として慣用的に使用されており（甲６１の１・２、６２、６５〜７２）、この部分に自他識別機能はない。 �B　さらに、「Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ」標章は、「Ｅ」と「Ｓ」の文字を大文字に、他の文字を小文字として、かつ「Ｅｐｉ」と「Ｓａｌｏｎ」との間に若干の間隔を介在させている。 �C　したがって、「Ｅｐｉ」「エピ」の部分と「Ｓａｌｏｎ」「サロン」の部分とが分離され、「Ｅｐｉ」の部分が抽出されて認識、記憶される可能性が高く、「Ｓａｌｏｎ」標章の要部は、象徴的、印象的な部分である「Ｅｐｉ」「エピ」である。 (b)　外観等の類似 　そうすると、「Ｓａｌｏｎ」標章と原告商標とは、要部が同一であるから、外観、称呼、観念のいずれにおいても類似している。 ｂ　取引の実情 (a)　原告商標 �@　原告による継続的使用 (�@)　原告は、遅くとも平成１０年１０月ころから、原告の経営する全国のエステティックサロンで、継続的に、顧客に交付する説明書、商品案内等に、「エピコース（脱毛）」「※ＴＢＣではエステティック脱毛を『エピ』といいます（エピはＴＢＣの登録商標です）。」、「エステコース範囲：ＥＰＩ・・・」「エピパーソナルプラン」「ＥＰＩホームケア商品のご案内」「ＥＰＩを計画的にスムーズに行うために、・・・」「ＥＰＩホームケアステップ」等と記載した（甲１２、１３の１・２、１４の１・２、１５の１〜３）。 (�A)　原告は、新聞折り込み広告、雑誌掲載広告、ポスターやインターネット広告で、「脱毛（ＥＰＩ）」「※ＴＢＣではエステティック脱毛を『エピ』と呼びます。エピはＴＢＣの登録商標です。」「ＥＰＩ ＢＡＲＧＡＩＮ」「脱毛（エピ）バーゲン」「ＥＰＩ（脱毛）」「エピ脱毛／無料ご招待」「週イチ・エピ（脱毛） よくばりゼロエピ」「ワキ脱毛（ＥＰＩ）」「ＥＰＩ＆ＡＥＳＴＨE」「ＴＢＣが、今すぐ無料で脱毛します。スーパーＮＥＷゼロエピ脱毛」「ＴＢＣサイバーエステＥＰＩ（脱毛）」「新脱毛サイバーブレーンエピ」「新ＴＢＣサイバーサマーエピ」「ＥＰＩ（脱毛）脱毛といえばＴ ＢＣです！」と記載するなどしてきた（甲１ ６、 １７の１〜３ 、２ ２ないし５８）。 �A　需要者層 　原告は、被告と同様に、若い女性を主な需要者層としている。 �B　侵害警告 (�@)　原告は、平成１４年９月、業界紙に、原告商標権１等に類似する商標を使用しないよう警告する広告を掲載した(甲１０)。 (�A)　さらに、原告は、エステティックサロンを経営する他社が脱毛施術を示す用語として原告商標に類する標章を使用していた場合には、次のとおり、侵害警告により、その使用を中止させてきた。 ・相手方　株式会社不二ビューティ（たかの友梨ビューティクリニック）、 　時期　平成１５年５月、 　使用態様　広告に「エピ」の表現を使用していた（甲１８の１〜３）。 ・相手方　株式会社シーワープ、 　時期　平成１６年４月、 　使用態様　看板、インターネットホームページ等に「スタジオエピ」又は「ＳＴＵＤＩＯＥｐｉ」を使用していた（甲１９の１・２）。 ・相手方　株式会社長沼、 　時期　平成１６年４月、 　使用態様　看板、インターネットホームページ等に「ＥＰＩ」「Ｅｐｉ」等を使用していた（甲２０の１・２）。 ・相手方　ビー・マインド株式会社、 　時期　平成１７年４月、 　使用態様　雑誌広告やインターネットホームページ等に「ダイエットエピ・ヴァルナ」等を使用していた（甲２１の１〜３）。 ・相手方株式会社インターサイエンス(トルクェ)、 　時期　平成１８年１１月、 　使用態様　インターネットホームページや雑誌広告に「エピ２年保証コース」等を使用していた（甲５９の１〜４）。 ・相手方　ベータテクノロジー株式会社(エステティックセランドエピ)、 　時期　平成１８年１２月、 　使用態様　店舗名称、店舗看板、インターネットホームページに「Serein de Epi」「セランド・エピ」を使用した(甲６０の１〜４)。 �C　商標としての独創性 　原告商標は、英語の「deｐｉｌａｔｉｏｎ」のうち視覚的にも聴覚的にも印象的な「Ｅｐｉ」を特に取り出したものであり、独創的である。 (b)　被告標章 �@　広告宣伝 　後記被告の主張(イ)ｂ(b)�@は不知。 　被告の広告宣伝は、東京都以外の県、特に群馬県、茨城県についてはほとんどされておらず、その広告宣伝は東京都内を中心とした限定的な地域にされているにすぎない。 �A　来店者数 　同�Aは不知。 �B　アンケート調査等 　同�Bは不知。 �C　まとめ 　同�Cは否認する。 　原告商標と「Ｓａｌｏｎ」標章とが類似している以上、「Ｓａｌｏｎ」標章の広告宣伝は、結局のところは、「エピサロン」を名乗る被告が原告の関連会社であるか、原告より原告商標の使用許諾を受けているとの誤認を生じさせているにすぎない。 　そもそも、被告が主張する「Ｓａｌｏｎ」標章の周知性とは、被告が営業を開始する以前から原告が新聞、雑誌などで全国的に原告商標の積極的な広告宣伝活動を行った成果にただ乗り（フリーライド）し、しかも、平成１６年４月に原告から侵害警告を受けたにもかかわらず、その後も広告宣伝を続けたというものであり、到底保護されるべきものではない。 ｃ　まとめ 　以上のとおり、原告商標と「Ｓａｌｏｎ」標章の要部が同一であること、エステティック業界最大手の原告が原告商標を全国的な広告宣伝で継続的に使用していたこと、原告商標と「Ｓａｌｏｎ」標章は、脱毛施術という役務を共通にしていること、原告も被告も若い女性を需要者層としていることなどからすれば、取引の実情から見ても、原告商標と「Ｓａｌｏｎ」標章とは類似している。 (ウ)　「Ｓｔｕｄｉｏ」標章 ａ　外観等の類似 (a)　要部 �@　「Ｓｔｕｄｉｏ」標章は、原告商標と同じ「Ｅｐｉ」「エピ」の文字の後ろに、「Ｓｔｕｄｉｏ」「スタジオ」の文字を付加したものである。 �A　エステティックを含む美容の役務分野において、スタジオという語は、ビューティースタジオのように、役務の提供場所、特に仕事場を表す語として慣用的に使用されており、この部分に自他識別機能はない。 �B　さらに、「Ｅｐｉ Ｓｔｕｄｉｏ」標章は、「Ｅ」と「Ｓ」の文字を大文字に、他の文字を小文字として、かつ「Ｅｐｉ」と「Ｓｔｕｄｉｏ」との間に若干の間隔を介在させている。 �C　したがって、「Ｅｐｉ」「エピ」の部分と「Ｓｔｕｄｉｏ」「スタジオ」の部分とが分離され、「Ｅｐｉ」の部分が抽出されて認識、記憶される可能性が高く、「Ｓｔｕｄｉｏ」標章の要部は、象徴的、印象的な部分である「Epi」「エピ」である。 (b)　外観等の類似 　そうすると、「Ｓｔｕｄｉｏ」標章と原告商標とは、要部が同一であるから、外観、称呼、観念のいずれにおいても類似している。 ｂ　取引の実情 　前記(イ)ｂと同旨である。 ｃ　まとめ 　以上のとおり、原告商標と「Ｓｔｕｄｉｏ」標章の要部が同一であること、エステティック業界最大手の原告が原告商標を全国的な広告宣伝で継続的に使用していたこと、原告商標と「Ｓｔｕｄｉｏ」標章は、脱毛施術という役務を共通にしていること、原告も被告も若い女性を需要者層としていることなどからすれば、取引の実情から見ても、原告商標と「Ｓｔｕｄｉｏ」標章とは類似している。 イ　被告 (ア)　まとめ ａ　商標の類似 　原告の主張(ア)ａは否認する。 ｂ　登録商標の使用 　被告標章の使用は、被告商標権に基づくものであり、原告は、原告商標権に基づき、その使用の差止めを求めることはできない。 (イ)　「Ｓａｌｏｎ」標章 ａ　外観等の類似 (a)　要部 �@　同(イ)ａ(a)�@は認める。 �A　同�Aは否認する。 　「Ｓａｌｏｎ」「サロン」は、「客間、応接室」「（パリ上流夫人の）招待会、名士の社交の場」「上流社会」「美術展覧会」の意味を有するから（広辞苑）、被告商標に接する需要者が当然に服飾や美容などの店、客間のみを想起するということはできない。 �B　同�Bは認める。 　ただし、頭の文字が大文字で、他の部分が小文字の文字並びというだけ、又は文字と文字との間に若干の間隔がある程度では、通常は一連の文字並びと判断される。 �C　同�Cは否認する。 　「Ｓａｌｏｎ」標章は、前半の「Ｅｐｉ」「エピ」と後半の「Ｓａｌｏｎ」「サロン」とが外観上まとまりよく一体的に構成されており、一連の「ＥｐｉＳａｌｏｎ」「エピサロン」として捉えられる。 　また、これより生ずると認められる「エピサロン」の称呼もわずか５音という少ない音数でよどみなく一連に称呼できる。 　観念上も、「Ｅｐｉ」「エピ」それ自体は、一般的な英語辞書では「upon, on, over, near, at, before, after」等を意味し、日本人に馴染みのない意味不明な語で一種の造語と認識される。したがって、意味不明で独立した識別力のない「Ｅｐｉ」「エピ」の文字と同じく自他識別機能を有しない「Ｓａｌｏｎ」「サロン」の文字とが結合した「Ｓａｌｏｎ」標章は、「何らかの店名」を表すものとして全体一連に捉えられる。 　以上から、「Ｅｐｉ」「エピ」の文字部分のみが独立して認識され、「エピ」との称呼が生ずるということはない。 (b)　外観等の類似 　同(イ)ａ(b)は否認する。 ｂ　取引の実情 (a)　原告商標 �@　原告による継続的使用 　同(イ)ｂ(a)�@は不知。 　原告は、「ＥＰＩ」「エピ」を一貫した形態で使用してはいないし（甲１２、１６、乙２０の１〜８）、「ＴＢＣ」の商標を原告の役務を表するものとして優先させており（甲１７の１〜３）、原告商標の需要者に対する浸透度は低いとみられる（乙１９の１・２、８３の１〜４５８５）。 �A　需要者層 　同�Aは否認する。 　原告は、原告商標を男性の脱毛処理の役務商標として使用しているとみられる（乙２１の１〜１０）。 �B　侵害警告 　同�Bは不知。 �C　商標としての独創性 　同�Cは否認する。 (b)　被告標章 �@　広告宣伝 (�@)　被告は、平成１１年１０月の脱毛施術専門店の開設以降、「Ｓａｌｏｎ」標章を、雑誌等（乙１の１〜１６、２の１〜４、３の１・２、４の１〜３、５の１〜４、６の１〜４、７の１〜６、８の１・２）、駅構内等の看板（乙９の１〜３、１０の１・２、１４の１・２・６）、車内広告（乙１０の１・２、１１の１〜４、１２の１〜４、１３の１〜１７、１４の１〜５、１５の１〜２５、１６の１〜３、４７）、ラッピングバス（乙１７の１〜５参照）などの各種の宣伝広告媒体に掲出・掲載した。 (�A)　その宣伝広告費用は、次のとおりである(１万円未満四捨五入。乙７９ないし８１、弁論の全趣旨)。 　平成１２年１０月１日から平成１３年９月３０日(第１２期)　１億０８２９万円 　平成１３年１０月１日から平成１４年９月３０日(第１３期)　１億１４１５万円 　平成１４年１０月１日から平成１５年９月３０日(第１４期)　１億３３９３万円 　平成１５年１０月１日から平成１６年９月３０日(第１５期)　２億６８１０万円 　平成１６年１０月１日から平成１７年９月３０日(第１６期)　４億１８７８万円 　平成１７年１０月１日から平成１８年９月３０日(第１７期)　６億６９２１万円 �A　来店者数 　平成１７年度の被告６店舗への来店者数は、１３万８０００人余になる。 �B　アンケート調査等 (�@)　平成１８年６月ころ行われた株式会社オリコンのアンケート調査によれば、被告は、エステ総合部門で第９位（乙１８の３）、脱毛部門で第１位（乙１８の５）の評価を受けている。 (�A)　被告独自のアンケート調査（乙１９の１・２、４６、６４、６５、８３の１〜４５８５）によっても、被告店舗の出所表示機能を有するものとしての「Ｓａｌｏｎ」標章の周知性が極めて高いこと、顧客は関東一円、中部、関西、北海道、東北、沖縄と広範な地域にわたっていること等が分かる。 (�B)　また、各種雑誌の本文記事中でも、被告の提供するサービスが取り上げられた（乙２２〜４５の各１・２）。 �C　まとめ 　以上からみて、「Ｓａｌｏｎ」標章は、少なくとも関東一円で一般需要者の間で広く知られて知名度の高いサービスマークとなっている。 ｃ　まとめ 　同(イ)ｃは否認する。 　