| 判例全文 |  |
|
 |
||
| 判例全文 | |
|
|
||
| 【事件名】旅行ガイドブックの「空港案内図」事件 【年月日】平成１７年５月１２日 東京地裁 平成１６年（ワ）第１０２２３号 請負代金等請求事件 （平成１７年２月２８日 口頭弁論終結） 判決 原告 有限会社博天社 訴訟代理人弁護士 Ａ 同 Ｂ 同 杉浦尚子 同 吉田朋 同 雪丸真吾 同 芹澤繁 同 亀井弘泰 同 清田佳子 被告 株式会社昭文社 訴訟代理人弁護士 Ｃ 主文 １ 被告は、原告に対し、７５０万円及びこれに対する平成１５年５月１日から支払済みまで年６分の割合による金員を支払え。 ２ 訴訟費用は被告の負担とする。 ３ この判決は、第１項に限り仮に執行することができる。 事実及び理由 第１ 原告の請求 主文と同じ 第２ 事案の概要 １ 本件において、原告は、被告の出版・販売に係る「個人旅行」シリーズと題する国・地域別旅行案内書（以下、「個人旅行」シリーズの書籍を「被告書籍」という。）の第９版を納品し、さらに、被告の出版・販売する旅行ガイドブック「まっぷるマガジン国内版『金沢』」に掲載する写真（以下「本件写真」という。）を被告に売り渡したとして、被告に対し、被告書籍第９版の制作委託契約（以下「本件制作委託契約」という。）及び本件写真の売買契約に基づき、被告書籍第９版の編集等の報酬８６３万１０００円及び本件写真の対価１５７万５０００円の合計１０２０万６０００円のうち未払金７５０万円及びこれに対する平成１５年５月１日（本件制作委託契約上の報酬支払期日の翌日。本件写真の引渡し後の日。）から支払済みまでの商事法定利率年６分に基づく遅延損害金ないし利息（民法５７５条）の支払を求めている。 これに対して、被告は、被告書籍第９版の制作委託契約を締結した相手方は原告ではなく、株式会社ケイ・アンド・ビー・パブリッシャーズ（以下「Ｋ＆Ｂ」という。）であった。仮に、上記制作委託契約の締結相手が原告であったとしても、原告が納品した被告書籍第９版に掲載された各地の空港案内図（以下「第９版本件空港案内図」という。）は、株式会社オーエフシー（以下「ＯＦＣ」という。）の著作権を侵害し又はこれを利用したものであったから債務の本旨に従った履行がなされていないとして、原告の被告書籍第９版の編集等の報酬支払請求権の発生を争い、さらに、仮に、原告が被告書籍第９版の編集等の報酬支払請求権を有していたとしても、原告が制作・納品した被告書籍（被告書籍第９版より前に制作・納品した被告書籍を含む）に掲載された各空港案内図（以下、被告書籍に掲載された空港案内図を、第９版本件空港案内図を含め、「本件空港案内図」と総称する。）が、ＯＦＣの著作権を侵害していたために、被告は、ＯＦＣに対して解決金７５０万円を支払わざるを得なかったから、被告は、原告に対して７５０万円の反対債権（原告と被告との間の支払合意に基づく支払請求権、債務不履行に基づく損害賠償請求権、制作委託契約上の条項に基づく既払報酬返還請求権ないし不法行為を理由とする損害賠償請求権）を有しており、被告は、原告に対し、平成１５年１０月１５日付の書面で、上記債権をもって原告の被告に対する上記未払金債権と対当額で相殺した（甲３）ことにより消滅したとして、原告の請求を争っている。 ２ 前提となる事実（当事者間に争いのない事実並びに証拠及び弁論の全趣旨により容易に認定される事実。証拠及び弁論の全趣旨により認定した事実については、該当箇所の末尾に証拠を掲げた。） (1) 原告は、出版物の企画・編集を業とする有限会社である。 被告は、主に各種地図・ガイドブック等を中心とした図書の企画・制作・販売を業とする株式会社である。 Ｋ＆Ｂ（代表取締役、「Ｄ」ことＥ（以下、「Ｄ」という。）。）は、出版物の企画・編集及び出版等を業とする株式会社である（乙２）。 (2) 被告は、一般旅行者向けガイドブックである「個人旅行」をシリーズ化して出版することを企画した（被告書籍）。 被告は、Ｋ＆Ｂとの間で、平成６年ころ、被告書籍について、Ｋ＆Ｂが被告書籍の企画・構成・デザイン等編集に関連する一切の業務を行い、被告がこれに対して報酬を支払う旨の制作委託契約（以下「本件基本契約」という。）を締結した。 なお、被告とＫ＆Ｂは、本件基本契約締結時に、契約書等書面の作成はしなかったが、その後、本件基本契約に関して、平成１０年９月１日付「個人旅行」制作・委託等契約書（乙５）、平成１４年９月３０日付合意書（乙６）が作成された（上記平成１０年９月１日付「個人旅行」制作・委託等契約書は、被告びＫ＆Ｂの間で作成され、平成１４年９月３０日付合意書は、被告、原告及びＫ＆Ｂの間で作成された。）。 Ｋ＆Ｂは、本件基本契約に基づいて、対応する各地の空港案内図（本件空港案内図）を作成、掲載して被告書籍を制作し、これを被告に納品した。被告は、遅くとも平成８年ころから、被告書籍を販売した。 原告は、平成１０年ころから、本件基本契約に関与するようになった。 (3) 被告は、平成１３年４月２０日、原告に対し、被告書籍第９版のうちバリ島、オーストラリア、ニュージーランド等９タイトルについて、報酬８６３万１０００円で企画・編集を発注した（甲１の１ないし９）。 (4) 被告は、同年６月ころ、ＯＦＣから、本件空港案内図について、ＯＦＣが制作し、著作権を有する「世界の空港案内」シリーズ（以下「ＯＦＣ書籍」という。）に掲載されている空港案内図（以下「ＯＦＣ空港案内図」という。）に極めて類似しているとの指摘を受けた。 (5) 原告は、平成１５年３月３１日、被告に対し、(3)記載の被告書籍第９版を納品した（甲２の２ないし１０）。これらの被告書籍には、対応する各地の空港の案内図（第９版本件空港案内図）が掲載されていた。 (6) 原告は、被告に対し、被告出版にかかる旅行ガイドブック「まっぷるマガジン国内版『金沢』」に掲載する写真（本件写真）を、遅くとも平成１５年３月３１日までに（乙２５）、売買代金１５７万５０００円で売り渡した（当事者間においては「売買契約」として争いがないが、乙５及び弁論の全趣旨によれば、被告が原告に対して写真の撮影を委託し、原告が撮影した写真を被告に引き渡す旨の合意がなされたものと推察される。）。 (7) 被告は、平成１５年９月２５日、ＯＦＣとの間で、本件空港案内図に関して、解決金として７５０万円を支払う旨合意し、同合意に基づいて、同年１０月１５日、ＯＦＣに対し、７５０万円を支払った（乙１９の１、２、２０）。 (8) 被告は、原告に対し、上記(3)の報酬金及び(6)の対価の合計１０２０万６０００円のうち２７０万６０００円を支払ったが、残金７５０万円を支払わない。 ３ 争点 (1) 原告の被告に対する報酬支払請求権の有無 ア 原告と被告との間で、被告書籍第９版の制作委託契約が締結されたか（争点１） イ 原告がＫ＆Ｂから被告書籍第９版の制作に関する報酬債権を譲り受けた事実の存否（争点２） ウ 原告が被告書籍第９版を納品したことが本件制作委託契約の債務の本旨に従った債務の履行といえるか (ア) 被告書籍第９版に掲載された第９版本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているか（争点３） (イ) 原告が第９版本件空港案内図の制作に当たって他人の出版物を利用した債務不履行の存否 ａ 本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたか（争点４） ｂ 原告が、第９版本件空港案内図の制作においてＯＦＣ空港案内図を利用した事実の存否（争点５） (2) 被告の原告に対する反対債権の有無 ア 原告と被告との間で被告書籍の出版に関してＯＦＣに対して支払うべき金員を原告が負担する旨の合意があったか（争点６） イ 債務不履行に基づく損害賠償請求権の有無 (ア) 原告の制作した本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているといえるか（争点７） (イ) 原告が本件空港案内図の制作に当たって他人の出版物を利用した債務不履行の存否 ａ 本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたか（争点８） ｂ 原告が、本件空港案内図の制作においてＯＦＣ空港案内図を利用した事実の存否（争点９） (ウ) 原告の債務不履行による損害の有無及び額（争点１０） (エ) 原告の債務不履行と被告の損害との因果関係の有無（争点１１） ウ 本件基本契約（乙５）第８項第２項イに基づく支払済み報酬返還請求権の有無（争点１２） エ 原告が本件空港案内図を掲載して被告書籍を制作、納品したことが、被告ないしＯＦＣに対する不法行為に該当するか（争点１３） 第３ 争点に関する当事者の主張 １ 争点１（原告と被告との間で、被告書籍第９版の制作委託契約が締結されたか） （原告） 原告と被告は、平成１３年４月２０日、原告が被告書籍第９版を制作して被告に引き渡し、被告がこれに対する報酬として原告に対し８６３万１０００円を支払う旨の制作委託契約（本件制作委託契約）を締結した。 被告は、原告との間で本件制作委託契約を締結したことはなく、原告が被告書籍第９版を納品したのは、被告とＫ＆Ｂとの間で締結された本件基本契約に基づく債務の履行として行われたものであるなどと主張する。 たしかに、当初は、被告とＫ＆Ｂとの間で被告書籍について本件基本契約を締結していたが、平成１０年ころ、被告の元代表者とＫ＆Ｂの代表者であるＤの個人的関係が悪化したことから、被告は、Ｋ＆Ｂに取引関係の終了を要請してきた。これに対し、Ｋ＆Ｂは、Ｄを代表者としない別会社と被告との間で取引関係を継続することを提案し、被告は、これを了承した。このような経緯を経て、同年９月に原告が設立され、同月以降、被告書籍の制作委託等の契約を締結する場合には被告と原告との間でなされるようになったものである。したがって、Ｋ＆Ｂと被告との間の本件基本契約は同年９月までには終了している。 上記のような経緯を経て、原告と被告は、平成１３年４月２０日に本件制作委託契約を締結し、被告書籍第９版の制作、納品は、同契約上の義務の履行としてなされたものである。 なお、原告は、被告書籍第９版の制作をＫ＆Ｂに対して再委託し、被告書籍の制作をＫ＆Ｂのスタッフに行わせていたが、法律的には、被告と原告、原告とＫ＆Ｂの間に、それぞれ契約関係が存在するのであって、原告とＫ＆Ｂが被告との間で、共同受注しているものではない。 被告は、被告書籍第９版の発注、報酬の支払を、Ｋ＆Ｂではなく、原告に対して行っており、被告書籍第９版を被告に対して納品したのは、Ｋ＆Ｂではなく、原告である（甲１の１ないし９、２の２ないし１０）。平成１４年９月３０日付の合意書（乙６）に、原告及び被告だけでなく、Ｋ＆Ｂも記載されているのは、同合意書が、Ｋ＆Ｂが被告書籍シリーズの編集を中止するための確認事項を取り決める目的で作成されたものであったため、被告及び原告だけでなく、原告の下請けであったＫ＆Ｂの３社で合意書を作成したためである。 （被告） 被告は、原告との間で、本件制作委託契約を締結していない。 原告が、被告書籍第９版を作成して被告に納品したのは、被告とＫ＆Ｂとの間で平成６年ころ締結された本件基本契約（本件基本契約締結時に書面は作成されなかったが、その後、平成９年３月２８日付で「契約基本（覚書）」（乙４）及び平成１０年９月１日付で「個人旅行」制作・委託等契約書（乙５）が作成された。）に基づく行為である。 Ｋ＆Ｂは、本件基本契約に基づき、被告書籍３７点を制作・納品し、被告は、Ｋ＆Ｂに対し、これに対する報酬４億７０００万円を支払った。さらに、Ｋ＆Ｂは、平成１０年９月から平成１５年３月までの間に、上記被告書籍３７点の改訂合計３７点を制作・納品し、被告は、Ｋ＆Ｂの入金窓口を引き継いだ原告に対し、これに対する報酬３億８０００万円を支払った。 被告書籍第９版の制作は、上記本件基本契約上のＫ＆Ｂの義務の履行の一環として、制作・納品されたものである。 原告は、Ｋ＆Ｂと経済的に一体ないし同社の実質的内部部署であり、本件制作委託契約においては、Ｋ＆Ｂの共同受注者として契約上の地位に加わった者ないし入金口座名義人である。 合意書（乙６）には、原告及びＫ＆Ｂに対する発注である旨明記されている。 また、被告書籍第９版（平成１５年版）の奥付には編集Ｋ＆Ｂ、ディレクターＤと記載されており、原告は「編集協力」（乙２１の２）、「取材・編集協力」（乙２２の２）と記載されているものや、原告について記載のないものまである（乙２４の２）。また、被告は、ＯＦＣから著作権侵害の警告を受けた後、原告ないしＫ＆Ｂに対する報酬金の支払期限の延期やＯＦＣに対する支払金の負担について原告ないしＫ＆Ｂと交渉を行ったが、その際の交渉窓口はＫ＆Ｂ代表者Ｄであり、原告代表者Ｆ（Ｋ＆Ｂの従業員）は交渉の席に出ていない。このことからも、実質的な契約当事者が原告ではなくＫ＆Ｂであることが明らかである。 ２ 争点２（原告がＫ＆Ｂから被告書籍第９版の制作に関する報酬債権を譲り受けた事実の存否） （原告） 仮に、被告の主張するとおり、Ｋ＆Ｂが、原告と共に本件制作委託契約の共同受注者であったとしても、Ｋ＆Ｂは、原告に対し、本件口頭弁論終結前までに、Ｋ＆Ｂの被告に対する本件制作委託契約に基づく報酬請求権その他一切の請求権を譲渡しているから、原告は、被告に対して報酬請求権を有している（甲１４、１５の２）。 （被告） 争う。 ３ 争点３（被告書籍第９版に掲載された第９版本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているといえるか） （被告） (1) 被告の主張 ア 原告ないしＫ＆Ｂと被告との間の本件制作委託契約は、民法上の委任契約ないし請負契約の性質を有する無名契約であるところ、原告ないしＫ＆Ｂは、委任契約上の善管注意義務の内容として、また、上記契約の合意内容に基づいて、被告書籍第９版の制作業務において第三者の著作権を侵害しない義務を負っている。ところが、原告が納品した被告書籍第９版は、ＯＦＣの著作権を侵害して作成されたものであったから、原告ないしＫ＆Ｂには債務不履行がある。 イ ＯＦＣ空港案内図の著作物性について ＯＦＣ書籍には、奥付に「禁無断転載」と表記され、空港案内図一つ一つにＯＦＣの著作権表示が付されている。また、ＯＦＣ空港案内図は、次のとおり、だれでも同じ表現に達することができるレベルのものではないから、創作性を有することは明らかである。 ① 空港建物のような巨大建物を図面化していることから、どこまでの部分を表記するか（例えば搭乗口まで表記するか離発着出口部分まで表記するか）という点に作成者の思想が表れる。 ② ＯＦＣ空港案内図においては、施設内の非公表図面や立入禁止部分の情報も盛り込まれている。 ③ スイスのクローテン空港は、パンフレットや案内図が存在しておらず、ＯＦＣ空港案内図のうち同空港の案内図については、ＯＦＣの担当者が歩幅で距離を測るなどして作成した。 ④ 日本人利用者の利用頻度の観点から情報の取捨選択を行った上、これらの情報を日本人にわかりやすいように統一した記号で表記しており（例えば、インフォメーション施設を「ｉ」ではなく日本人にわかりやすいように「？」で表記している。）、この点に作成者の思想・個性が表れている。 ⑤ 一般客立入禁止部分、一般送迎客が入れる部分、航空券を持った者のみが入れる部分を色分けしており、これは、見送り、待ち合わせを便利にするためのＯＦＣ独自の発想の表れである。 ⑥ 利用者の進行方向を示す矢印を出発と到着に分けて２色で表記しており、これは、利用者の便宜を図ったものである。また、矢印を記載する位置にも作成者の思想・ノウハウが反映されている。 ⑦ 乗継客の便宜のために税関及び入国審査部分をリアルに描いている。 ⑧ シリーズの中で全世界の各空港を共通のコンセプトで統一的に表現している。 ウ 依拠性について 前記イ②に記載したとおり、ＯＦＣ案内図には、施設内の非公表図面や立入禁止部分の情報も盛り込まれており、これらは、ＯＦＣが日本航空とグループ関係にあるという関係を利用して入手し得た情報である。また、ＯＦＣ空港案内図のうちスイスのクローテン空港の案内図については、ＯＦＣの担当者が歩幅で距離を測るなどして作成したものである。 ところが、本件空港案内図にも上記のような情報が記載され、本件空港案内図のうちスイスのクローテン空港の案内図は、ＯＦＣ空港案内図と寸分違わぬものである。 原告ないしＫ＆Ｂは、平成１３年６月ころにＯＦＣから著作権侵害の指摘があってから本訴提起前までは、第９版本件空港案内図を含む本件空港案内図の作成に当たって、ＯＦＣ空港案内図を利用し、採り入れたことを認めていた。 上記のような事実から、原告ないしＫ＆ＢがＯＦＣ空港案内図に依拠して本件空港案内図を作成したことは、明らかである。 原告は、本件空港案内図の作成担当者が退職したとして、その作成経緯を明らかにしないが、被告においては、当時の作成担当者は在職していると聞いている。原告は、各本件空港案内図の作成者名、退社時期を明らかにしておらず、仮に退職していたとしても、作成経緯について概要すら主張できないはずはないから、作成経緯に関する原告の主張は信用できない。 エ 類似性について 第９版本件空港案内図は、３色に色分けされているが、これは、前記イ⑤のＯＦＣ案内図が一般客立入禁止部分、一般送迎客が入れる部分、航空券を持った者のみが入れる部分を色分けしていることと共通する。第９版本件空港案内図は前記イ⑥のＯＦＣ空港案内図と矢印の記載位置が共通している。 第９版本件空港案内図は、その他の本件空港案内図と比較して全体を斜めに少し傾斜させており、この点でＯＦＣ空港案内図とも異なるが、このようなわずかな改変を加えても、基になる本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に類似している以上、これを単に少し斜めにしただけの第９版本件空港案内図についても著作権侵害が成立する。 (2) 原告の主張に対する反論 上記④について、原告は、国際空港案内図上の有用ないし有益な情報というのは、出発・到着フロアの別、出発・到着ゲート、団体・個人別又は航空会社別チェックインカウンター、乗り継ぎカウンター、出入国審査所、セキュリティーチェック・手荷物検査所、税関、手荷物預かり所・受取所、遺失物取扱所、レストラン、両替所・銀行、電話、トイレ、インフォメーション施設、警察、郵便、免税店等ショップ、喫煙所、ロッカー、医務室、空港駐車場、レンタカー、バス・タクシー・電車乗り場等であり、本件のような旅行者向けの空港案内図であるという機能面・実用面に鑑みれば、自ずと選択の余地は極めて限定されたものとならざるを得ない旨主張する。 しかし、原告が指摘する施設だけでも２４項目あるのであって、この中から、限られたスペースで記載すべき情報を取捨選択するのは簡単な作業ではない。また、同じトイレという項目であっても、空港内に複数存在するトイレのうち、どの箇所のトイレを情報として記載するかという点において、経験則、デザイン上、判断を要する。 ベルリンのテーゲル空港の案内図についてＯＦＣ作成の乙１１の１と原告ないしＫ＆Ｂ作成の空港案内図（本件空港案内図乙１１の３）を比較しても、建物の内部構造やＯＦＣ空港案内図を丸写ししつつ、掲載情報の取捨選択は、ＯＦＣ空港案内図に比して簡略にすぎる。レストランを表記せずに授乳室は表記するなど、取捨選択が場当たり的であり、作成者の思想に大きな違いがある。このように、どの情報を表記するかの選択は原告が主張するように容易なものではない。 さらに、上記④のうち情報の表記方法という点については、施設の形状や位置関係の表記は、実際の空港施設の形状や位置関係という客観的事実を表記するものであるから、表記方法の選択の余地は極めて限定される旨主張するが、客観的事実自体が部外者には公表されておらず、判然としない場合もあるし、空港は、巨大で複雑な建物であるから、そのような建物をデザイン的に図面表記すること自体が一定のノウハウを要することである。また、縮小の方法も、縮尺に応じて曲線を直線で表記したり、細かな部分を大まかに表記したりする必要があり（専門用語で「総描」という。）、一般の地図と異なり統一的な縮尺が予め決まっているわけではないから、どの程度の大きさの案内図にするかという点も重要な判断事項である。また、ＯＦＣ作成図が公表される以前の空港案内図とＯＦＣ空港案内図とでは、出来不出来、情報選択の適不適、見やすさ、使いやすさの違いは明らかであって、だれが使っても見やすいという要求は空港案内図作成者が最も頭を悩ませ、見識、個性が表れる重要なポイントである。 原告は、甲６ないし９の２、１１ないし１３の２を提出して、ＯＦＣ空港案内図がありふれたものである旨主張するが、上記各証拠に記載された空港案内図とＯＦＣ空港案内図は類似せず、それぞれ個性的である。 例えばチューリッヒ・クローテン空港（スイス）の案内図について、ＪＴＢ作成の甲６とＯＦＣ作成の乙８の１を比較すると、ＪＴＢ作成図は、ＯＦＣ空港案内図ほど建物の細かい形状までは表記していない。さらに、ＯＦＣ空港案内図には「動く歩道がＡとＢを結ぶ」「階下にはトランジットラウンジがありショッピングや軽食ができる」「高低差があるので注意」などと説明を付しているがＪＴＢ作成図ではそのような説明はない。 また、ベルリン・テーゲル空港（ドイツ）の案内図について、甲９の１及び２とＯＦＣ作成の乙１１の１を比較すると、甲９の１及び２は、ドイツ語・英語が併記してあるところ、ＯＦＣ案内図は日本語で記載されている点で異なる。さらに、甲９の１及び２は情報の取捨選択及び記号化があまりにも詳細にすぎ、一般の利用者には利便性を欠く点でＯＦＣ空港案内図と異なっている。 （原告） (1) 原告の主張 ア ＯＦＣ空港案内図は、著作物とはいえない。また、第９版本件空港案内図は、ＯＦＣ空港案内図を一部参考にしたと思われる部分があるとしても、ＯＦＣ空港案内図に類似していない。したがって、第９版本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているとはいえない。 以下、ＯＦＣ空港案内図の著作物性、依拠性、類似性について主張する。 イ ＯＦＣ空港案内図の著作物性について 一般的に、旅行者ないし旅行業者向けの空港案内図は、その性格上、機能性や実用性が重視され、掲載対象物の収拾選択に一定の制約があり、そこに用いられる略図技法が限定され、創作性が認められる余地が極めて少ない。 本件においては、ＯＦＣ書籍平成１３年版（乙２７の１、２）の各５頁の「マークの説明」部分によれば、ＯＦＣ空港案内上に選択掲載されている情報は、銀行／両替所、インフォメーション、郵便局／ポスト、電話、レストラン、コーヒーショップ、バー、ギフトショップ、免税店、手荷物預かり、コインロッカー、カート、鉄道／鉄道駅、バス／バス乗り場、バン、タクシー／タクシー乗り場、レンタカー、エレベーター、エスカレーター、男性／女性トイレ、男性トイレ、女性トイレ、授乳室、ハンディキャップ用トイレ、救護室、喫煙室、待合わせポイント、駐車場であり、ごくありふれた情報のみである。マーク以外に、空港案内図上に文字で記載されている情報として手荷物受取所、入国審査、税関、乗り継ぎカウンター等であり、この点でも情報の選択に創作性はない。 もっとも、ＯＦＣは、主として旅行代理店のカウンターにおける業務や、旅行代理店の担当者がツアーに添乗する場合に利用する目的で作成されているため、空港案内図部分以外に点線と赤字で、一般旅行客にまでは必要がないがツアー担当者が知っておいた方がよい情報が掲載されており、その文章部分に情報の取捨選択があるとして創作性が認められる可能性がないとはいえない。しかし、仮に認められるとしてもその限りであるし、本件空港案内図には、上記のような文章部分の情報は掲載されていないから、そもそも、本件においては、当該部分の創作性について検討する必要すらない。 掲載対象とした空港施設の表記方法については、施設の形状や位置関係の表記は、実際の空港施設の形状や位置関係という客観的事実を表記するものであるから、表記方法の選択の余地は極めて限定される。旅行者の便宜を考慮するという観点から、例えば、複雑な形状の施設については単純化したり、旅行者に関係のない施設は省略するなどの簡略化が行われることも多く、簡略化の方法において選択の余地がなくはないが、極めて限られた範囲であり、簡略化の方法は、多くの空港案内図に共通する。また、当該施設がどのような施設であるかを示す表記については、一般読者が見て当該施設の種類を容易に想起させることが必要なものであるから、だれでも理解できるありふれたマークが用いられるのが通常であり、選択の余地も極めて限定的でだれもが考えるようなありふれたものとなることは明らかである。 本件におけるＯＦＣ空港案内図については、建物の構造を真上から見た見取り図であり、建造物の表現としてはごくありふれた表現であって創作性はない。また、前記したマークの表記、マーク以外の手荷物受取所等の文字で記載されている情報も、ごくありふれた表記であり創作性がないことは明らかである。 ウ 依拠性について 原告は、被告書籍の制作をＫ＆Ｂに下請けさせていたところ、Ｋ＆Ｂにおいては、空港ごとに各担当者が空港案内図の制作を担当していたが、現在その多くが同社を退社しているため、作成経緯の詳細は現段階においては明らかでない。 エ 類似性について 仮に、ＯＦＣ空港案内図に著作物性があると評価される場合にも、空港案内図は、前記のとおり、旅行者向けという性質上、情報の取捨選択、表記方法の工夫の余地はごく限られたものであるから、複製と評価できるのは、それがデットコピーに該当する場合のみである。 そして、本件においては、細部を検討するまでもなく、本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図のデットコピーでないことは一見して明らかである。 そもそも、被告の主張は、何度読み返してみても、ＯＦＣ空港案内図の創作性の主張と、ＯＦＣ空港案内図と第９版本件空港案内図の類似性の主張の関連性が不明である。両者の類似点として主張している部分とＯＦＣ空港案内図の創作性のある部分として主張している部分とに共通性がないことからすると、著作権侵害に関する類否の主張ではなく、著作権侵害とは無関係に、他社のものを模倣しない旨の契約上の義務が存在していたことを前提として、創作性のない部分についての共通点を主張しているものと解釈せざるを得ない。 (2) 被告の主張に対する反論 被告は、ＯＦＣ空港案内図が著作物であることの根拠として、次の点を主張する。 ① 空港建物のような巨大建物を図面化していることから、どこまでの部分を表記するか（例えば搭乗口まで表記するか離発着出口部分まで表記するか）という点に作成者の思想が表れる。 ② ＯＦＣ空港案内図においては、施設内の非公表図面や立入禁止部分の情報も盛り込まれている。 ③ スイスのクローテン空港は、パンフレットや案内図が存在しておらず、ＯＦＣ空港案内図のうち同空港の案内図については、ＯＦＣの担当者が歩幅で距離を測るなどして作成した。 ④ 日本人利用者の利用頻度の観点から情報の取捨選択を行った上、これらの情報を日本人にわかりやすいように統一した記号で表記しており（例えば、インフォメーション施設を「ｉ」ではなく日本人にわかりやすいように「？」で表記している。）、この点に作成者の思想・個性が表れている。 ⑤ 一般客立入禁止部分、一般送迎客が入れる部分、航空券を持った者のみが入れる部分を色分けしており、これは、見送り、待ち合わせを便利にするためのＯＦＣ独自の発想の表れである。 ⑥ 利用者の進行方向を示す矢印を出発と到着に分けて２色で表記しており、これは、利用者の便宜を図ったものである。また、矢印を記載する位置にも作成者の思想・ノウハウが反映されている。 しかし、上記①については、本件のような旅行者向けの空港案内図である以上、空港施設全体を表記する必要はもとよりなく、旅行者の便宜に資するように必要十分な範囲で建物の一部を表示することは至極当然のことであって、何もＯＦＣ空港案内図に限ったことではない。現に、他の旅行ガイドにおける空港案内図においても、空間的・場所的表記対象部分の選択は、ＯＦＣ空港案内図と極めて類似したものになっている（甲６ないし９の２、１１ないし１３の２）。 上記②及び③については、情報入手ルートの独自性は直接は創作性の有無を左右するものではない。また、本件のような空港案内図は、多かれ少なかれ空港自体（空港運営会社、空港ビル管理会社等）が作成配布している案内図を基にしているのであり、その情報ソースに独自性は認められない。 上記④については、空港案内図上にどのような情報を盛り込むかという点に関しては、一応選択の余地はあるが、本件のような旅行者向けの空港案内図であるという機能面・実用面に鑑みれば、自ずと選択の余地は極めて限定されたものとならざるを得ない。国際空港案内図上の有用ないし有益な情報というのは、出発・到着フロアの別、出発・到着ゲート、団体・個人別又は航空会社別チェックインカウンター、乗り継ぎカウンター、出入国審査所、セキュリティーチェック・手荷物検査所、税関、手荷物預かり所・受取所、レストラン、両替所・銀行、電話、トイレ、インフォメーション施設、郵便、免税店等ショップ、喫煙所、ロッカー、医務室、空港駐車場、バス・タクシー・電車乗り場等であって、限定されたものである。現に、他の旅行ガイドにおける空港案内図においても、上記の施設情報の一部を部分的に省略しているものの、掲載情報の多くはいずれの空港案内図も共通している（甲６ないし９の２、１１ないし１３の２）。 上記⑤及び⑥については、海外国際空港を利用する旅行者は、複雑な手続を一定の順番で行う必要があるから、旅行者が、このような一連の手続の流れを把握できるように何らかの工夫を施すことはごく一般的に行われていることである。そして、その工夫の方法として、出国、入国別に進むべき順路を矢印で表示すること、旅行者が手続を行うための区域や利用し得る施設部分とそれ以外の部分を色分けするなどは広く一般的に行われていることである。 被告は、チューリッヒ・クローテン空港におけるＪＴＢ作成図とＯＦＣ空港案内図、ベルリン・テーゲル空港における他社作成図とＯＦＣ空港案内図を比較して詳細さが異なる旨主張するが、より詳細であるが故に創作性があるという主張は成り立たないし、より簡略化することについては、前記①ないし⑤で述べたとおりである。また、被告は、チューリッヒ・クローテン空港におけるＪＴＢの作成図とＯＦＣ作成図を詳細に比較して、ＯＦＣ空港案内図には「動く歩道がＡとＢを結ぶ」「階下にはトランジットラウンジがありショッピングや軽食ができる」「高低差があるので注意」などと説明を付しているがＪＴＢ作成図ではそのような説明はないと主張する。仮にこのような説明書部分に創作性が認められたとしても、本件空港案内図にはそのような説明書はないから、創作性のある部分について模倣・複製がないということになる。 なお、被告は、ＯＦＣ空港案内図と第９版本件空港案内図を比較して、前者がいかに優れているかを縷々述べて、そういった創作的レベルの違いこそ創作性がある所以であると主張するが、仮に被告のいうとおりであるとすれば、第９版本件空港案内図は、ＯＦＣ空港案内図の創作的部分を再現していないことになり、被告自ら、第９版本件空港案内図が、ＯＦＣ空港案内図の複製ではないことを認めているようなものである。 ４ 争点４（本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたか） （被告） 原告ないしＫ＆Ｂと被告との間の本件制作委託契約は、民法上の委任契約又は請負契約の性質を有する無名契約であるところ、原告ないしＫ＆Ｂは、委任契約上の善管注意義務の内容として、被告書籍第９版の制作業務において、仮に著作権侵害に当たらないとしても、他人の出版物を複製・模倣しない義務を負っている。著作権侵害に当たらなければ複製・模倣・他者の労力のただ乗りを許容するような契約はあり得ない。 本件基本契約上、被告が原告ないしＫ＆Ｂに対して、被告書籍シリーズの制作の報酬として支払う金額は、総額８億４０００万円であり、他人の出版物を安易に書き写して制作するのではなく、現地取材を行って案内図等を自社制作することを内容とした契約であることは明らかである。 また、原告ないしＫ＆Ｂは、本件基本契約上、原告ないしＫ＆Ｂが上記のような義務を負うことについて確認的に平成１４年９月３０日付の合意書（乙６）を作成し、被告との間で、被告書籍の制作において、他の著作物の著作権を侵害したり、他の著作物の掲載情報を使用したりしない旨合意している。 （原告） 本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたことはない。 原告代理人弁護士らと被告代理人は、平成１５年７月ころから、ＯＦＣに対する対応について意見を交換していたが、この際、被告代理人弁護士が、原告及びＫ＆Ｂが委任契約上の善管注意義務の内容として、被告書籍第９版の制作業務において、仮に著作権侵害に当たらないとしても、他人の出版物を複製・模倣しない義務を負っており、原告が行った被告書籍第９版の納品が契約上の債務に違反している旨の主張は一切していない。 ５ 争点５（原告が、第９版本件空港案内図の制作においてＯＦＣ空港案内図を利用した事実の存否） （被告） 前記３被告主張部分の（１）ウのとおり、原告が納品した被告書籍第９版に掲載された第９版本件空港案内図は、ＯＦＣ書籍を模倣して作成されたものであったから、原告ないしＫ＆Ｂには債務不履行がある。 （原告） 前記３原告主張部分の（１）ウのとおりである。 ６ 争点６（原告と被告との間で被告書籍の出版に関してＯＦＣに対して支払うべき金員を原告が負担する旨の合意があったか） （被告） 被告は、原告ないしＫ＆Ｂを代表していたＤとの間で、ＯＦＣとの紛争が解決するまで上記支払期限を延期した上、ＯＦＣに対して支払うべき損害額は原告ないしＫ＆Ｂが負担する旨の合意をした。 原告、Ｋ＆Ｂ及び被告は、平成１３年６月ころ、ＯＦＣから著作権侵害である旨の警告を受けたことから、原告ないしＫ＆Ｂに対し、事実調査、反論資料の提供を求めていたが、原告及びＫ＆Ｂの交渉窓口であったＤは、ＯＦＣ空港案内図の無断使用を認め、反論のための資料を被告に提供しなかった。平成１４年９月３０日には、上記三者間で、「ＯＦＣ著作権侵害問題の解決につき、原告及びＫ＆Ｂは被告の求めに応じて必要な協力を行う」旨の合意をしたが、それでもＫ＆Ｂないし原告から、有用な反論資料が提出されることはなかった。 そこで、被告は、原告ないしＫ＆Ｂに対し、ＯＦＣとの紛争が解決するまで上記支払期限を延期した上、ＯＦＣに対して支払うべき損害額は原告ないしＫ＆Ｂが負担すること、すなわち、原告ないしＫ＆Ｂの報酬から相殺することについて了解を求め、原告ないしＫ＆Ｂを代表していたＤは、平成１５年３月２４日及び３１日の話合いの席で、被告担当者Ｇに対し、ＯＦＣ空港案内図とほぼ類似しているものについては、その責任を認めて陳謝し、請求の支払を負担すると約束した。また、ＯＦＣの空港案内図と一部類似するものについては、今後、法律専門家を交えて判断した上、その結論に従い、支払うことを了承した（乙２５）。 原告ないしＫ＆Ｂの交渉窓口であったＤは、被告担当者Ｇが作成した書面の、次のように記載された部分に「ＯＫ」「Ｄ」と了解のサインをした。 「空港案内図の著作権侵害の度合い等を改めて洗い直す準備をお願い致します。つきましては、その支払い額が確定する間、２００３年３月末支払い分を保留させて頂くようにお願い致します。」 「法務専門家による再審では、改めて空港案内図作成状況説明、資料提示などのご協力、同業他社への事例調べ、ＪＡＬグループ等への働きかけなどの解決にご尽力頂けることと、再審による支払い額確定のご負担について、両社で交わしを作成させて頂くことをお願い申し上げます。」 上記の書面でＤが了解した内容は①ＯＦＣに対する著作権侵害を認めた上、その度合いについて再検討すること、②支払額確定までの間、被告が、原告ないしＫ＆Ｂに対して支払うべき報酬の支払を保留すること、③支払額確定の負担について原告ないしＫ＆Ｂと被告との間で文書を交わすことである。 このことから、原告ないしＫ＆Ｂの交渉窓口であるＤと被告との間では、原告ないしＫ＆Ｂが、ＯＦＣに対する損害賠償金を全額負担することが合意されており、支払金額が確定した後、両社間で文書を作成することになっていたことが明らかである。 そして、ＯＦＣとの紛争は解決し、被告はＯＦＣに対し損害金として７５０万円を支払った。 上記合意によれば、同７５０万円は原告が負担すべきものであるから、被告は原告に対して７５０万円の支払請求権を有する。 （原告） 原告は、被告との間で、ＯＦＣとの紛争が解決するまで支払期限を延期する旨の合意をしたことはなく、ＯＦＣに対して支払うべき損害額は原告ないしＫ＆Ｂが負担する旨の合意をしたこともない。 被告の主張は、ＯＦＣ空港案内図が著作物であるか否かに関係なく、もっぱら被告とＯＦＣのみで取り決めた額を、その交渉に何ら関与していない原告が全額負担する旨の合意があったという趣旨に読めるが、このような一見して理不尽で、かつ、原告に一方的に不利益な合意をすることはあり得ないことである。 原告ないしＫ＆Ｂ担当者Ｄは、平成１５年３月２４日及び３１日の話合いの席で、被告担当者Ｇに対し、ＯＦＣ空港案内図とほぼ類似しているものは、その責任を認めて陳謝し、請求の支払を負担すると約束し、ＯＦＣの空港案内図と一部類似するものについては、今度、ＯＦＣと法律専門家を交えて判断した上、その結論に従い、支払うことを了承した旨主張する。上記「ほぼ類似」「一部類似」の意味が明らかではないが、著作権侵害の成否にかかわらずという趣旨であれば、原告はそのような合意をしていない。原告は、上記話合いにおいて、法的に著作権侵害と認められた場合にはＫ＆Ｂの責めに帰すべき支払義務を負担する旨の意思を表示したにすぎない。そして、Ｄは、被告担当者Ｇに対し、著作権侵害と認められるか否かの判断については、弁護士をたてて判断を仰ぐこと、弁護士については、原告及びＫ＆Ｂの顧問弁護士が著作権に詳しいことから、本件については、全面的に原告及びＫ＆Ｂの顧問弁護士に任せてほしい旨を伝え、被告担当者Ｇは「よろしくお願いします」と述べて、これを了承した。 また、被告は、原告ないしＫ＆Ｂの交渉窓口であったＤが、被告担当者Ｇが作成した書面（乙２６）の次の(1)(2)の記載部分に「ＯＫ」「Ｄ」とのサインをしたことをもって、①ＯＦＣに対する著作権侵害を認めた上、その度合いについて再検討すること、②支払額確定までの間、被告が、原告ないしＫ＆Ｂに対して支払うべき報酬の支払を保留すること、③支払額確定の負担について原告ないしＫ＆Ｂと被告との間で文書を交わすことを合意した旨主張する。 (1) 「空港案内図の著作権侵害の度合い等を改めて洗い直す準備をお願い致します。つきましては、その支払い額が確定する間、２００３年３月末支払い分を保留させて頂くようにお願い致します。」 (2) 「法務専門家による再審では、改めて空港案内図作成状況説明、資料提示などのご協力、同業他社への事例調べ、ＪＡＬグループ等への働きかけなどの解決にご尽力頂けることと、再審による支払い額確定のご負担について、両社で交わしを作成させて頂くことをお願い申し上げます。」 しかし、上記①については、上記書面に「著作権侵害の度合い等」という表現があるからといって、原告がＯＦＣ空港案内図の著作物性を前提としていたという解釈になる理由が不明である。前述のとおり、原告及び被告担当者Ｇは、著作権侵害に該当するかどうか明らかにするために専門家である弁護士の判断に委ねようとしていたのに、素人の間で、著作物性があるかといった専門的判断が確定しており、それを前提に話合いがなされていたという結論は到底許されるべきではないし、合理的解釈とはかけ離れている。 また、上記②については、そもそも、乙２６の上記(1)の記載部分には「ＯＫ」の記載が無く、Ｇの陳述書（乙２５）には、上記話合い部分について「３月末請求の８２２万円についてはＯＦＣの件解決まで支払いの延期を申し入れましたが、」Ｄは「請求、支払いについてはお願いしますと懇願して」いた旨記載されているのであって、被告の主張が事実に基づかないことが明らかである。 上記③については、Ｄが、弁護士による専門的・客観的な判断の結果、仮に著作権侵害があるとされ、賠償金の支払義務が生じた場合には、原告・被告間で改めて相談の上、各々の内部負担額を決めるという趣旨と認識していたにすぎない。 Ｄは、原告及びＫ＆Ｂの代理人弁護士Ａ、同Ｂ（以下「Ａ弁護士」、「Ｂ弁護士」といい、両者を併せて「Ａ弁護士ら」という。）に対し、ＯＦＣに対して金銭を支払う義務があるか否か意見を求め、原告代理人Ａ弁護士らが、著作物ではないとの反論が可能である旨示唆したところ、Ａ弁護士らにＣ弁護士との交渉を依頼した。Ａ弁護士らは、被告代理人弁護士Ｃ（以下「Ｃ弁護士」という。）と面談して著作権侵害に当たらない旨説得を試みたが、Ｃ弁護士は納得しなかった。このような経緯で、Ａ弁護士らが、Ｃ弁護士に対して、著作権侵害には当たらず、ＯＦＣから具体的事実について説明を受けるべきである旨のファックスを送信したところ、被告は、その後、Ａ弁護士らに連絡しないまま、ＯＦＣに対して７５０万円を支払ったものである。 ７ 争点７（原告の制作した本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているといえるか） 下記のほか、別紙「空港案内図対比表」の「被告の主張」「原告の主張」欄記載のとおりである。 （被告） 第９版本件空港案内図以外の被告書籍は、案内図全体が少し斜めに傾いていない点を除いて第９版本件空港案内図と同様であるから、前記３の第９版本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているのと同様に、本件空港案内図は、いずれもＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害している。 （原告） 前記３の原告の主張のとおり、本件空港案内図は、いずれもＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害していない。 ８ 争点８（本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたか） （被告） 前記４の被告の主張のとおり、原告は、本件基本契約上、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていた。 （原告） 前記４の原告の主張における本件制作委託契約と同様、原告は、本件基本契約上、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたものではない。 なお、原告が、被告と本件制作委託契約を締結したのは平成１０年９月以降であるから、同月より前には原告は、本件基本契約上の義務を負っていないことは当然である。 ９ 争点９（原告が、本件空港案内図の制作においてＯＦＣ空港案内図を利用した事実の存否） （被告） 前記５の第９版本件空港案内図に関する被告の主張と同様である。 （原告） 前記５の第９版本件空港案内図に関する原告の主張と同様である。 10 争点１０（原告の債務不履行による損害の有無及び額） （被告） ＯＦＣは、ＯＦＣ空港案内図を使用許諾する場合、空港全体図１つにつき１万２０００円、ターミナル図のうち基本図１セットにつき３万６０００円、追加図１図につき６０００円の使用許諾料を得ている（乙１７）。 