「Ｓａｌｏｎ」標章は、独自の出所表示機能ないし自他役務の識別機能を有し、需要者が「Ｓａｌｏｎ」標章に接した時、原告とは異なる脱毛美容の役務の提供業者としての被告を直ちに想起する状況になっており、需要者にその出所が原告又は原告の系列企業であるとの誤認を生じさせることはない。 (ウ　「Ｓｔｕｄｉｏ」標章 ａ　外観等の類似 (a)　要部 �@　同(ウａ(a)�@は認める。 �A　同�Aは否認する。 　「Ｓｔｕｄｉｏ」「スタジオ」は、「美術家などの仕事場」「写真屋の撮影室」「映画の撮影所」「放送局の放送室など、録音・録画のできる施設」の意味を有するから（広辞苑）、被告商標に接する需要者が当然に仕事場のみを想起するということはできない。 �B　同�Bは認める。 　ただし、頭の文字が大文字で、他の部分が小文字の文字並びというだけ、又は文字と文字との間に若干の間隔がある程度では、通常は一連の文字並びと判断される。 �C　同�Cは否認する。 　「Ｓｔｕｄｉｏ」標章は、前半の「Ｅｐｉ」「エピ」と後半の「Ｓｔｕｄｉｏ」「スタジオ」とが外観上まとまりよく一体的に構成されており、一連の「ＥｐｉＳｔｕｄｉｏ」「エピスタジオ」として捉えられる。 　また、これより生ずると認められる「エピスタジオ」の称呼もわずか６音という少ない音数でよどみなく一連に称呼できる。 　観念上も、「Ｅｐｉ」「エピ」それ自体は、一般的な英語辞書では「upon, on, over, near, at, before, after」等を意味し、日本人に馴染みのない意味不明な語で一種の造語と認識される。したがって、意味不明で独立した識別力のない「Ｅｐｉ」「エピ」の文字と同じく自他識別機能を有しない「Ｓｔｕｄｉｏ」「スタジオ」の文字とが結合した「Ｓｔｕｄｉｏ」標章は、「何らかの店名」を表すものとして全体一連に捉えられる。 　以上から、「Ｅｐｉ」「エピ」の文字部分のみが独立して認識され、「エピ」との称呼が生ずるということはない。 (b)　外観等の類似 　同(ウ)ａ(b)は否認する。 ｂ　取引の実情 　前記(イ)ｂと同旨である。 ｃ　同(ウ)ｃは否認する。 (2)　損害の不発生 ア　被告 (ア)　原告商標は、原告が提供している「フェイシャル」「ボディーシェイプ」「ボディートリートメント」「ブライダルエステ」などの一つである「脱毛」において使用されているにすぎない。 (イ)　原告は、店舗名や事業主体を表示するものとして、「エステティックＴＢＣ」を使用している。 (ウ)ａ　したがって、原告の提供する脱毛美容を含む役務に関する顧客吸引力は、飽くまで店舗名や事業主体を表示する「ＴＢＣ」の商標に基づくものであり、原告商標に基づくものではない。 ｂ　よって、被告標章が原告商標に類似するとしても、そのことは被告の売上げに全く寄与していないものであり、原告には使用料相当額の損害も生じていない。 イ　原告 (ア)　被告の主張(ア)及び(イ)は認め、(ウ)は否認する。 (イ)　「ＴＢＣ」の商標が全国的に周知され、大きな顧客吸引力を有することは確かであるが、原告は、その広告宣伝において原告商標も併せて継続的に使用しており、原告商標にも相応の顧客吸引力がある。 (3)　損害 ア　原告 (ア)　売上高 　被告の売上高は、次のとおりである。 ａ　平成１５年１０月１日から平成１６年９月３０日まで（第１５期）　１１億３２９９万６０５５円、 ｂ　平成１６年１０月１日から平成１７年９月３０日まで（第１６期）　１５億８６７２万７１６７円、 ｃ　平成１７年１０月１日から平成１８年９月３０日まで（第１７期）　１８億５８０６万１２４４円、 ｄ　合計４５億７７７８万４４６６円 (イ)　相当使用料率 ａ　脱毛美容という役務の品質比較は必ずしも容易ではなく、かつ、情報の少ない分野においては、消費者は広告宣伝によって認知している店舗で脱毛を受ける傾向が強い。 ｂ　原告商標は、前記(1)ア(イ)ｂ(取引の実情)のとおり、大きな顧客吸引力を有する。 ｃ　このような原告商標の顧客吸引力に照らすと、相当使用料率は、売上高の１０％とみるのが相当である。 (ウ)　まとめ 　以上によれば、原告は、被告に対し、４億５７７７万８４４６円の損害賠償請求権を有している。 　４５億７７７８万４４６６円×１０％＝４億５７７７万８４４６円 イ　被告 (ア)　売上高 　原告の主張(ア)は認める。 (イ)　相当使用料率 　同(イ)は否認する。 　前記(2)(損害の不発生)アのとおりである。 　さらに、被告には平成１５年１０月から平成１８年９月までの３年間に約４５億円の売上げは存するものの、利益は全くなく、かえって約５億円の損失を計上していること等を総合して考慮すると、原告商標の相当使用料率は、極めて低いものである。 (4)　謝罪広告の必要性 ア　原告 (ア)ａ　原告は、平成１４年９月、業界紙に、原告商標権１等に類似する商標を使用しないよう警告する広告(甲１０)を掲載した。 ｂ　原告は、被告に対し、平成１６年４月以降、原告が有する原告商標権１に類似する商標を使用しないよう警告する内容証明（甲１１の１・３・５）を送付した。 (イ)　それにもかかわらず、被告は、「Ｓａｌｏｎ」標章の使用を続け、これを大々的に広告宣伝した。 (ウ)　そのため、「脱毛は被告のエピサロンで行う」との意識が広く消費者に植えつけられてしまい、原告は著しく信用を毀損された。 (エ)　このように著しく毀損された原告の信用を回復するためには、別紙謝罪広告目録記載の謝罪広告を、連続３回にわたり、東京都内で販売されている主要な新聞紙上に掲載する必要がある。 イ　被告 (ア)　原告の主張(ア)のうち、ａ(警告広告)は不知、ｂ(内容証明)は認める。被告は、原告主張の警告広告を見ていない。 (イ)　同(イ)は認める。 (ウ)　同(ウ)及び(エ)は否認する。 　株式会社オリコンが行ったアンケート調査(前記(1)イ(イ)ｂ(b)�B)において、被告は、エステ総合部門で第９位、脱毛部門で第１位との高い評価を受けている。 　被告が行った脱毛施術が原告の脱毛技術と比して、粗悪であり、そのため需要者の多くから原告の当該施術が粗悪であると誤認されたというような事実はないから、被告が原告の「業務上の信用を害した」ということはない。 第３　当裁判所の判断 １　争点(１)（商標の類似及び登録商標の使用）について (１)　被告標章の要部 ア　「ｅｐｉ」 (ア)　弁論の全趣旨によれば、次の事実が認められる。 ａ　英語には、「脱毛」を意味する単語として、「ｄｅｐｉｌａｔｉｏｎ」及び「ｅｐｉｌａｔｉｏｎ」がある。 ｂ　「ｄｅｐｉｌａｔｉｏｎ」は、多くの英語辞書に登載されているが、「ｅｐｉｌａｔｉｏｎ」は、あまり登載されていない。 ｃ　英語においては、「ｅｐｉ」それ自体は、「・・・の上、外」「・・・以前、後」との意味を有する。 ｄ　フランス語には、「脱毛」を意味する単語として、「ｅｐｉｌａｔｉｏｎ」（エピラシオーン）がある。 ｅ　フランス語においては、「ｅｐｉ」それ自体は、英語と同じ「上」「表面」「外」の意味のほか、「穂」「逆毛、立毛」などの意味を有する。 (イ)　我が国における英語の普及度にかんがみると、「ｄｅｐｉｌａｔｉｏｎ」又は「ｅｐｉｌａｔｉｏｎ」が「脱毛」の意味を有する英単語として需要者に知られているとは認められず、また、これを省略した「ｅｐｉ」も、「脱毛」の意味を有する英単語から派生したものとして需要者に知られているとは認められない。 (ウ)　また、我が国におけるフランス語の普及度にかんがみると、美容やファッションの世界でフランス語の単語が使用されることが多いことを考慮しても、「ｅｐｉｌａｔｉｏｎ」が「脱毛」の意味を有するフランス語の単語として需要者に知られているとは認められず、また、これを省略した「ｅｐｉ」も、「脱毛」の意味を有するフランス語の単語から派生したものとして需要者に知られているとは認められない。 (エ)　「エピ」で始まる我が国固有の言葉はないから、その響きは、新規さを感じさせるものと認められる。さらに、「エピ」で始まる外来語として、「エピソード」（挿話）、「エピローグ」（終結部）など比較的親しまれている言葉もあるから(弁論の全趣旨)、音感としては、違和感までは感じさせないものと認められる。 　