そして、被告書籍の平成８年版から平成１４年版までのうち別紙「ＯＦＣ作成一覧表」の「昭文社『個人旅行』掲載空港図」の「書籍名」欄記載の各書籍に掲載された本件空港案内図は、同一覧表「対象図数」欄記載のとおり、空港全体図７図、ターミナル図のうち基本図３８セット、追加図４図についてＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているから、原告ないしＫ＆Ｂの著作権侵害行為ないし複製・模倣行為によって、ＯＦＣに合計１３６６万２０００円の損害を与えた（ただし、上記各書籍に掲載された本件空港案内図のうち、別紙「空港案内図対比表」の「空港名」欄に記載のない空港に係る空港案内図については、複製・模倣とまでは断定できない等の理由で本件訴訟では損害賠償請求の対象から除外する。）。なお、原告が設立されたのは平成１０年９月であり、上記一覧表の平成８年から平成１０年９月までの間の著作権侵害ないし複製行為は、原告ではなくＫ＆Ｂによってなされたものであるというべきであるが、上記一覧表によれば、平成１０年９月以降に限った著作権侵害ないし複製行為によっても、被告は、７５０万円を超える損害を被っている。また、原告は、Ｋ＆Ｂの契約上の地位を引き継いでいるものというべきであるから、債権・債務の発生原因をともに承継しているものである。 さらに、原告ないしＫ＆Ｂは、ＯＦＣとの交渉中であったにもかかわらず、被告書籍第９版（平成１５年版）についても、ＯＦＣ空港案内図を複製・模倣した本件空港案内図を掲載して被告に納品したために、さらに、ＯＦＣに対し、実施料相当額である７４万４０００円の損害を与え、原告ないしＫ＆Ｂの納品した被告書籍により、被告はＯＦＣに対して合計１４４０万６０００円の損害を与えた。 （原告） 被告の主張は争う。 11 争点１１（原告の債務不履行と被告の損害との因果関係の有無） （原告） 仮に著作権侵害と評価されることがあっても、被告は、ＯＦＣ空港案内図の著作物性について十分な検討、理解をしないままＯＦＣのいうがままに賠償金を支払ったのであるから、著作権侵害に関して、被告がＯＦＣに支払った金員と原告の行為には因果関係はない。本件訴訟において、被告は、ＯＦＣ空港案内図の著作物性については、ＯＦＣによる適切な主張立証が必要であるなどと主張しているが、これは、被告自らは、ＯＦＣ空港案内図の著作物性について十分な検討をしていなかったことの証左である。 また、債務不履行に基づく損害の主張については、被告とＯＦＣとの交渉段階において、被告がＯＦＣ空港案内図の著作物性について適切な主張立証ができないのであれば、原告に十分な反論の機会を与えるべきであり、また、原告の方からＯＦＣと直接交渉したい旨申し入れていた。それにもかかわらず、被告は、これを拒絶してＯＦＣに対して賠償金を支払い、原告において、被告に無用な金員を支払わないように対処する機会を奪った。 したがって、仮に債務不履行があったと評価される場合であっても、原告の債務不履行と被告の損害との間には因果関係がない。 （被告） 原告ないしＫ＆Ｂが、被告との間の契約上の債務の履行において、他人の著作権を侵害したり、著作権侵害とはいえないまでも違法行為を行なった場合には、当該著作権侵害ないし違法行為を原因として被告に相当額の損害が生じた以上、原告ないしＫ＆Ｂは、当該損害を賠償すべきである。 原告は、被告が、ＯＦＣ空港案内図の著作物性について十分に検討しないままＯＦＣに対して７５０万円を支払ったのであるから、原告の被告書籍制作行為と被告の７５０万円の出損との間に因果関係はない旨主張する。 しかし、原告及びＫ＆Ｂに対し、再三にわたり、事実関係の調査と反論資料の提供を求めて説明の機会を与えたにもかかわらず、原告ないしＫ＆Ｂが、ＯＦＣ空港案内図を複製・模倣したことを認め、反論材料を提供できなかったために、上記金額を前提に交渉せざるを得なかったものであり、被告の検討が不十分であったということはない。 被告は、ＯＦＣに対して賠償金を支払うか否かにつき可能な範囲で協議したが、Ｋ＆ＢのＨから、被告担当者Ｇに対し、平成１５年７月２４日に、被告の立てた弁護士の能力についての評価を依頼者である被告に直接伝えたり、影響力を有する人物の名前を出して揺さぶりをかけるような、不必要かつ背信的で、強迫的な内容のメールを送ってきたことから、これ以上原告ないしＫ＆Ｂと信頼関係を前提とした交渉はできないと考え、原告ないしＫ＆Ｂとの交渉を打ち切って、ＯＦＣに対して７５０万円を支払ったものである。 さらに、原告は、被告が、ＯＦＣの言いなりに支払ったなどと主張するが、被告は、ＯＦＣとの交渉において、請求額が１４４０万円であったにもかかわらず、約半額の７５０万円まで減額交渉を行い、ＯＦＣからの出版差止め及び書店からの回収請求を断固として拒否したものであって、原告の上記主張は根拠がない。 なお、原告ないしＫ＆Ｂは、ＯＦＣとの問題について交渉中であった平成１５年４月に、これまでの本件空港案内図を斜めに傾斜させただけの空港案内図を掲載した被告書籍を納品し、被告はこれを販売した。しかし、ＯＦＣは、被告書籍第９版（平成１５年版）に掲載された上記本件空港案内図もＯＦＣの著作権を侵害しているとして態度を硬化させた。ＯＦＣとの交渉中に、原告ないしＫ＆Ｂが再度ＯＦＣの著作物を改変する行為を行ったことも重要な要因の一つになって被告はＯＦＣとの合意及び解決金の支払という状況に追い込まれることになった。 12 争点１２（本件基本契約（乙５）第８項第２項イに基づく支払済み報酬返還請求権の有無） （被告） 本件基本契約上、原告ないしＫ＆Ｂが著作権侵害を行なったときは、被告は、交付した報酬全額を返還請求できる旨の合意があった（乙５第８項、第２項イ号）。 そして、原告ないしＫ＆Ｂは、前記のとおり、被告書籍の制作にあたって、ＯＦＣの著作権を侵害しているから、被告は、原告ないしＫ＆Ｂとの本件基本契約を解除した上、原告ないしＫ＆Ｂが受領済みの報酬全額の返還を請求する。被告は、原告ないしＫ＆Ｂに対する同債権を自働債権として、原告の本訴請求権と７５０万円の範囲で相殺する。 （原告） 乙５に係る契約が被告と原告との間に適用されるとしても、被告が主張するように、被告が原告に対して交付した報酬全額の返還請求権を有するのは、原告が著作権侵害を行なったときであって、前記７の原告の主張部分記載のとおり、原告は著作権侵害をしていない。 13 争点１３（原告が本件空港案内図を掲載して被告書籍を制作、納品したことが、被告ないしＯＦＣに対する不法行為に該当するか） （被告） 著作権法の趣旨は、他人の創作にただ乗りして時間とコストを節約し、利益を得ようとする者を許さないということにある。このような著作権法の趣旨を推し進めていく場合、仮に著作物ではないものであっても、法的保護に値する利益を侵害している場合には一般不法行為が成立し得る。 本件において、ＯＦＣは、世界中の主要空港につき案内図（ＯＦＣ空港案内図）を独自に作製して創作的要素によって商品価値を高め、これを用いて１冊の本（ＯＦＣ書籍）を出版し、あるいは、同案内図を有償で使用許諾することによって営業を行っているのであるから、原告ないしＫ＆Ｂが、上記案内図を複製又は模倣して空港案内図を作成して、他社に納品して多額の報酬を受領する行為は、本来であれば、ＯＦＣが適法に取得できる使用許諾料を取得できなくさせるものであり、また、ＯＦＣ書籍の商品価値を低下させるものであってＯＦＣに対する不法行為を構成するといえる。 そして、被告は、被告書籍の出版元として、ＯＦＣに対して、原告のＯＦＣに対する不法行為に基づく損害賠償金７５０万円を支払ったから、原告に対して７５０万円を求償する権利を有する。 （原告） 被告は、著作権侵害が認められないとしても、法的保護に値する利益が侵害されている場合には、一般不法行為が成立し得ると主張する。 一般論としてはそのとおりであるが、一般に市場における競争は本来自由であることに照らせば、著作権侵害に該当しないような行為については、当該行為がことさらに相手方に損害を与えることのみを目的としてなされたような特段の事情が存在しない限り、民法上の一般不法行為を構成することはないというべきである。 本件においては、原告がＯＦＣに損害を与えることのみを目的としたような事情は一切存在せず、そもそも、ＯＦＣ空港案内図と本件空港案内図は、旅行者向け空港案内図という性質上必然的に共通する類似点が存在するにすぎない。これらの事情に照らせば、本件において一般不法行為が成立しないことは明らかである。 第４ 当裁判所の判断 １ 争点１（原告と被告との間で、被告書籍第９版の制作委託契約が締結されたか） (1) 証拠（甲１の１ないし９）及び弁論の全趣旨によれば、被告は、平成１３年４月２０日、原告に対して被告書籍第９版の制作を発注していることが認められ、証拠（甲２の１ないし１０）及び弁論の全趣旨によれば、被告は、原告から平成１５年３月３１日、被告書籍第９版の制作に対する報酬を請求され、原告に上記報酬の一部を支払った事実が認められる。他方、被告書籍第９版の制作委託契約が、被告の主張するとおり、Ｋ＆Ｂと被告ないしＫ＆Ｂと原告と被告との間で締結されたものであったとすれば、被告がＫ＆Ｂに対して上記報酬の一部を支払ったか、あるいは被告とＫ＆Ｂとの間で報酬の支払をめぐってのやりとりが行われた事実が当然認められるべきところ、本件においては、そのような事情の存在をうかがわせる証拠はない。 以上によれば、被告書籍第９版の制作委託契約（本件制作委託契約）は、遅くとも平成１３年４月２０日までの間に、原告と被告との間で締結されたものと認めるのが相当である。 (2) たしかに、本件制作委託契約締結後に同契約等に関して作成された平成１４年９月３０日付合意書（乙６）には、原告のみならずＫ＆Ｂも受注者として記載されている。しかし、同合意書は、被告書籍第９版の制作委託契約（本件制作委託契約）のみならず、マガジン海外版、マガジン箱根平成１５年版の仕様変更分等の制作委託、従前の被告書籍に掲載された写真や記事に関する今後の使用についての取決め等を含むものであり、少なくとも平成１０年ころまではＫ＆Ｂが被告書籍の制作を委託されていたこと、被告書籍第９版に関しては原告がＫ＆Ｂに制作を再委託していること（弁論の全趣旨）に照らせば、同合意書に受注者としてＫ＆Ｂも記載されていることをもって、上記認定事実を覆すには足りない。 また、被告は、被告書籍第９版の奥付の記載や本件訴訟に至る経緯において、Ｋ＆Ｂの代表者であるＤが交渉に当たっていた事実を指摘するが、いずれも上記認定事実を覆すには足りない。 なお、被告書籍第９版の制作委託契約上の報酬支払期日は、平成１５年４月末日とされている（甲２の１）。 (3) 以上のとおり、被告書籍第９版の制作委託契約（本件制作委託契約）は、原告と被告との間で締結されたものと認めるのが相当である。 ２ 争点３（被告書籍第９版に掲載された第９版本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているといえるか） (1) ＯＦＣ空港案内図の著作物性 ア 著作物とは、思想又は感情を創作的に表現したものであって、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するものをいう（著作権法２条１項１号）。本件で問題となっている空港案内図は、実際に存在する建築物の構造を描写の対象とするものである。実際に存在する建築物の構造を描写の対象とする間取り図、案内図等の図面等であっても、採り上げる情報の選択や具体的な表現方法に作成者の個性が表れており、この点において作成者の思想又は感情が創作的に表現されている場合には、著作物に該当するということができる。 もっとも、空港案内図は、実際に存在する建築物である空港建物等を主な描写対象としているというだけでなく、空港利用者に対して実際に空港施設を利用する上で有用な情報を提供することを目的とするものであって、空港利用者の実用に供するという性質上、選択される情報の範囲が自ずと定まり、表現方法についても、機能性を重視して、客観的事実に忠実に、線引き、枠取り、文字やアイコンによる簡略化した施設名称の記載等の方法で作成されるのが一般的であるから、情報の取捨選択や表現方法の選択の幅は狭く、作成者の創作的な表現を付加する余地は少ないというべきである。 イ 本件において、第９版本件空港案内図のうち証拠として提出されているものは４つあるが、当該空港案内図の描写対象となっている空港は、①チューリッヒ・クローテン空港（乙２１の１）、②マドリッド・バラハス国際空港（乙２２の１）、③バルセロナ・プラット国際空港（乙２３）及び④ベルリン・テーゲル国際空港（乙２４の１）の４空港である。 上記４空港に対応するＯＦＣ空港案内図は、①乙８の１（チューリッヒ・クローテン空港。ＯＦＣ書籍平成８年版に掲載）、②乙９の１（マドリッド・バラハス国際空港。ＯＦＣ書籍平成８年版に掲載）、③乙１０の１（バルセロナ・プラット国際空港。ＯＦＣ書籍平成８年版に掲載）、④乙１１の１（ベルリン・テーゲル国際空港ＯＦＣ書籍平成８年版に掲載）の４つである（以下、上記４つのＯＦＣ空港案内図を、「第９版対応ＯＦＣ空港案内図」という。）。 そこで、以下、第９版対応ＯＦＣ空港案内図の著作物性について検討する。 ウ 証拠（乙５１、５２）によれば、ＯＦＣから第９版ＯＦＣ空港案内図の制作委託を受けた株式会社ワークショップ２１の従業員であったＩ（以下「Ｉ」という。）は、概ね次のような手順で第９版対応ＯＦＣ空港案内図を作成したものと認められる。 (ア) 資料収集 各国の在日観光局、各空港の管理会社、日本空港の関連会社等から収集した資料及び現地を取材して、簡単な略図を作成し、写真を撮影する。 (イ) 表示する区画及び構成の決定 渡航者の便宜と紙面のスペースの観点から、ターミナル内のうちどの区画を図面化するかを決定する。空港建物は、３次元の構造物で、通常のビルと異なり、各階が同じ大きさのフロアとは限らず、中２階、中３階、ベランダ状のフロアが存在していたり、それらのフロアがエスカレーターや階段で接続されているなど複雑な構造物となっていることが多い。このため、まず、空港建物をどのように分割し、どの区画とどの区画を合わせて１枚の図面として表すかを決定する。 (ウ) 表示する情報の選択 図面化することが決定した区画内にある施設等の中から渡航者に必要と思われる施設、必要のない施設（利用頻度の低い階段やエレベーター、渡航者が利用する通路の反対側にあるショップ等）を選別し、後者については表示しない。なお、ＯＦＣ書籍平成８年度版からは、海外旅行客の増加に伴い、乗り継ぎの必要が高まるであろうと考えて、取材先各空港の乗り継ぎカウンターの場所及びそこまでの経路に関する情報を重点的に掲載することにした。 電話ボックス、トイレ、両替所等空港内に必ず設置されている施設については、比較的利用頻度の高そうな電話ボックス、トイレ、両替所のみを表記した。 渡航者が探すことはまずないと考えられる待合室、ベンチ、搭乗ゲートはほぼすべて省略した。また、柱、壁の厚み等も省略した。 (エ) 表示方法について 記載対象とする施設のうち、渡航者に必要なものは強調して表示するようにした。また、手荷物受取所と税関の間の通路が狭い場合には、意図的に手荷物受取所及び税関の設備を大きく表示するなどした（ホーチミン空港、ホノルル空港。逆に、意図的に税関の設備の数を減らすとともに小さく表示して通路が広いことを示したのがデンパサール空港。）。 (オ) 客観的事実以外の情報の表示について 実際の施設に存在するものではないが、渡航者が各空港で受けるべき手続の流れに沿って動線を記載した。各空港において、渡航者が受けるべき手続の流れは異なっており（例えば、モスクワのシェレメチェボ空港においては、搭乗の際にまず税関検査を受けてから空港会社のカウンターでチェックイン手続を行なう。乙５２の別紙６。）、このような動線も綿密な調査に基づいて行なった。 同じく、渡航者の立入が禁止されているエリアと立入可能なエリアを色分けして表示した。各空港の立入禁止とするか否かの基準は必ずしも一定しておらず、いずれに分類するかについて、独自に判断した（例えば、アメリカのように航空券を持っていなくてもゲートまで立入ることができる場合に、ゲートまでの区画を立入禁止とするか否かは、迷うところであったが、Ｉは、立入可能区画として色を表示した。）。 エ 証拠（甲６、７の１、２、１１、１２、乙８の１、９の１、１０の１、１１の１、乙５１、５７、５８）及び弁論の全趣旨によれば、第９版対応ＯＦＣ空港案内図の概要は、概ね次のとおりである。 (ア) チューリッヒ・クローテン空港のＯＦＣ空港案内図（乙８の１） ターミナル、駐車場、オペレーションセンター及び敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル部分を、ターミナルＡ及びＢの各１階部分、ターミナルＢの３階部分、ターミナルＡ及びＢの各２階部分の３つのフロア図に分けて図面化して、３階部分の図を１階部分と２階部分との間に配置し、実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域及び一般客には関係のない区域に色分けし、それぞれに黄緑色、白色、灰色を配色している。 主な施設は枠で囲んで水色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語と英語の併記）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、トイレ、レストラン、薬屋、売店、新聞スタンド、育児室、チェックインカウンター、乗継ぎカウンター、出発バス・ゲート、手荷物受取所、税関、遺失物取扱所、両替所、ホテル予約、手荷物一時預所、花屋、コインロッカー、公衆電話、ホテルバス乗り場、警察、出国審査、入国審査、セキュリティチェック、免税手続所等である。 フロア部分には、出発客の順路が灰色の矢印で記載されており、到着客の順路が青色の矢印で記載されている。 (イ) マドリッド・バラハス空港のＯＦＣ空港案内図（乙９の１） 国際線ターミナル、国内線ターミナル、駐車場、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、国際線ターミナル部分を、１階部分、２階部分の２つのフロア図に分けて、実際の空港の形状に忠実な形状を直線ないし弧線による枠囲みで表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域及び一般客には関係のない区域に色分けし、それぞれに黄緑色、白色、灰色を配色している。 主な施設は枠で囲んで水色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語と英語の併記）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、トイレ、レストラン、売店、チケッティングカウンター、チェックインカウンター、乗り継ぎカウンター、手荷物受取所、税関、両替所、レンタカー、手荷物一時預所、ホテル案内、スペイン国鉄チケット売り場、出国審査、入国審査、セキュリティチェック、インフォメーション等である。 フロア部分には、出発客の順路が灰色の矢印で記載されており、到着客の順路が青色の矢印で記載されている。 (ウ) バルセロナ・プラット空港のＯＦＣ空港案内図（乙１０の１） ターミナル、駐車場、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル部分を、１階部分、２階部分の２つのフロア図に分けて、実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域及び一般客には関係のない区域に色分けし、それぞれに黄緑色、白色、灰色を配色している。 主な施設は枠で囲んで水色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語と英語の併記）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、トイレ、レストラン、本屋、売店、育児室、チケッティング・チェックインカウンター、乗り継ぎカウンター、手荷物受取所、税関、両替所、レンタカー、出国審査、入国審査、セキュリティチェック、待合室、動く歩道、エスカレーター等である。 フロア部分には、出発客の順路が灰色の矢印で記載されており、到着客の順路が青色の矢印で記載されている。 (エ) ベルリン・テーゲル空港のＯＦＣ空港案内図（乙１１の１） ターミナル、駐車場、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル１階部分のフロア図を、実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域及び一般客には関係のない区域に色分けし、それぞれに黄緑色、白色、灰色を配色している。 主な施設は枠で囲んで水色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語と英語の併記）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、トイレ、レストラン、育児室、売店、警察、手荷物受取所、両替所、遺失物保管所、公衆電話、授乳室、バスチケット販売所等である。 フロア部分には、出発客の順路が灰色の矢印で記載されており、到着客の順路が青色の矢印で記載されている。 オ 上記イ、ウ記載の認定事実によれば、第９版対応ＯＦＣ空港案内図は、①ターミナル部分をどのように区分して図にするか（ただし、チューリッヒ・クローテン空港以外は、単に１階部分、２階部分に分けるか、１階部分のみを記載するものであって、この点に創作性は認められない。チューリッヒ・クローテン空港については、建物構造が比較的複雑なことから、どのように区分して図面化するかは選択の余地があるものの、ＯＦＣ空港案内図においては、１階部分、２階部分、３階部分に区分したにすぎず、この点に関する創作性は、限定的な範囲においてのみ認め得るものというべきである。）、②フロア内施設又はフロア部分の色分けをどのようにするか（ただし、フロア部分を色分けする手法は、原告、ＯＦＣ以外の者による空港案内図でも多く採用されている一般的な手法であり（甲８の１、２、９の１、２、１２、乙５１）、フロア内の施設を色分けする手法も、原告、ＯＦＣ以外の者による空港案内図でも採用されている手法であるから（甲６、７の１、２）、区分けの仕方、具体的な色遣い等について個性が表れるとしても、この点に関する創作性は、限定的な範囲においてのみ認め得るものというべきである。）、③いかなる施設を掲載するか（ただし、第９版対応ＯＦＣ空港案内図において掲載された施設は、いずれも、空港利用者が利用する頻度が高いであろうことが予想される施設であって、見やすさ、レイアウトとの関係で、掲載するか否かに選択の余地はあるものの、この点に関する創作性は、限定的な範囲においてのみ認め得るものというべきである。）、④利用客の順路を出発客、到着客毎に色分けして表示している点（ただし、利用客の順路を矢印で表示すること自体は、原告、ＯＦＣ以外の者による空港案内図でも多く採用されている一般的な手法であり、これを出発客、到着客毎に色分けする手法もよく用いられるものであるから（甲６、７の１、２、８の１、２、１２、乙５１、乙５８）、この点に関する創作性は、限定的な範囲においてのみ認め得るものというべきである。）及び⑤上記①ないし④を総合した結果としての見やすさの点において創作性を認めることができるから、一応、著作物に当たるものと認めることができる。 (2) 第９版本件空港案内図が第９版対応ＯＦＣ空港案内図の著作権を侵害しているといえるか ア 第９版本件空港案内図が第９版対応ＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているというためには、第９版本件空港案内図の制作者がＯＦＣ空港案内図に接し、これに依拠して第９版本件空港案内図を制作したことのほかに、その結果制作された第９版本件空港案内図が、第９版対応ＯＦＣ空港案内図に類似し、第９版本件空港案内図を見る者が第９版対応ＯＦＣ空港案内図の創作的表現における特徴を感得し得るものであることを要する。 そこで、以下、第９版本件空港案内図と第９版対応ＯＦＣ空港案内図の依拠性及び類似性について判断する。 イ 依拠性について 原告は、本件空港案内図の作成に当たって、ＯＦＣ空港案内図を参考にしたことを認めており、本件空港案内図の作成経緯について有効な主張、立証をしないから、弁論の全趣旨によれば、原告から委託を受けたＫ＆Ｂは、本件空港案内図の作成に当たっては、ＯＦＣ空港案内図を参照したものと認められ、第９版本件空港案内図の作成においても、第９版対応ＯＦＣ空港案内図を参照したものと認められる。したがって、第９版本件空港案内図から、第９版対応ＯＦＣ空港案内図における創作的表現部分についての特徴を感得し得る場合には、依拠性を認めることができる。 ウ 類似性について そこで、次に、上記(1)において認定した第９版対応ＯＦＣ空港案内図の内容及びその創作的表現部分等との対比において、第９版本件空港案内図が第９版対応ＯＦＣ空港案内図に類似し、第９版本件空港案内図を見る者が第９版対応ＯＦＣ空港案内図の創作的表現における特徴を感得し得るものであることを要するかどうかを、検討する。 (ア) チューリッヒ・クローテン空港の第９版本件空港案内図（乙２１の１）について（(ア)において、「本件空港案内図」というときは上記空港案内図を指し、「ＯＦＣ空港案内図」というときはこれに対応する第９版対応ＯＦＣ空港案内図を指す。） ａ 本件空港案内図の内容 本件空港案内図は、ターミナル、駐車場、オペレーションセンター、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル部分１階に隣接されている部分を、ターミナルＡ及びＢの１階部分及び敷地内道路の一部、ターミナルＡ及びＢの２階部分、ターミナルＢの３階部分の３つのフロア図に分けて図面化し、１階部分、２階部分、３階部分を順番に並べ、実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域及び一般客には関係のない区域に色分けし、それぞれに桃色、肌色、黄色を配色している。 主な施設は枠で囲んで紫色又は黄緑色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、手荷物受取所、税関、ホテル予約、手荷物一時預所、チェックインカウンター、乗り継ぎカウンター、警察、薬局、トイレ、レストラン、売店、バス・ゲート、遺失物取扱所、両替所、旅行代理店ＫＵＯＮＩ、公衆電話、ホテルバス乗り場、出国審査、入国審査、免税手続所、有料テラス、携帯電話レンタル等である。 フロア部分では、出発客の順路が緑色の矢印で記載されており、到着客の順路が赤色の矢印で記載されている。 ｂ ＯＦＣ空港案内図との共通部分 ① ターミナル、駐車場、オペレーションセンター、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル部分を主として描写の対象としている。 ② ターミナル部分を、ターミナルＡ及びＢの各１階部分、ターミナルＡ及びＢの各２階部分、ターミナルＢの３階部分の３つのフロア図に分けて図面化している。 ③ 実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで表示している。 ④ ターミナル内のフロアについて、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域及び一般客には関係のない区域に色分けしている。 ⑤ 手荷物受取所、税関、ホテル予約、手荷物一時預所、チェックインカウンター、乗り継ぎカウンター、警察、薬局、トイレ、レストラン、売店、出発バス・ゲート、遺失物取扱所、両替所、公衆電話、ホテルバス乗り場、出国審査、入国審査、免税手続所が掲載されている。 ⑥ ⑤の情報を、文字又はアイコンによって表示している。 ⑦ 出発客の順路と出発客の順路を色分けしている。 ｃ ＯＦＣ空港案内図との相違部分 ① ＯＦＣ空港案内図では敷地内道路は記載されていないのに対し、本件空港案内図は、敷地内道路のうちターミナル部分１階に隣接されている部分を、ターミナルＡ及びＢの１階部分の図面の中に記載している。 ② ＯＦＣ空港案内図は、３階部分の図を１階部分と２階部分との間に配置しているのに対し、本件空港案内図は、１階部分、２階部分、３階部分の順番に配置している。 ③ ＯＦＣ空港案内図は、空港ターミナルを真上から見た角度で記載しているが、本件空港案内図は、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示している。 ④ ターミナル内のフロアの色分けの色が、ＯＦＣ空港案内図では黄緑色、灰色、白色であるが、本件空港案内図では桃色、黄色、肌色である。 ⑤ 施設部分が紫色と黄緑色に色分けされている。 ⑥ 情報を示す文字について、ＯＦＣ空港案内図は日本語と英語を併記しているが、本件空港案内図は日本語のみである。また、本件空港案内図の文字の方が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃く表示されている。 ⑦ ＯＦＣ空港案内図には新聞スタンド、育児室、セキュリティチェック、花屋、コインロッカーが掲載されているが本件空港案内図には掲載されていない。 ⑧ 本件空港案内図には、有料テラス、旅行代理店ＫＵＯＮＩ、携帯電話レンタルが掲載されているが、ＯＦＣ空港案内図には掲載されていない。 ⑨ 矢印の位置、色が異なる。 ｄ 著作権侵害の成否 本件空港案内図とＯＦＣ空港案内図は、ターミナル部分をどのように区分して図面化するかという点で、前記ｂ①②の共通点を有するが、かかる手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、この点をもって第９版対応ＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴ということはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ①②③の相違点を有しており、特に前記ｃ②の点においては、ＯＦＣ空港案内図独自の工夫とみられる点を備えていないということができる。 上記両空港案内図は、フロア及びフロア内施設の具体的な表現方法という点で、前記ｂ③④の共通点を有しているが、同③の手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、同④の手法は、前記(1)オ記載のとおり、ＯＦＣ以外の者による空港案内図でも多く採用されている一般的な手法であり、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とはいうことはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ④⑤⑥の相違点を有しており、殊に、第９版本件空港案内図の方が、施設の名称を表示する文字が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃い点において、見やすさや与える印象に差異を生じている。 上記両空港案内図は、施設情報の選択という点で、前記ｂ⑤の共通点を有するが、これらの掲載情報は、いずれも創作的表現部分における特徴とはいえない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ⑦⑧の点で相違点を有している。 上記両空港案内図は、前記ｂ⑦の点で共通点を有するが、この手法は、前記(1)オ記載のとおり、よく用いられる手法であるから、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とはいえない。 前記ｂ⑥の点については、そもそも創作性が認められない。 また、上記両空港案内図は、前記ｃ⑨の点で相違している。 そうすると、上記両空港案内図は、共通している部分については、空港案内図を作成する際によく用いられる一般的な手法であって、ＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とは言い難く、むしろ、施設名称の具体的表記方法や全体の配色等によって、異なる印象を与えるものであるから、本件空港案内図を見る者がＯＦＣ空港案内図の創作的表現における特徴を感得し得るということはできない。 (イ) マドリッド・バラハス空港の第９版本件空港案内図（乙２２の１）について（(イ)において、「本件空港案内図」というときは上記空港案内図を指し、「ＯＦＣ空港案内図」というときはこれに対応する第９版対応ＯＦＣ空港案内図を指す。） ａ 本件空港案内図の内容 国際線ターミナル、国内線ターミナル、駐車場、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、国際線ターミナル部分を、１階部分、２階部分の２つのフロア図に分けて、実際の空港の形状に忠実な形状を直線ないし弧線による枠囲みで、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域に色分けし、それぞれに桃色、肌色を配色している。 主な施設は枠で囲んで紫色又は黄緑色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、トイレ、チェックインカウンター、手荷物受取所、税関、両替所、レンタカー、ホテル案内、スペイン国鉄（レンフェ）チケット売り場、出国審査、入国審査、セキュリティチェック、インフォメーション、ＡＴＭ、イベリア航空インフォメーション、遺失物取扱所等である。 フロア部分には、矢印の記載はない。 ｂ ＯＦＣ空港案内図との共通部分 ① ターミナル、駐車場、オペレーションセンター、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル部分を描写の対象としている。 ② 国際線ターミナル部分を、１階部分、２階部分の２つのフロア図に分けている。 ③ 実際の空港の形状に忠実な形状を直線ないし弧線による枠囲みで表示している。 ④ ターミナル内のフロアについて、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域に色分けしている。 ⑤ トイレ、チェックインカウンター、手荷物受取所、税関、両替所、レンタカー、ホテル案内、スペイン国鉄（レンフェ）チケット売り場、入国審査、セキュリティチェック、インフォメーションが掲載されている。 ⑥ ⑤の情報を、文字又はアイコンによって表示している。 ｃ ＯＦＣ空港案内図との相違部分 ① ＯＦＣ空港案内図は、空港ターミナルを真上から見た角度で記載しているが、本件空港案内図は、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示している。 ② ターミナル内のフロアの色分けの色が、ＯＦＣ空港案内図では黄緑色、灰色、白色であるが、本件空港案内図では桃色、肌色である。 ③ ＯＦＣ空港案内図では、施設部分の配色は水色であるが、本件空港案内図は、施設部分が紫色と黄緑色に色分けされている。 ④ 情報を示す文字について、ＯＦＣ空港案内図は日本語と英語を併記しているが、本件空港案内図は日本語のみである。また、本件空港案内図の文字の方が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃く表示されている。 ⑤ ＯＦＣ空港案内図にはレストラン、本屋、売店、育児室、チケッティングカウンター、乗り継ぎカウンター、手荷物一時預所、が掲載されているが本件空港案内図には掲載されていない。 ⑥ 本件空港案内図には、ＡＴＭ、イベリア航空のインフォメーション、遺失物取扱所が掲載されているが、ＯＦＣ空港案内図には掲載されていない。 ⑦ ＯＦＣ空港案内図には出発客の順路を到着客の順路を色分けした矢印が記載されているが、本件空港案内図には記載されていない。 ｄ 著作権侵害の成否 本件空港案内図とＯＦＣ空港案内図は、ターミナル部分をどのように区分して図面化するかという点で、前記ｂ①②の共通点を有するが、かかる手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴ということはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ①の相違点を有している。 上記両空港案内図は、フロア及びフロア内施設の具体的な表現方法という点で、前記ｂ③④の共通点を有しているが、同③の手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、同④の手法は、前記(1)オ記載のとおり、ＯＦＣ以外の者による空港案内図でも多く採用されている一般的な手法であり、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴ということはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ②③④の相違点を有しており、殊に、第９版本件空港案内図の方が、施設の名称を表示する文字が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃い点において、見やすさや与える印象に差異を生じている。 上記両空港案内図は、施設情報の選択という点で、前記ｂ⑤の共通点を有するが、これらの掲載情報は、いずれも創作的表現部分における特徴とはいえない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ⑤⑥の点で相違点を有している。 前記ｂ⑥の点については、そもそも創作性が認められない。 また、上記空港案内図は、前記ｃ⑦の相違点がある。 そうすると、上記両空港案内図は、共通している部分については、空港案内図を作成する際によく用いられる一般的な手法であって、ＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とは言い難く、むしろ、施設名称の具体的表記方法や全体の配色等によって、異なる印象を与えるものであるから、本件空港案内図を見る者がＯＦＣ空港案内図の創作的表現における特徴を感得し得るということはできない。 (ウ) バルセロナ・プラット空港の第９版本件空港案内図（乙２３）について（(ウ)において、「本件空港案内図」というときは上記空港案内図を指し、「ＯＦＣ空港案内図」というときはこれに対応する第９版対応ＯＦＣ空港案内図を指す。） ａ 本件空港案内図の内容 ターミナル、駐車場、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル１階部分及びこれに隣接する敷地内道路を、一つのフロア図として、実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域に色分けし、それぞれに桃色、肌色を配色している。 主な施設は枠で囲んで紫色又は黄緑色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、トイレ、カフェ、チェックインカウンター、手荷物受取所、税関、両替所、レンタカー、エスカレーター、ＡＴＭ、レンフェ乗場、各インフォメーションの内容等である。 フロア部分には、出発客、到着客の順路を示す矢印は表示されていない。 ｂ ＯＦＣ空港案内図との共通部分 ① ターミナル、駐車場、オペレーションセンター、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル部分及びこれに隣接する敷地内道路部分を描写の対象としている。 ② ターミナル部分のうち１階部分を、図面化している。 ③ 実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで表示している。 ④ ターミナル内のフロアについて、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域に色分けしている。 ⑤ トイレ、チェックインカウンター、手荷物受取所、税関、両替所、レンタカー、インフォメーションが掲載されている。 ⑥ ⑤の情報を、文字又はアイコンによって表示している。 ｃ ＯＦＣ空港案内図との相違部分 ① ＯＦＣ空港案内図は、１階部分、２階部分を掲載しているのに対し、本件空港案内図は、１階部分のみ掲載している。 ② ＯＦＣ空港案内図は、空港ターミナルを真上から見た角度で記載しているが、本件空港案内図は、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示している。 ③ ターミナル内のフロアの色分けの色が、ＯＦＣ空港案内図では黄緑色、灰色、白色であるが、本件空港案内図では桃色、肌色である。 ④ ＯＦＣ空港案内図では施設部分が水色なのに対し、本件空港案内図は施設部分が紫色と黄緑色である。 ⑤ 情報を示す文字について、ＯＦＣ空港案内図は日本語と英語を併記しているが、本件空港案内図は日本語のみである。また、本件空港案内図の文字の方が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃く表示されている。 ⑥ ＯＦＣ空港案内図には１階部分の図の中に、売店、出国審査が掲載されているが、本件空港案内図には掲載されていない。 ⑦ 本件空港案内図には、カフェ、ＡＴＭ、レンフェ乗場、各インフォメーションの種類が掲載されているが、ＯＦＣ空港案内図の１階部分には掲載されていない。 ⑧ ＯＦＣ空港案内図には、利用者の順路を示す矢印が表示されているが、本件空港案内図には、レンフェ乗場方向に矢印が表示されているのみである。 ｄ 著作権侵害の成否 本件空港案内図とＯＦＣ空港案内図は、ターミナル部分をどのように区分して図面化するかという点で、前記ｂ①②の共通点を有するが、かかる手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴ということはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ①②の相違点を有している。 上記両空港案内図は、フロア及びフロア内施設の具体的な表現方法という点で、前記ｂ③④の共通点を有しているが、同③の手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、同④の手法は、前記(1)オ記載のとおり、ＯＦＣ以外の者による空港案内図でも多く採用されている一般的な手法であり、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴ということはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ③④⑤の相違点を有しており、殊に、第９版本件空港案内図の方が、施設の名称を表示する文字が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃い点において、見やすさや与える印象に差異を生じている。 上記両空港案内図は、施設情報の選択という点で、前記ｂ⑤の共通点を有するが、これらの掲載情報は、いずれもＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とはいえない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ⑥⑦の点で相違点を有している。 前記ｂ⑥の点については、そもそも創作性が認められない。 