したがって、「ＥＰＩ」「Ｅｐｉ」「エピ」は、取引者、需要者に対し、意味はよく分からないが、明るく、かつきびきびしたイメージを与える単語として受け止められるものと認められる。 イ　「sａｌｏｎ」 (ア)　弁論の全趣旨によれば、英単語としての「sａｌｏｎ」は、「(服飾・美容)の店」「名士の集まり」「大広間、客間」「美術展覧会」などの意味を有すること、及び我が国でも、「ビューティーサロン」は、そのまま「美容院」として広く理解されることが認められる。 (イ)　弁論の全趣旨によれば、我が国での英語の普及度にかんがみると、「ｓａｌｏｎ」「サロン」は、「名士の集まり」や「美術展覧会」の意味で理解されることは極めて少なく、「店」の意味で理解されることが多く、特に、美容に関連する場面では、その需要者によって、「ビューティーサロン」に関連付けて、「店」や「美容院」の意味に理解されるものと認められる。 　これに反する被告の主張は、採用することができない。 ウ　「ｓｔｕｄｉｏ」 (ア)　弁論の全趣旨によれば、英単語としての「ｓｔｕｄｉｏ」は、「仕事場、練習室」「放送室」「映画撮影所」などの意味を有することが認められる。 (イ)　弁論の全趣旨によれば、我が国での英語の普及度にかんがみると、「ｓｔｕｄｉｏ」「スタジオ」は、「放送室」などとの意味で特に意識的に使用するなどの場合を除けば、「仕事場」の意味で理解されることが多く、特に、美容に関連する場面では、その需要者によって、技術に優れたブティック的でトレンディな「仕事場」「美容院」の意味に理解されるものと認められる。 　これに反する被告の主張は、採用することができない。 エ　被告標章の要部 (ア)　「Ｓａｌｏｎ」標章 　上記アないしウによれば、「Ｓａｌｏｎ」標章に接する脱毛美容の役務の需要者は、「Ｓａｌｏｎ」標章のうち「Ｓａｌｏｎ」「サロン」の部分は、被告が役務を提供する場所を意味すると理解し、「Ｅｐｉ」「エピ」の部分を独立して認識して、ここから出所を識別するものと認めるのが相当であり、「Ｓａｌｏｎ」標章の要部は「Ｅｐｉ」「エピ」であると認められる。 (イ)　「Ｓｔｕｄｉｏ」標章 　上記アないしウによれば、「Ｓｔｕｄｉｏ」標章に接する脱毛美容の役務の需要者は、「Ｓｔｕｄｉｏ」標章のうち「Ｓｔｕｄｉｏ」「スタジオ」の部分は、被告が役務を提供する場所を意味すると理解し、「Ｅｐｉ」「エピ」の部分を独立して認識して、ここから出所を識別するものと認めるのが相当であり、「Ｓｔｕｄｉｏ」標章の要部も「Ｅｐｉ」「エピ」であると認められる。 (ウ)　被告の主張に対する判断 ａ　被告は、「Ｓａｌｏｎ」標章は、前半の「Ｅｐｉ」等と後半の「Ｓａｌｏｎ」等とが外観上まとまりよく一連のものとして捉えられ、これより生ずると認められる称呼も５音と少なく、観念上も、「Ｅｐｉ」等それ自体は、日本人に馴染みのない意味不明な語で一種の造語と認識されるから、「Ｅｐｉ」等の文字部分のみが独立して認識され、「エピ」との称呼等が生ずることはない旨主張する。 　しかしながら、被告の上記主張は、美容とはかけ離れた役務の場合であればともかく、脱毛を含む美容の役務との関係で使用されている「Ｓ ａｌｏｎ」標章についての認識としては到底採用することができない。 　以上の点は、「Ｓｔｕｄｉｏ」標章についても同様である。 ｂ　被告は、広告宣伝により、「Ｓａｌｏｎ」標章等の周知性が高いことを「エピ」との称呼等が生ずることはないことの理由として主張する。 　しかしながら、この点の理由がないことは、後記(3)アのとおりである。 (2)　外観等の類似 　上記(1)エのとおり、被告標章の要部が「Ｅｐｉ」「エピ」の部分にあるとすると、被告標章の要部は、原告商標１とは「Ｐ」「Ｉ」部分が大文字か小文字かの違いしかないから、被告標章と原告商標１とは、外観、称呼、観念において類似すると認められる。 (3)　取引の実情 ア　被告標章 (ア)　被告は、取引の実情から見て「Ｓａｌｏｎ」標章が脱毛美容の役務に使用されても、原告商標１と出所の混同が生じるおそれはない旨を主張する。 (イ)　確かに、被告が前記第２、４(1)イ(イ)ｂ(取引の実情)(b)(被告標章)で主張する�@(宣伝広告)、�A(来店者数)及び�B(アンケート調査)の事実が認められる(各項に記載の証拠及び弁論の全趣旨)。 (ウ)　これらの事実によれば、被告は、首都圏においてはある程度の周知性を獲得したことが認められる。 　しかしながら、被告の宣伝広告費用の推移をみると、平成１２年度(第１２期)から平成１４年度(第１４期)にかけて１億１千万円弱から１億３千万円余であったのが、平成１５年度(第１５期)に前年度の約２倍の２億７０００万円弱、平成１６年度(第１６期)には前年度の約１.５倍の４億２千万円弱、平成１７年度(第１７期)には前年度の約１．５倍の６億７０００万円弱と急増させており、「Ｓａｌｏｎ」標章がある程度の周知性を獲得しているとしても、それは、最近数年間における広告宣伝による効果が大きいものと見られる。 イ　原告商標 (ア)　さらに、原告が前記第２、４(1)ア(イ)ｂ(取引の実情)(a)(原告商標)で主張する�@(原告による継続的使用)の事実が認められる(同項に記載の証拠及び弁論の全趣旨)。 　これらの事実によれば、原告は、一貫して、「ＥＰＩ」「エピ」が「脱毛」の意味として使用されること、男女を問わず、原告の脱毛サービスには「ＥＰＩ」「エピ」の名称が付されること、「ＥＰＩ」「エピ」は原告の登録商標であることの周知を図っていたものである。 (イ)　そして、上記(ア)に認定の事実及び弁論の全趣旨によれば、原告は、男性に対する脱毛美容を含むエステティックサービスも提供しているが、女性に対する脱毛美容を含むエステティックサービスの比重が高いことが認められる。 (ウ)　原告が前記第２、４(1)ア(イｂ(取引の実情)(a)(原告商標)で主張する�B(侵害警告)の事実が認められる(同項に記載の証拠及び弁論の全趣旨)。 (エ)　原告は、原告商標は、英語の「deｐｉｌａｔｉｏｎ」のうち視覚的にも聴覚的にも印象的な「Ｅｐｉ」を特に取り出したものであり、独創的である旨主張するが、前記１(1)アのとおり、フランス語には「脱毛」を意味する単語として「ｅｐｉｌａｔｉｏｎ」（エピラシオーン）があり、英語にも「脱毛」を意味する単語として「ｅｐｉｌａｔｉｏｎ」があることからすると、その冒頭の「ｅｐｉ」を取り出したことをもって独創的であるとまで認めることはできないが、「脱毛」を意味する英語、フランス語の単語から案出したにもかかわらず、商標法３条１項１号等により拒絶されないぎりぎりのものの商標登録を得たものであり、その後、原告の広告宣伝もあって、「ｅｐｉ」が脱毛を意味することが知られるようになってきているという意味で、価値の高いものと認められる。 ウ　まとめ 　これらの事実によれば、著名な「ＴＢＣ」の商標を有し全国でエステティック店を運営する原告が、主として原告の提供する役務の一つを識別させるためとはいえ、被告に先行して原告商標１を使用していたものであるから、「Ｓａｌｏｎ」標章が需要者に被告の出所のみを識別させるものとなっていたものとは到底いえない。 　よって、取引の実情からみても、原告商標１と「Ｓａｌｏｎ」標章とは類似するといわなければならない。 (4)　被告商標の無効 ア　指定役務の同一 　前提事実(2)ア及び(4)のとおり、原告商標１と被告商標とは、指定役務が同一である。 イ　商標の類似 　前記(1)ないし(3)に検討したことからすれば、被告商標は、要部を「Ｅｐｉ」「エピ」とするものと認められ、原告商標１と外観、称呼、観念において類似し、取引の実情を併せ考慮しても、被告商標１及び２と原告商標１とは類似するものと認められる。 ウ　無効 　したがって、被告商標は、その登録出願前の出願に係る原告商標に類似し登録要件を欠き（商標法４条１項１１号）、無効とされるべきものであるから（商標法４６条１項１号）、被告商標権の存在をもって、被告の「Ｓａｌｏｎ」標章の使用が侵害を構成しないとすることはできない。 (5)　まとめ 　したがって、原告商標権１に基づき、被告標章の使用の差止め及び店舗看板等の廃棄を求める原告の請求は理由がある。 ２　争点(2)（損害の不発生）について 　登録商標に類似する標章を第三者がその提供する役務に使用した場合であって、当該登録商標に顧客吸引力が全く認められず、登録商標に類似する標章を使用することが第三者の役務の売上げに全く寄与していないことが明らかなときには、使用料相当額の損害も生じないものというべきであるが（最高裁判所平成６年(オ第１１０２号平成９年３月１１日第三小法廷判決・民集５１巻３号１０５５頁）、前記１のとおり、被告の脱毛美容の役務の提供と原告の美容役務の提供とは、被告の営業範囲内において完全に競合し、原告商標１と被告標章とはその要部を同一にし、被告自身、原告商標１をその中に含む被告標章を多額の費用をかけて広告宣伝していたのであるから、原告商標１に顧客吸引力がなく被告の売上げに全く寄与していないとは到底認められない。 　したがって、被告の損害不発生の抗弁は採用することができない。 ３　争点(3)（損害）について (1)　売上高 　原告が再生債権の確定を求める平成１５年１０月１日から平成１８年９月３０日までの３会計年度内の被告の売上高合計額が、４５億７７７８万４４６６円であることは、当事者間に争いがない。 (2)　相当使用料率 ア　弁論の全趣旨によれば、エステティックの分野においては、広告宣伝により形成されたイメージや安心感などが顧客獲得の有力な手段であると認められる。そして、前記１のとおり、原告商標１が簡潔で、明るく、きびきびした音感を有し、かつ脱毛を連想させるようになってきていることは、その商標としての価値を高める要素である。 　また、原告は、原告商標１を他にライセンスせずに、警告により他社の使用を中止させていたものである。 　他方、前記１のとおり、原告商標１は、その実際の使用においては、原告の提供する脱毛美容について使用され、原告の提供する脱毛美容を含むエステティックサービスの出所表示は、著名な「ＴＢＣ」の商標によるところが圧倒的に大きいものである。 　これらの事実によれば、原告商標１の相当使用料率は、売上高の約２％とみるのが相当であり、原告が原告商標１の使用に対して受けるべき金銭の額に相当する額を９０００万円と認めるのが相当である。 イ　原告商標２又は３に基づく請求によっても、上記額を超えるものではない。 ４　争点(4)（謝罪広告の必要性）について ア　被告が原告商標１と類似する被告標章を使用して脱毛美容の役務を提供するに際して、粗悪な役務を提供したなど信用回復措置を命じることを相当とする事情を認めるに足りる証拠はない。 イ　この点は、原告商標２又は３に基づいても同様である。 ウ　したがって、信用回復措置を求める原告の請求は理由がない。 ５　結論 　よって、原告の請求は、主文第１項ないし第３項に掲記の限度で理由があるから、認容し、その余の請求は理由がないからこれらを棄却することとし、仮執行宣言は相当でないからこれを付さないこととして、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４０部 　裁判長裁判官　市川正巳 　裁判官　中村恭 　裁判官　宮崎雅子 （別紙）被告標章目録 １　Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ ２　エピ・サロン ３　エピサロン ４　エピスタジオ ５　Ｅｐｉ Ｓｔｕｄｉｏ （別紙）謝罪広告目録 　謝罪広告 　当社が運営する脱毛施術店で使用していた「Ｅｐｉ Ｓａｌｏｎ」「エピ・サロン」「エピサロン」「エピスタジオ」「Ｅｐｉ Ｓｔｕｄｉｏ」との標章は、ＴＢＣグループ株式会社（ＴＢＣ）の商標権を侵害する違法なものでしたので謝罪するとともに、今後は違法な上記各標章を一切使用いたしません。 　株式会社スプラッシュ

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