また、上記両空港案内図は、前記ｃ⑧の点で相違している。 そうすると、上記両空港案内図は、共通している部分については、空港案内図を作成する際によく用いられる一般的な手法であって、ＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とは言い難く、むしろ、施設名称の具体的表記方法や全体の配色等によって、異なる印象を与えるものであるから、本件空港案内図を見る者がＯＦＣ空港案内図の創作的表現における特徴を感得し得るということはできない。 (エ) ベルリン・テーゲル空港の第９版本件空港案内図（乙２４の１）について（(エ)において、「本件空港案内図」というときは上記空港案内図を指し、「ＯＦＣ空港案内図」というときはこれに対応する第９版対応ＯＦＣ空港案内図を指す。） ａ 本件空港案内図の内容 ターミナル、駐車場、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル１階部分のフロア図を、実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示したものである。 ターミナル内のフロアについては、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域に色分けし、それぞれに桃色、肌色を配色している。 主な施設は枠で囲んで紫色又は黄緑色に配色して表示するか、枠で囲まずに所在場所付近に、文字（日本語）又はアイコンで施設の名称を記載して表示している。掲載された施設は、トイレ、カフェ、両替所、税払戻し、インフォメーション等である。 フロア部分には、利用客の順路を示す矢印が２カ所記載されているのみである。 ｂ ＯＦＣ空港案内図との共通部分 ① ターミナル、駐車場、オペレーションセンター、敷地内道路等各種空港敷地内設備のうち、ターミナル１階部分を描写の対象としている。 ② ターミナル部分のうち１階部分を、図面化している。 ③ 実際の空港の形状に忠実な形状を直線による枠囲みで表示している。 ④ ターミナル内のフロアについて、一般客の立入禁止区域、一般客の立入可能区域に色分けしている。 ⑤ トイレ、インフォメーションが掲載されている。 ⑥ ⑤の情報を、文字又はアイコンによって表示している。 ｃ ＯＦＣ空港案内図との相違部分 ① ＯＦＣ空港案内図は、空港ターミナルを真上から見た角度で記載しているが、本件空港案内図は、右斜め上の方向から見た角度で斜めに表示している。 ② ターミナル内のフロアの色分けの色が、ＯＦＣ空港案内図では黄緑色、灰色、白色であるが、本件空港案内図では桃色、肌色である。 ③ ＯＦＣ空港案内図では施設部分が水色なのに対し、本件空港案内図は施設部分が紫色と黄緑色である。 ④ 情報を示す文字について、ＯＦＣ空港案内図は日本語と英語を併記しているが、本件空港案内図は日本語のみである。また、本件空港案内図の文字の方が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃く表示されている。 ⑤ ＯＦＣ空港案内図には１階部分の図の中に、売店、手荷物一時預所、遺失物保管場所、レストラン、育児室、警察、バスチケット販売所が掲載されているが、本件空港案内図には掲載されていない。 ⑥ 本件空港案内図には、カフェ、税払戻しが掲載されているが、ＯＦＣ空港案内図の１階部分には掲載されていない。 ⑦ ＯＦＣ空港案内図には、利用者の順路を示す矢印が表示されているが、本件空港案内図には、１６ないし１９番ゲート方向及びその他一箇所に矢印が表示されているのみである。 ｄ 著作権侵害の成否 本件空港案内図とＯＦＣ空港案内図は、ターミナル部分をどのように区分して図面化するかという点で、前記ｂ①②の共通点を有するが、かかる手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴ということはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ①の相違点を有している。 上記両空港案内図は、フロア及びフロア内施設の具体的な表現方法という点で、前記ｂ③④の共通点を有しているが、同③の手法は、空港案内図を作成する際の極めて一般的な手法であり、同④の手法は、前記(1)オ記載のとおり、ＯＦＣ以外の者による空港案内図でも多く採用されている一般的な手法であり、この点をもってＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴ということはできない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ②③④の相違点を有しており、殊に、第９版本件空港案内図の方が、施設の名称を表示する文字が大きく、フロア部分の枠線に比して太字で濃い点において、見やすさや与える印象に差異を生じている。 上記両空港案内図は、施設情報の選択という点で、前記ｂ⑤の共通点を有するが、これらの掲載情報は、いずれもＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とはいえない。むしろ、上記両空港案内図は、前記ｃ⑤⑥の点で相違点を有している。 前記ｂ⑥の点については、そもそも創作性が認められない。 また、上記両空港案内図は、前記ｃ⑦の点で相違している。 そうすると、上記両空港案内図は、共通している部分については、空港案内図を作成する際によく用いられる一般的な手法であって、ＯＦＣ空港案内図の創作的表現部分における特徴とは言い難く、むしろ、施設名称の具体的表記方法や全体の配色等によって、異なる印象を与えるものであるから、本件空港案内図を見る者がＯＦＣ空港案内図の創作的表現における特徴を感得し得るということはできない。 エ 小括 以上によれば、第９版本件空港案内図が第９版対応ＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているということはできない。 よって、原告が被告書籍第９版の制作に当たりＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害したとして、債務の本旨に従った履行がなされていないとする被告の主張は、理由がない。 ３ 争点４（本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたか） (1) 被告は、上記の義務が、委任契約上の善管注意義務の内容として、書籍の制作委託契約上、当然に生じる一般的義務であると主張するので、まず、この点について判断する。 一般に、旅行案内書の制作は、可能な限り数多くの資料を収集して分析、検討して行なうのが通常であるから（このことは、ＯＦＣの制作担当者の報告書からもうかがえる。乙５２。）、旅行案内書の制作委託契約上、制作受託者が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない義務を当然に負うものとはいえない。 (2) 次に、本件制作委託契約上、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない旨の合意があったか否かにつき判断する。 ア 証拠（甲１の１ないし９、２の２ないし１０、１０、乙４、５、６）及び弁論の全趣旨によれば、次の事実が認められる。 (ア) 被告は、一般旅行者向けガイドブックである「個人旅行」をシリーズ化して出版することを企画した（被告書籍）。 (イ) 被告は、Ｋ＆Ｂとの間で、平成６年ころ、被告書籍について、Ｋ＆Ｂが被告書籍の企画・構成・デザイン等編集に関連する一切の業務を行い、被告がこれに対して報酬を支払う旨の制作委託契約（本件基本契約）を締結した。 Ｋ＆Ｂは、本件基本契約に基づいて、本件空港案内図を作成、掲載して被告書籍を制作、納品し、被告は、遅くとも平成８年ころから、被告書籍を販売した。 (ウ) 被告とＫ＆Ｂは、平成９年３月２８日、本件基本契約等において、被告がＫ＆Ｂに対して支払うべき報酬額について覚書きを作成した（乙４）。当該覚書きには、被告書籍の再版について「取材は２年目から原則として毎年行い（３年目から反映）、年額とする」旨の記載がある。 (エ) 被告とＫ＆Ｂは、平成１０年９月１日付で、被告書籍のうちハワイ、グアム、サイパン等４２タイトルについて、制作委託に関する契約書を作成した（乙５）。 同契約書には、Ｋ＆Ｂの債務の内容として、初版については、「取材、企画・編集」等の記載がなされ、再版・改訂版制作については、「被告は、本書の再版・改訂版の企画・構成・デザイン・編集等、編集制作に関連する一切の業務をＫ＆Ｂに委託する」旨の記載がなされた。上記初版の「取材」については、注意書きとして、「交通費、宿泊費、資料代、入場料など必要経費を含む。また、Ｋ＆Ｂは、取材したデータの名称、所在地等別途様式に基づいたチェックをし、その時点において最新かつ正確な物件リストを作成、また被告の指示した地図へのプロット作業を施すものとする。」旨の記載がなされた（乙５）。 (オ) 被告は、従来、Ｋ＆Ｂに委託していた被告書籍の制作を、その後、Ｋ＆Ｂの関連会社である原告に委託することとし、平成１３年４月２０日、原告に対し、被告書籍第９版のうちバリ島、オーストラリア、ニュージーランド等９タイトルについて、報酬８６３万１０００円で企画・編集を発注した（甲１の１ないし９）。原告は、Ｋ＆Ｂに対し、被告書籍第９版の制作を委託した。 (カ) 被告は、同年６月ころ、ＯＦＣから、ＯＦＣ書籍に掲載されているＯＦＣ空港案内図に極めて類似しているとの指摘を受けた。 (キ) Ｋ＆Ｂは、原告の下請として被告書籍の制作を行なっていたが、Ｋ＆Ｂと被告の関係は円満ではなかった。Ｄは、平成１４年ころ、被告書籍の制作業務を継続し難いと考え、原告、被告と話合い、同年限りで被告書籍に関する契約を終了させたいと考えるようになった（甲１０）。 (ク) 原告、Ｋ＆Ｂ及び被告は、平成１４年９月３０日、被告書籍、まっぷるマガジン等の被告出版物に関し、次のとおり合意書を作成した（乙６）。 ａ 被告の原告及びＫ＆Ｂへの今後の発注内容は次のとおりとする。 ① 被告書籍平成１５年ないし平成１６年版「ハワイ・韓国・サイパン等」２６点の再版 ② マガジン国内版平成１５ないし平成１６年版「伊豆箱根・金沢」２点 ｂ 原告及びＫ＆Ｂは、被告出版物の再版等の制作にあたって、他人の著作物の著作権を侵害したり、他の著作物の掲載情報を使用したりしないものとする。 ｃ 既に制作した商品及び上記の今後制作する商品について、マガジンの販売期限を次年度版出版までとし、被告書籍は、平成１５年４月以降は増刷せず、平成１６年４月以降休刊していく。 ｄ 被告は、今後、被告書籍及び海外マガジンに使用された写真及び記事を使用しない。被告は、今後、国内マガジンに使用された写真及び記事を使用する場合は、原告に対し、１巻につき１５０万円を支払う。原告及びＫ＆Ｂは、被告出版物に使用した写真を他社の出版物に記載ないし転用しない。 ｅ 原告及びＫ＆Ｂは、ＯＦＣ著作権侵害問題の解決につき、被告の求めに応じて必要な協力を行う。 (ケ) 原告は、平成１５年３月３１日、被告に対し、前記(オ)記載の被告書籍第９版を完成させて納品し（甲２の２ないし１０）、被告は、被告書籍第９版を出版した。 イ(ア) 本件制作委託契約締結時における合意内容について 上記認定事実によれば、被告とＫ＆Ｂとの間で、平成９年３月２８日に、被告書籍の再版について、２年目から原則として取材を毎年行い、３年目から反映する旨の合意がなされ、平成１０年９月１日に、少なくとも初版における取材とは、交通費、宿泊費、資料代、入場料など必要経費を伴う現地取材を意味することを確認していることが認められる。 また、上記認定事実によれば、原告と被告との間の本件制作委託契約においては、被告とＫ＆Ｂとの間の合意内容が引き継がれているものと認められるから、本件制作委託契約においても、少なくとも初版については、現地取材を行ない、２年目からも原則として取材を行ない、３年目以降の再版に反映することが合意されていたものと認められる。 しかしながら、現地取材を行なうことと、制作受託者が著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない義務を負うこととは、同内容ではなく、上記事実から、被告主張の義務を原告に負わせる旨の合意があったとは認められない。 その他、本件制作委託契約締結時までに、被告が主張するような著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない義務を原告に負わせる旨の合意がなされたことをうかがわせる事情は存在しない。 (イ) 乙６の合意書に係る合意内容（前記ア(ク)）について 原告及び被告は、平成１３年４月２０日に、本件制作委託契約を締結した後の平成１４年９月３０日、原告、被告及びＫ＆Ｂの間で、前記ア(ク)記載のとおり、被告書籍、まっぷるマガジン等の被告出版物に関し、合意書を作成し、同合意書には、「被告出版物の再版等の制作にあたって、他人の著作物の著作権を侵害したり、他の著作物の掲載情報を使用したりすることをしないものとする」旨記載された。 上記合意書は、被告がＯＦＣから被告書籍について前記ア(カ)の指摘を受けた後に作成されたものであり、被告書籍のＯＦＣとの問題を意識して作成されたものであることは明らかである。 もっとも、前記のとおり、旅行案内書の制作は、通常、数多くの資料を収集して、これを分析・検討して行なわれるものであり、本件においては、次のような事情が認められることに鑑みれば、上記合意の趣旨を文言どおり、著作権侵害に当たらないような態様であっても「他人の著作物の掲載情報を使用」しない旨の合意があったとは解し得ない。 すなわち、上記合意書が作成された経緯に関するＤの陳述書（甲１０）によれば、Ｄは、上記記載部分を著作権侵害をしないという当たり前のことを確認的に記載したものと認識していたことが認められ、弁論の全趣旨からは、被告も上記記載が確認的なものであったと認識していたことが認められる。また、上記合意書作成後、原告は、従前の本件空港案内図を右斜め上の角度から見たように変更を加えた第９版本件空港案内図を掲載した被告書籍第９版を制作して被告に納品したが、被告は、異議を述べることもなくこれを受領して出版している（弁論の全趣旨）。さらに、仮に、「著作権侵害に当たらないような態様であっても、他人の著作物の掲載情報を使用しない」という制作業務の遂行に極めて重大な影響を与える合意内容であるとすれば、制作業務の遂行の際に生じる費用や報酬等について何らかの取決めがなされてしかるべきところ、そのような事情はうかがわれない。 そうすると、乙６に係る合意書の上記文言部分の合意内容は、「被告書籍の制作において、第三者の著作権を侵害するなど第三者に損害を与える行為をしない」という程度の趣旨であったというべきであり、原告と被告との間で、著作権侵害に当たらない態様であっても他人の著作物を使用しない旨の合意がなされたものとは認められない。 ウ 以上のとおり、本件制作委託契約上、原告と被告との間で、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない旨の合意があったとは認められない。 (3) 小括 以上のとおり、委任契約上、一般的に、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない義務が生じるとはいえず、本件制作委託契約上、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない旨の合意があったとも認められないから、本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を使用しない義務を負っていたと認めることはできない。 よって、原告が被告書籍第９版の制作に当たり、第９版対応ＯＦＣ空港案内図を参考としたことをもって、債務の本旨に従った履行がなされていない旨の被告の主張は理由がない。 ４ 争点６（原告と被告との間で被告書籍の出版に関してＯＦＣに対して支払うべき金員を原告が負担する旨の合意があったか） (1) 証拠（甲２の２ないし１０、５、２０、乙１８（各枝番号）、１９（各枝番号）、２６、５４、５５、５６）及び弁論の全趣旨によれば、次の事実が認められる。 ア 被告従業員Ｇは、平成１５年３月２４日及び３１日、Ｄと面談し、同月２８日付で、Ｄに対し、概ね次のような内容の書面を提示し、Ｄは、このうちｂ、ｃの部分に「ＯＫ」と記載した（乙２６）。 ａ 被告は、ＯＦＣに対し、ＯＦＣの要望を受け入れることはせずに法務専門家に委ねる旨の最終回答を行った。平成１５年３月末に請求のあった被告書籍第９版に関する８２２万円について、ＯＦＣに対する支払額が確定するまで支払を保留させて頂きたい（なお、当該部分には「今後先方法務専門家から改めてのご連絡以降となりますが、空港案内図の著作権侵害の度合い等を改めて洗い直す準備をお願い致します。」との記載がある。）。 ｂ 法務専門家による再検討では本件空港案内図作成状況の説明や資料提供等解決にご尽力頂きたい。再検討によって支払額が確定した場合には負担部分について両社で書面を作成させて頂きたい。 ｃ 被告書籍８点及び「個人旅行会話」３点につき増刷決定した。イラク戦争のため、印刷製本時期を見合わせた上、時期を見計らって速やかに印刷製本して頂きたい。 Ｇは、Ｄに対し、上記面談の際、口頭で、本件書籍第９版の報酬の支払延期を申入れたところ、Ｄは、法律専門家を交えた話合いで決定した支払うべき額については文書を作成した上必ず支払うので、本件書籍第９版の報酬は支払うよう要請した。また、本件写真の代金についても支払うよう要請した。 イ 原告は、平成１５年３月３１日、被告に対し、被告書籍第９版を納品した（甲２の２ないし１０）。これらの被告書籍には、空港案内図（第９版本件空港案内図）が掲載されていた。 原告は、被告に対し、遅くとも同日までに、被告出版にかかる旅行ガイドブック「まっぷるマガジン国内版『金沢』」に掲載する写真（本件写真）を売買代金１５７万５０００円で売り渡した。 ウ ＯＦＣは、平成１５年５月８日、内容証明郵便で、被告に対し、概ね次のような内容の通知をした（乙１８の１、２）。 「被告書籍のうち、トルコ、インドネシア等２０冊に掲載されている本件空港案内図が、ＯＦＣ書籍に掲載されているＯＦＣ空港案内図（３１空港分）を複製ないし一部改変したものであり、被告は、これまでの交渉経緯において、そのことを認めているにもかかわらず、上記本件空港案内図を掲載した被告書籍の販売を継続している。直ちに販売を中止して書店等から回収するとともに、実施料相当額である１３６６万２０００円を支払うよう求める。また、被告は、被告書籍第９版においては、ＯＦＣ空港案内図を複製ないし一部改変したものではない空港案内図を掲載する旨約束したにも関わらず、被告書籍第９版のうち１０冊に掲載されている第９版本件空港案内図は、ＯＦＣ空港案内図の複製又はごく一部を改変したものである。直ちに販売を中止して書店等から回収するとともに、実施料相当額である７４万４０００円を支払うよう求める。」 エ Ｄは、ＯＦＣから上記のような請求があった旨の連絡を受け、原告及びＫ＆Ｂの代理人弁護士Ａ、同Ｂ（以下「Ａ弁護士」、「Ｂ弁護士」といい、両者を併せて「Ａ弁護士ら」という。）に意見を求めたところ、Ｂ弁護士は、著作権侵害に当たらない旨の見解を示した。 Ｄは、Ｃ弁護士と面談し、上記Ｂ弁護士の見解を伝えると共に、今後は、Ａ弁護士らと協議してほしい旨述べた。 オ(ア) Ｃ弁護士は、平成１５年７月３日付書面で、Ａ弁護士らに対し、面談を申し込み（乙５４）、この面談において、Ａ弁護士らは著作権侵害に当たらない旨の見解を述べたが、Ｃ弁護士はこの見解に同意しなかった。 Ｃ弁護士は、上記面談後の同年７月１３日、Ａ弁護士らに対し、概ね次のような内容の書面をファックス送信した（甲４）。 「Ａ弁護士らは、先日の面談の際、空港内略図に著作物性がない旨の見解を示され、この点について、双方検討することになっていた。その後の見解を文書で示していただきたい。当方は、ＯＦＣから『独自の考えによる情報の取捨選択、見やすい表記方法に基づいて作成した』旨の主張を受けており、これを明確に覆す材料を有していない。他方、ＤはＯＦＣ空港案内図を参考にしたことを認めながら、独自の調査で本件空港案内図を作成したことを証明する資料を提出できないから、Ｄの主張は説得的でない。Ａ弁護士らが、Ｄに対し、著作権侵害がないという説得的な主張や証拠を、提示しない場合には、Ｄ側の著作権侵害を前提とする解決をせざるを得ない。」 (イ) Ｋ＆Ｂ従業員であるＨは、同年７月２４日、被告従業員Ｇに対し、概ね次のような内容のメールを送信した（乙５５）。 「Ｋ＆Ｂの顧問弁護士らから、『Ｃ弁護士が、著作権侵害にならない旨の解釈を理解しないため、いくら話をしても結局振出しにもどってしまい進展しない。地図の出版を主体とする被告の弁護士としての適正が危惧される。』旨の報告を受けています。被告の方は、Ｃ弁護士からどのような報告を受けているでしょうか。この件について、Ｄは、Ｊ（被告の創業者兼大株主、現最高顧問）に直接説明することも辞さないと述べておりますので、ご報告致します。」 (ウ) Ａ弁護士らは、同年７月２９日付で、Ｃ弁護士に対し、上記同年７月１３日付けのファックス文書に対して概ね次のような内容の書面を送った（甲５）。 「当方は、ＯＦＣ空港案内図には著作物性がないと判断しており、この点について新たに検討すべき事項を有していない。貴職は、ＯＦＣが『独自の考えによる情報の取捨選択、見やすい表記方法に基づいて作成した』と主張していることを根拠に、ＯＦＣ空港案内図が著作物であると判断されているようであるが、ＯＦＣは作成経緯に関する具体的な事実を示していない。著作物性の判断は、具体的な認定に基づいて行うべきものである。ＯＦＣ空港案内図に記載されている情報はいずれも当然に記載されるべき事項であり、創作性があるとは思えないが、Ｃ弁護士が、ＯＦＣの主張の方が説得的と考える具体的事実をお示しいただきたい。なお、Ｋ＆Ｂは、各空港作成のマップを元に現地調査をしており、マップがない場合は略図を作成するなどしている。各空港会社は、ビル建設の際には自ら案内図を作成して顧客に配布するのが通常であり、ＯＦＣがそのような資料を利用することなしにＯＦＣ案内図を作成しているとは思えないから、この点についてもＯＦＣから具体的な説明を受けるべきである。」 (エ) Ｃ弁護士、被告従業員Ｋ及びＧは、話合いを行い、原告ないしＫ＆Ｂ、Ａ弁護士らは交渉相手として信頼できないとの結論に至り、Ｄと平成１３年６月から協議しているにもかかわらず、反証材料の提供がないなどとして、ＤないしＡ弁護士らとの協議をうち切ることにした（乙５６）。 (オ) 被告は、ＯＦＣとの間で、平成１５年９月２５日、本件空港案内図に関して、次のような内容を含む合意をし（乙１９の各枝番）、同年１０月１５日、ＯＦＣに対して７５０万円を支払った。 ａ 被告は、ＯＦＣに対して、７５０万円を支払う。 ｂ 被告は、被告書籍の出版を平成１５年限りとし、今後増刷しない ｃ ＯＦＣは、被告が被告書籍平成１５年版（被告書籍第９版）を販売することにつき異議を述べない。 (2) 上記認定事実によれば、被告が原告の支払額負担の合意の根拠として指摘する乙２６には、「再検討によって支払額が確定した場合には負担部分について両社で書面を作成させて頂きたい。」と記載されており、当該書面の文面からは、法律専門家の話し合いによってＯＦＣに対する支払額が確定した後に、原告と被告との間で双方の負担部分について書面を作成するという趣旨に解釈されるのであって、被告が主張するように、被告とＯＦＣとの話合いによってＯＦＣに対する支払額が確定した後に当該金額を全額原告が負担するという意味に解することはできない。 また、上記認定のとおり、Ａ弁護士らは、ＯＦＣに対する著作権侵害はない旨強く主張しており、Ｃ弁護士に対してその旨説得している途中であったにもかかわらず、被告側の一方的な判断で原告との話合いを打ち切り、Ａ弁護士らを除外してＯＦＣに対する支払額を決定したのであるから、原告が、当該金額全額を支払う旨の合意があったとは到底認められない。 したがって、原告と被告との間で被告書籍の出版に関してＯＦＣに対して支払うべき金員を原告が負担する旨の合意があったということはできない。 なお、被告は、本件制作委託契約上の代金支払時期を延期する旨の合意があった旨主張するが、前記(1)ア記載の事実によれば、Ｄは、Ｇからの支払期限延期の申出を承諾していないから、代金支払期限を延期する旨の合意があったとは認められない。 ５ 争点７（原告の制作した本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているといえるか） 別紙「空港案内図対比表」の「当裁判所の判断」欄記載のとおりであり、原告の制作した本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しているとは、認められない。 ６ 争点８（本件制作委託契約上、原告が、著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたか） 前記３記載のとおり、原告が著作権侵害に至らない態様であっても他人の出版物を利用してはならない義務を負っていたと認めるに足りる事実はない。 ７ 争点１２（本件基本契約（乙５）第８項第２項イに基づく支払済み報酬返還請求権の有無） 本件基本契約（乙５）第８項第２項には次の記載がある。 「甲（Ｋ＆Ｂ）が下記事項に該当するとき、乙（被告）は前記の方法でこの契約を解除し、甲は直ちに既に受領した対価全額と取材した写真や資料等すべてを乙に引渡し、さらに乙の損害を賠償するものとします。イ）本書が他人の著作権を侵害しているとき。」 もっとも、被告書籍に掲載された本件空港案内図がＯＦＣ空港案内図に係るＯＦＣの著作権を侵害しないことは前記５記載のとおりであるから、被告は、本件基本契約（乙５）第８項第２項イに基づく支払済み報酬返還請求権を有しない。 ８ 争点１３（原告が本件空港案内図を掲載して被告書籍を制作、納品したことが、被告ないしＯＦＣに対する不法行為に該当するか） 一般論としては、著作権等の権利に該当しない場合であっても法的保護に値する利益については、それを侵害する行為が一般不法行為に該当する場合がないとは言えない。もっとも、一般に市場における競争は本来自由であるべきこと、表現活動の自由は最大限保障されなければならないことに照らせば、著作権侵害に該当しないような表現行為については、当該表現行為がことさらに相手方に損害を与えることのみを目的としてなされたような特段の事情が存在しない限り、民法上の一般不法行為に該当しないというべきである。 これを本件についてみるに、原告が、ことさらにＯＦＣに損害を与えることのみを目的として本件空港案内図を制作したということはできないから、原告が本件空港案内図を制作した行為が一般不法行為に該当するということはできない。 ９ 結論 本件において、原告は、本件制作委託契約及び本件写真の使用権設定契約に基づき、被告書籍第９版の編集等の報酬８６３万１０００円及び本件写真の対価１５７万５０００円の合計１０２０万６０００円のうち未払金７５０万円及びこれに対する平成１５年５月１日（本件制作委託契約上の報酬支払期日の翌日。本件写真を引渡し後の日）から支払済みまでの商事法定利率年６分に基づく遅延損害金ないし利息（民法５７５条）の支払を求めているところ、上記によれば、本件制作委託契約につき、被告がその請求を争う理由として掲げる主張（契約当事者の相違、契約上の債務の本旨に従った履行の否定）は、いずれも理由がなく、原告は本件制作委託契約及び本件写真の売買契約（ないしは制作委託契約）に基づく債務を履行しているものと認められるから、被告に対する上記未払金７５０万円の支払請求権が存在し、これらの債務は商行為によって生じた債務（商法５１４条）に該当するから、上記期日後について商事法定利率年６分の割合による遅延損害金ないし利息が発生しているものというべきである。そして、上記によれば、上記未払金支払債務について被告が主張する相殺の抗弁については、被告が反対債権として主張する債権の発生を認めることはできない。 そうすると、その余の点について判断するまでもなく、上記未払金７５０万円及びこれに対する平成１５年５月１日から支払済みまでの年６分の割合による金員の支払を求める原告の本件請求は理由がある。 よって、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４６部 裁判長裁判官 三村量一 裁判官 鈴木千帆 裁判官 吉川泉 別紙 空港案内図対比表 ※ 同一空港欄の上段部分がＯＦＣ空港案内図の著作物性に関する記載で下段部分がＯＦＣ空港案内図と本件空港案内図の類似性に関する記載である。 |
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
日本ユニ著作権センター http://jucc.sakura.ne.jp/ |